心を伝えたい

インフル治療薬　リレンザで少年が異常行動

Sat, 08 Dec 2007 23:21:20 +0900

インフルエンザ治療薬リレンザ（一般名ザナミビル）を服用した横浜市の少年（１２）が無意識のまま歩いて外に出たり、意味不明な話をしたりする異常行動を起こしていたことが７日、わかった。診察した病院は「因果関係が否定できない」とし、国に副作用として報告することを決めた。

　病院側によると、少年は６日に医院を受診、インフルエンザと診断された。同日午後５時ごろ、処方されたリレンザなどを服用。直後から意味不明の言葉を発し、約４時間後には家族が目を離したすきに自宅外に出た。無意識のまま寝床を出て歩いたとみられる。少年は病院に運ばれ入院したが、夜中にベッド上で立ち上がり、壁をなでるなど異常行動が続いた。

　服用後の異常行動はタミフルで問題となり、国は今年３月、１０代患者への投与を原則禁止した。リレンザも同じくウイルスの増殖を抑えるタイプの治療薬。タミフルの使用制限を受けて今季の供給量は昨季の６倍にあたる３００万人分に増える見通し。異常行動の報告は００年の発売以来、計１０件あるが、行動の詳細が明らかになるのは初めて。

　菅谷憲夫・けいゆう病院小児科部長は「異常行動はインフルエンザそのもので起きる可能性もある。薬の服用にかかわらず発症２日間は子どもから目を離さないで」と呼びかけている。

男性ホルモン減少、メタボや鬱の危険　ＥＤが指標に

Fri, 07 Dec 2007 09:58:32 +0900

■ストレスでも減少、ＥＤが指標に
　これまで男らしさの象徴のように考えられてきた男性ホルモンだが、最近の研究で、男性ホルモンの減少が生活習慣病や鬱病（うつびょう）のリスクを高めることが明らかになってきた。また、男性ホルモンはストレスで減少することも分かってきた。高齢男性の健康のカギを握るとして、世界中で男性ホルモンの研究に注目が集まっている。（平沢裕子）
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　男性ホルモンは、男性を男性特有の体つきや思考回路に発育させるホルモン。たとえば、筋肉隆々の体つきや、地図を読むなど２次元を３次元に置き換える能力に男性ホルモンが関係していることはよく知られている。テストステロンやアンドロステネジオンなど数種類あるが、テストステロンが最も生理活性が強いとされる。

　以前から男性ホルモンについての研究はあったが、男性の健康維持と深いかかわりがあるとわかってきたのは最近のことだ。帝京大医学部附属病院の堀江重郎教授（泌尿器科）によると、男性ホルモンの減少は、５０歳代の１割、６０～７０歳代の３割にみられるという。「ただし、画家のピカソが６７歳で子供をもうけたように、６０代や７０代でも２０代より男性ホルモンが多い人もいる。個人差が大きいために、これまで研究対象になりにくかった」と話す。

　この１０年ほどで男性にも更年期があることはよく知られるようになった。男性更年期障害は、疲労感が取れない、やる気がおきない、筋肉痛が続く、寝付きが悪いなどの症状がみられるが、こうした症状に男性ホルモンの減少がかかわっていることが分かっている。とくに男性更年期障害患者の９割にＥＤ（勃起障害）があることからも、男性ホルモンがかかわっていると考えられている。

　さらに男性ホルモンは、高血圧や動脈硬化、糖尿病などの生活習慣病と密接な関係があることがわかってきた。

　たとえば、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）は男性に多い。男性の方が内臓脂肪がつきやすいためだが、若い男性で腹が出ている人はそう多くない。４０代、５０代で腹が出てくるのは、食べ過ぎや運動不足のせいだけでなく、男性ホルモンが減ることで内臓脂肪がつきやすい体になっていることが関係しているという。

12月5日産経新聞

＜リウマチ薬＞７９人が因果関係否定できぬ副作用で死亡

Fri, 07 Dec 2007 09:58:20 +0900

　関節リウマチ薬「エンブレル」（一般名エタネルセプト）を使用し、同薬との因果関係が否定できない副作用で死亡した患者が７９人に上ることが６日、製造販売元のワイス（東京都品川区）の調査で分かった。
厚生労働省は「現段階で危険な薬だとは判断できない」と話すが、
専門家からは
「他のリウマチ薬と比べても死亡の割合が高い。多数の死者が出ていることは深刻に受け止めるべきだ」
との声が上がっている。

