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インフルエンザの流行確認−８７年以降で最速

　全国の医療機関が国に報告したインフルエンザ患者数が、１１月２５日までの１週間で１施設当たり１・５３人となり、インフルエンザの全国的な流行が始まった。国立感染症研究所が４日まとめた速報値で分かった。

　流行開始時期としては記録が確認できる１９８７年以降の過去２０年で最も早い。例年と比べると１―２カ月程度早い。地域別では北海道の患者数が突出している。

　予防にはワクチンが有効で、厚生労働省によると大人４０００万人以上分のワクチンが供給できる状況。ただ効果が出るまでに２―３週間かかるため、感染研は「ワクチンの接種は早めに」と呼び掛けている。

　感染研は、全国約４７００の定点医療機関１カ所当たりの報告数が１週間で１・０人を超えると、全国的な流行開始と判断している。

　速報値によると、１１月１９―２５日（第４７週）の患者報告数は計７１６２人（１施設当たり１・５３人）で、前週の４４１５人（同０・９４人）から大幅に増加。

　都道府県別の定点当たり報告数は、増加が続いている北海道が１２・６４人で最多。岡山３・８２人、沖縄３・２８人、兵庫、和歌山各３・０４人などが続く。

　厚労省によると、１０月２８日から１１月２４日までに休校や学級閉鎖をした保育園、幼稚園、小学校、中学校は計４３９施設で、最新の１週間だけで２２７施設に上り、患者の急増を裏付けている。

　最近は、流行が始まってから５―８週間後に流行のピークを迎えている。流行の始まった時期と流行の規模の関係は不明で、早く始まった今シーズンが大流行になるとは限らない。

インフルエンザは、空気や接触で感染し、頭痛や発熱、せき、筋肉痛などを伴うのが特徴だ。
予防法は
（１）うがいと手洗いの徹底
（２）十分な栄養と睡眠を取る
（３）人ごみへの外出は避けるなど。

「うがい、手洗いの励行、早めにワクチンを接種など予防に努るとともに、がまんしないで、早めに医師の診察を受けてほしい」と呼び掛けている。

肥満男性のPSA値が低い理由を解明

　肥満の男性では前立腺癌（がん）の指標となるPSA（前立腺特異抗原）の血液中濃度が通常よりも低く、検査結果を調整する必要があることが知られている。この原因として、肥満男性は血液量が多いためにPSAが薄められている可能性が示され、米国医師会誌「JAMA」11月21日号で報告された。

　前立腺癌基金（PCF）によると、米国では男性の6人に1人が前立腺癌に罹患し、そのほとんどが65歳以上だという。高齢男性の多くは定期的にPSA血液検査を受けているが、最近の研究から、過体重および肥満の男性のPSA値が正常体重の男性に比べて20〜25％低いことが明らかにされている。このため、体の大きな男性の場合、正常であると判断して1〜2年ないしそれ以上放置している間に癌が成長してしまう恐れがあるという。やせ過ぎであることによるPSA値への影響の有無は明らかにされていない。

　米デューク大学（ノースカロライナ州）泌尿器・病理学助教授のStephen Freedland博士らによる今回の研究は、体の大きな男性のPSA値が低いのは、血液量が多いために抗原が希薄化されるためとの仮説を検証したもの。1988年から2006年の間に前立腺摘出を受けた前立腺癌患者1万4,000人について調べた結果、体重の多い男性ほど血液量も多いことが判明。希薄化によってPSA値の低下が生じるという理論が裏付けられたと研究グループは述べている。Freedland氏は、同じことがほかの癌の血液マーカーにも当てはまるとして、「血液検査を開発する際には、このことを念頭に置く必要がある」と指摘している。

　一方、米マウントサイナイ医科大学(ニューヨーク)教授のNelson Stone氏は、この知見に対して懐疑的な見解を示している。今回の研究は進行前立腺癌の患者だけを対象としており、この点やその他の因子により結果が歪曲（わいきょく）されている可能性があると指摘。しかし、体の大きな人のPSA値がやせている人と同じではなく、PSA値評価の際には慎重に行う必要があることは同氏も認めている。

風邪ウイルスの変異により米国で10人が死亡

　一般的な風邪の原因ウイルスが変異した呼吸器系ウイルスによって、米国で過去18カ月に10人が死亡し、少なくとも140人が発病していたことが米国疾病管理予防センター（CDC）により報告された。