　エンブレルは０５年１月に承認。同３月から、同社と武田薬品工業（大阪市中央区）が販売している。厚労省は承認条件として、発売後一定期間、使用した患者全員を追跡調査することを義務づけ、調査対象の登録は今年５月に終了した。

　両社が公表した「適正使用情報」によると、登録した１万４３６９人のうち、薬との因果関係が否定できない間質性肺炎や感染症などで死亡した患者が７６人いた。高齢者に死者が目立ち、自覚症状がないまま重い副作用が出るケースがあるという。登録終了後に使用した患者でも、３人は副作用による死亡の可能性が否定できないという。

　ワイスは「中間的な分析の段階では、死亡率は予想の範囲内。現段階の死者数については分析ができていない」と話す。

　一方、松本美富士・藤田保健衛生大七栗サナトリウム内科教授は「この薬は習熟していない医師が安易に使うべきではない。副作用に日本特有の事情があるかどうか、早急に解析し、周知すべきだ」と話している。

12月6日毎日新聞

「ワイロ」を容認する国政と行政

Fri, 07 Dec 2007 09:56:10 +0900

医薬品審議委員への寄付・報酬　１社、年３００万円上限　厚労省方針

　厚生労働省は、医薬品や医療機器の承認審査や安全性などを検討する審議会委員が、関係企業から１社当たり年３００万円を超える寄付金や報酬を受け取った場合、審議や議決への参加を認めない方針を固めた。（当たり前で、１円から禁止しないとならない）

　インフルエンザ治療薬タミフルに関する審議会に参加した大学教授の講座に輸入販売元企業が寄付をしていたことが今年４月に表面化、批判を浴びたことから、厚労省が審議の公平性と透明性を確保するためのルールづくりを検討していた。（関連企業から報酬を受けて、公平性透明性は確保できない）

　年内にも正式にとりまとめ、厚労省薬事・食品衛生審議会の薬事分科会の申し合わせとする方針。

　厚労省によると、寄付金などは生計を共にする配偶者や両親、子供が受け取った場合も含める。審議する医薬品などの製造販売元だけでなく、競合企業にも適用。上限は４月の時点で暫定的に「年５００万円」としていたが、さらに引き下げた。（これが、今まで安易に認可していた原因）

　同省によると、審議に参加する研究者は、家族も含めて過去３年間に対象企業や競合企業から受け取った寄付金のほか、講演料や原稿執筆料などの報酬を自己申告。申告書は厚労省のホームページで公表する。

　１社当たりの総額が過去３年間に１回でも上限を超えた場合、当該品の審議と議決のいずれにも参加できなくする。年５０万～３００万円の場合は審議だけの参加を認め、年５０万円以下の場合は審議にも議決にも参加を認める。

　企業が広く一般的な研究支援のため拠出する「奨学寄付金」については上限規定の適用外とし、金額や使途などを公表した上で、審議参加自体は制限しない。（名目を替えても、中身は同じである）

理由は何とでもつけることが出来るが、国の行政を定める審議会がこんなことでは、関連企業を優遇してしまうのは当然であろう。
このことは厚生労働省の問題だけではなく、全ての行政機関においておこなわれているのであり、こうしたことが国民の生活に害をもたらし、後始末のために多くの税金が導入される。
政治も行政も税金をもてあそびの材料としているのは、明確であり、そのことに麻痺した人間が国を導くことは、一般国民が安心した生活ができなくなったしまう。

審議会 
社会保障審議会医療分科会 
社会保障審議会医療部会 
医道審議会 
医道審議会医道分科会 
医道審議会医道分科会麻酔科標榜資格審査部会 
医道審議会医師分科会 
医道審議会医師分科会医師臨床研修部会 
医道審議会医師分科会医師臨床研修検討部会 
医道審議会医師分科会医師国家試験改善検討部会 
医道審議会歯科医師分科会 
医道審議会歯科医師分科会歯科医師国家試験制度改善検討部会 
医道審議会歯科医師分科会歯科医師臨床研修検討部会 
医道審議会保健師助産師看護師分科会 
医道審議会保健師助産師看護師分科会看護倫理部会 
医道審議会保健師助産師看護師分科会保健師助産師看護師国家試験制度改善部会 
医道審議会理学療法士作業療法士分科会 
医道審議会あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師及び柔道整復師分科会 
医道審議会死体解剖資格審査分科会

これらの部門も同じなのではないか？これが節税対策なのかも。

12月5日産経新聞

生活保護の減額

Wed, 05 Dec 2007 21:49:16 +0900

「生存権保障」崩壊の恐れ

　厚生労働省は、来年度の予算編成に向けて生活保護費のうち、食費や光熱水費に充てる生活扶助の基準を引き下げる方向で検討している。ケースによって保護を受けていない低所得者層が保護世帯より生活費が下回っているため、勤労意欲の減退につながらないよう是正が必要というわけだ。

　確かに、年金生活者や、働いても楽な生活ができないワーキングプア層の中には、保護世帯より所得が下回っている現実がある。国の生活扶助基準の設定は、一般国民の消費水準と比べて均衡を図る考え方に立ち、国民の消費動向や社会経済情勢を総合的に判断して改定するとされている。要するに、低所得者層の所得の最低ラインが引き下がってきたから、扶助基準もそれに合わせて見直すべきだとする理屈である。

　時々の国民の暮らし向きに、扶助基準が規定されてくるのは当然だろうが、実際に生活保護を受ける人たちの現実の生活を直視し、それが憲法でうたう「生存権保障」にかなうか、といった視点からの検証が国の検討から欠落してしまっているのが気になる。

　生活扶助は食費を中心とした第一類、光熱水費などの第二類からなり、第一類は世帯人員が増すにつれ支給額が増える。そのため単身者で自炊もままならないお年寄りの場合は、現行基準でも厳しい生活といわれる。これを補う高齢加算は昨年三月に廃止された。

　生活保護を受けるある男性（77）＝横浜市在住＝の実質生活費は、受給額から光熱水費、住宅の共益費などを除いて月約六万円。自炊ができない。一日二食分の市販弁当とお茶などを買えば一日分の生活費二千円はほぼ尽きる。「これ以上（生活扶助を）減らされたら一日一食かな」と男性。服や運動靴はこの数年買っていない。

　男性は燃料費名目の冬期加算（月額三千九十円）も、必要な雑貨品購入や理容代に回し、寒くてもストーブをつけない。実態を知る民生委員は「石油高騰の影響から、今冬は凍死するお年寄りだって出かねない」と心配する。

　中流層が裕福、貧困の二層に急速に分かれる社会にあっては、生存権を保障するセーフティーネットが欠かせない。「健康で文化的な最低限度の生活」の中身が議論され、例えば「バランスのいい栄養価の一定の食事が一日に三回取れる費用」といった具体的な最低限度の生活ラインを示すべきだろう。生活扶助の基準はその保障ラインであり、それよりも低い低所得者層にも救済策が必要だ。

　厚労省は来年度予算で社会保障費の伸びの二千二百億円抑制を迫られており、診療報酬の薬価引き下げなどでは足りず、生活保護費まで手をつけようとしている。受給者の生活苦の実態を踏まえない扶助基準引き下げは、生存権保障の崩壊につながりかねない。

神奈川新聞社の社説

温暖化国際会議

Wed, 05 Dec 2007 21:45:57 +0900

まず排出国から削減姿勢示せ

　世界各地で暴風や豪雨、熱波、干ばつなどの気候被害が多発し、それが温暖化によるものだとの科学的証拠も大幅に増えてきた。

　こうした地球全体の危機に人類はどう立ち向かうのか。対策の先延ばしをしている余裕はない。

　インドネシア・バリ島で開かれている気候変動枠組み条約締約国会議で、京都議定書に定めのない２０１３年以降の国際的な温暖化対策の枠組み（ポスト京都）交渉に道筋が付けられるのか、国際社会が正念場を迎えた。