　AP通信によると、このウイルスはアデノウイルスと呼ばれるファミリー（科）に属するもの。アデノウイルスは、通常は命に関わらない呼吸器系疾患の原因となるもので、肺炎や気管支炎などを引き起こす型が約50種類知られている。

　今回の新しい型のウイルスによって、ニューヨーク、オレゴン、ワシントンおよびテキサスの各州で少なくとも140人が呼吸器感染症になったという。今年初めにテキサス州サン・アントニオのラックランド空軍基地で多数の兵士がこのウイルスに感染した際には、「ブートキャンプ(新兵訓練所)風邪」と呼ばれた。このときは19歳の訓練生が1人死亡している。

　アデノウイルスには抗ウイルス薬があまり効かず、感染した場合は通常、安静、水分補給を指示されるほか、アスピリンを処方されるという。

　CDCによると、この変異株が最初に同定されたのは、昨年ニューヨーク市で死亡した乳児での感染例においてである。この女児は当初健康にみえたが、急に食欲がなくなり、生後12日で死亡したとAP通信は報じている。

がん検診、受診率は軒並み３割台

　がん検診の重要性に対する認識が高いのとは裏腹に、実際に受診する人は検診の種類を問わず３割台にとどまっていることが、内閣府による調査から分かった。

　調査結果によると、がん検診に関する意識を聞いた質問では、「重要と思う」が全体の94.7％に及んだが、実際の受診状況をみると、「２年以内に受診した」人の割合は胃がん検診37.5％、肺がん検診39.2％、大腸がん検診32.4％、子宮がん検診39.0％、乳がん検診32.4％（女性のみ）と、どの検診の場合にも３割台にとどまった。

　逆に「今まで受けたことがない」人の割合は胃がん検診で全体の46.2％だったほか、肺がん検診、大腸がん検診、乳がん検診（女性のみ）ではそれぞれ52.0％、54.7％、50.2％と過半数を占めた。子宮がん検診（女性のみ）を「受けたことがない」割合は37.9％と比較的低かった。

　また、大腸がん検診を「２年以内に受診」した人の割合を年齢別にみると、20歳代が0.6％で最低だったのに対し、40歳代が42.5％で最高になった。どの検診でも20歳代から年齢とともに増加し、40歳代をピークに再び減少に転じた。

　最近２年間にがん検診を受けていない人に未受診の理由を聞いた質問では、「たまたま受けていない」（28.8％）、「健康状態に自信があり、必要性を感じない」（17.3％）、「心配な時はいつでも医療機関を受診できる」（16.9％）が多かった。

　このほかがん診療連携拠点病院や相談支援センターの認知度に関する質問では、これらを「知らない」人が全体の78.8％に達した。

　調査はことし９月、20歳以上の全国3,000人を対象に面接形式で実施し、1,767人から有効回収した（回収率58.9％）。

「新型インフルエンザ」襲来の危機に、感染症の専門家が警鐘を鳴らす！2007年11月29日

国立感染症研究所の報告によると、今年は例年より早くインフルエンザの流行が始まっており、過去20年で最速だという。インフルエンザは発症すると高熱、筋肉痛などの激しい症状を伴い、場合によっては急性脳症や２次感染により死亡することもある急性感染症の一種だ。

いまＴＶや雑誌などの各メディアでは、「新型インフルエンザ」の恐怖が叫ばれ始めている。新型インフルエンザ――それは近年各国で問題となった“鳥インフルエンザウイルス”が“ヒト型”に変異したもの。「Ｈ５Ｎ１型」という新型ウイルスだ。

この新型ウイルスの恐ろしさは、これまでのインフルエンザとは比較にならない。感染者は最短４日で脳炎や多臓器不全で死亡。致死率はエボラ出欠熱と同様の60％強。死者の数は、全世界で１億5000万人、日本では210万人以上に上ると予測されている。

すでに「鳥からヒト」への感染は各国で確認されており、「ヒトからヒト」への感染がいつ始まってもおかしくない状況だという。何かのきっかけでパンデミック（感染爆発）が起これば、おびただしい数の死者が発生し、世界レベルで経済・社会機能がマヒをする可能性が高い。

この迫り来る危機に対して、日本では圧倒的に対策が遅れている。全国民に行き渡る備蓄ワクチンすら準備できていない状況だ。このような状況に、感染症の専門家 岡田晴恵氏（国立感染症研究所研究員）は、「１日も早い対策を」と警鐘を鳴らしている。