　各国の利害がからむ多国間交渉だけに難航が予想されるが、世界は対立を乗り越え地球の未来を守りたい。

ＥＵは積極削減提案

　ポスト京都の取り組みが地球の命運に重くかかわることは、国連の「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）が先にまとめた第四次統合報告書でも示された。

　「今後２０、３０年の二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガス削減が被害を小さくする」との報告で、世界各国が共通認識の上でいかに真剣に取り組むのかにかかっており、政策決定者に投げかけられた。

　バリ会議では大幅な排出削減に向け、交渉の道筋を示すロードマップ（行程表）をまとめることが重要だ。

　これはポスト京都の交渉スケジュールや議論すべき項目、交渉の期限などをまとめるもので、欧州連合（ＥＵ）は先進国に議定書以上の排出削減目標を設定することなどを提案している。

　しかし、地球を救うという国際的な課題への取り組みには理解を示しながらも、産業界などの抵抗に配慮し国内の排出削減が求められることに拒否反応が強い国は多い。

　ポスト京都へタイムリミットといわれる０９年までの長期交渉になるが、まずバリ会議で方向性を示したい。

日本は指導力発揮を

　京都議定書が採択された１９９７年当時に比べても、世界規模で気象災害は深刻化していることを私たちは実感する。さらに大きな排出削減目標を立てることは欠かせない。

　議定書が先進国に排出削減を義務付け、一定の役割を果たしていることは事実だが限界もはっきりしている。

　最大の排出国である米国が離脱し、削減目標がカバーする国は日本や欧州など世界の総排出量の３分の１にすぎない。また、経済成長が著しい中国やインドが削減に参加していない。

　今後、地球の平均温度上昇を確実に抑えていくためには、排出量の多いこうした国々が着実、公平に削減していくルールが必要になってくる。

　同時に、省エネ技術の開発・普及や森林の育成、温暖化により被害を受けやすい島国や最貧国への国際支援体制もより重要になる。

　ところが今回のバリ会議での行程表づくりに関して日本政府は、米国や中国、インドなどが参加する交渉の場設定を重視するあまり、排出削減の数値目標の在り方については具体的な中身には踏み込まない姿勢だ。

　排出国が率先して削減に取り組む姿勢をあらためて示さなければ、途上国などから積極的な姿勢を引き出すことはできないだろう。

　温暖化防止の国際議論は京都からバリ、洞爺湖へと続く。京都議定書の根幹である削減義務から後退することのないよう日本は大局的な観点からリーダーシップを発揮する責任がある。

中国製即席めん食べた小学生４人が死亡　同国紙報道

Wed, 05 Dec 2007 21:33:44 +0900

緊急：第一報（中国だけなのか？）

　５日付の中国紙、都市時報によると、中国南西部の雲南省昭通市で中国製の即席めんを食べた小学生４人が３日、腹痛などを発症し、近くの病院に運ばれたが間もなく死亡した。現地当局は即席めんによる中毒事件とみて、原因を調べている。

　４人は同日朝に登校途中、地元の店で買った即席めんを分けて食べたところ、３０分後に口から泡を出して意識を失い、死亡した。現地当局は即席めんを売っている２８の小売店を販売禁止処分にし、緊急検査を進めている。

子どものせき止め、はちみつが効果　米大学チーム

Wed, 05 Dec 2007 21:28:47 +0900

子どものせき止めには市販薬より、はちみつを飲ませる民間療法の方が安全で効果的――。
米ペンシルベニア州立大の研究チームが４日、医学誌にこうした調査結果を発表した。

　同大は風邪を引いた２～１８歳の子ども１００人以上を対象に調査。
ソバはちみつ、せき止め薬、ダミーの服用剤の３種類を就寝前に服用してもらい、効果を見た。

　その結果、はちみつを飲用後、せきの頻度が減ったとの回答が最も多かった。
はちみつに含有する抗酸化物質がせき止めにつながった可能性がある。
ただ、１歳未満の乳児はボツリヌス中毒の恐れがあるため、はちみつを控えた方がいいという。

　食品医薬品局は最近、風邪薬には副作用の恐れがあるとして、６歳未満に風邪薬を与えないよう勧告している。（時事）

インフルエンザの流行確認－８７年以降で最速

Wed, 05 Dec 2007 21:16:48 +0900

　全国の医療機関が国に報告したインフルエンザ患者数が、１１月２５日までの１週間で１施設当たり１・５３人となり、インフルエンザの全国的な流行が始まった。国立感染症研究所が４日まとめた速報値で分かった。

　流行開始時期としては記録が確認できる１９８７年以降の過去２０年で最も早い。例年と比べると１―２カ月程度早い。地域別では北海道の患者数が突出している。

　予防にはワクチンが有効で、厚生労働省によると大人４０００万人以上分のワクチンが供給できる状況。ただ効果が出るまでに２―３週間かかるため、感染研は「ワクチンの接種は早めに」と呼び掛けている。

　感染研は、全国約４７００の定点医療機関１カ所当たりの報告数が１週間で１・０人を超えると、全国的な流行開始と判断している。

　速報値によると、１１月１９―２５日（第４７週）の患者報告数は計７１６２人（１施設当たり１・５３人）で、前週の４４１５人（同０・９４人）から大幅に増加。

　都道府県別の定点当たり報告数は、増加が続いている北海道が１２・６４人で最多。岡山３・８２人、沖縄３・２８人、兵庫、和歌山各３・０４人などが続く。

　厚労省によると、１０月２８日から１１月２４日までに休校や学級閉鎖をした保育園、幼稚園、小学校、中学校は計４３９施設で、最新の１週間だけで２２７施設に上り、患者の急増を裏付けている。

　最近は、流行が始まってから５―８週間後に流行のピークを迎えている。流行の始まった時期と流行の規模の関係は不明で、早く始まった今シーズンが大流行になるとは限らない。

インフルエンザは、空気や接触で感染し、頭痛や発熱、せき、筋肉痛などを伴うのが特徴だ。
予防法は
（１）うがいと手洗いの徹底
（２）十分な栄養と睡眠を取る
（３）人ごみへの外出は避けるなど。

「うがい、手洗いの励行、早めにワクチンを接種など予防に努るとともに、がまんしないで、早めに医師の診察を受けてほしい」と呼び掛けている。

肥満男性のPSA値が低い理由を解明

Wed, 05 Dec 2007 21:05:02 +0900

　肥満の男性では前立腺癌（がん）の指標となるPSA（前立腺特異抗原）の血液中濃度が通常よりも低く、検査結果を調整する必要があることが知られている。この原因として、肥満男性は血液量が多いためにPSAが薄められている可能性が示され、米国医師会誌「JAMA」11月21日号で報告された。

　前立腺癌基金（PCF）によると、米国では男性の6人に1人が前立腺癌に罹患し、そのほとんどが65歳以上だという。高齢男性の多くは定期的にPSA血液検査を受けているが、最近の研究から、過体重および肥満の男性のPSA値が正常体重の男性に比べて20～25％低いことが明らかにされている。このため、体の大きな男性の場合、正常であると判断して1～2年ないしそれ以上放置している間に癌が成長してしまう恐れがあるという。やせ過ぎであることによるPSA値への影響の有無は明らかにされていない。

　米デューク大学（ノースカロライナ州）泌尿器・病理学助教授のStephen Freedland博士らによる今回の研究は、体の大きな男性のPSA値が低いのは、血液量が多いために抗原が希薄化されるためとの仮説を検証したもの。1988年から2006年の間に前立腺摘出を受けた前立腺癌患者1万4,000人について調べた結果、体重の多い男性ほど血液量も多いことが判明。希薄化によってPSA値の低下が生じるという理論が裏付けられたと研究グループは述べている。Freedland氏は、同じことがほかの癌の血液マーカーにも当てはまるとして、「血液検査を開発する際には、このことを念頭に置く必要がある」と指摘している。

　一方、米マウントサイナイ医科大学(ニューヨーク)教授のNelson Stone氏は、この知見に対して懐疑的な見解を示している。今回の研究は進行前立腺癌の患者だけを対象としており、この点やその他の因子により結果が歪曲（わいきょく）されている可能性があると指摘。しかし、体の大きな人のPSA値がやせている人と同じではなく、PSA値評価の際には慎重に行う必要があることは同氏も認めている。