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ハラスメントのNPO法人の本質
以下は、大学でハラスメントにあった方の話です。その他の組織でも被害の方もおおよそ
共通かと思いましたので、参考にしていただけると助かります。
被害にあった方が最初にたどる道の1つに、ハラスメントのNPO法人に相談する、という方法があると思います。
しかし、大抵相談をした方はNPOの対応にがっかりすることでしょう。
そうです、NPOは何もしないのです。
中には被害者をバカにしたり、そんなの全然ダメとか行ってくる輩がいます。
具体的には、アカハラのNPOのNの理事長Oです。
Z・NというセクハラのNPOもありますが、Nほどひどくはないにしても、全く相手にはしません。
何故何もしないのでしょうか?
それは、ズバリ副業だからです。
え、どういうことですか?と思われる方もおられるでしょう。
要するに、参加している研究者や弁護士は、これが本業ではないということです。
研究者は大学に、弁護士は普段は別の仕事をしていて、片手間だということです。
では、NPOは何をしているのでしょうか?あるいは何のために設立されたのでしょうか?
それはズバリ参加メンバーの副業のため、小遣い稼ぎのため、売名のため、世間体のため等です。
まず、NPOは何で儲けてるかと言いますと、講演で稼いでいます。NのOが典型例です。
また参加者の会費や講演での参加料も1人分は少額でも大人数になるとバカにできません。
参加している弁護士は、はっきり言ってお客さん探しです。セクハラ訴訟などは、特に大事件はそれほど頻発しないので、いざというときのために弁護士は名前を貸しているのです。
Z・Nに参加している弁護士は、ひどい被害や大きい事件しか引き受けません。元裁判官I、女性弁護士Tが典型例でしょう。
NのWもひどいです。典型的な低級町弁です。有名事件での勝訴実績は見あたりません。いわゆる示談屋です。着手金と交渉料かせぎです。
軽い被害に関しては、NPOは相手にしません。理由は読者の方はすぐ気づくかと思います。
ズバリ、儲からないからです。
NのOなんかは障害等級レベルの重度のセクハラ被害者の女性にも、そんなの助けないとか平気で言ってきます。何らの思いやりもないのです。
これで被害者はさらに傷つくのです。
被害者の多くは、NPOに大学に加害者を処分するように勧告して欲しいと思っています。ですが、NPOはそれもやりません。なぜか? 儲からないからです。
NPOを利用する方法はないのでしょうか?
私が思うに、実質的なサポートを期待するのは無理でしょう。
唯一利用する方法としては、これらのNPOや、その関係者が出している文献を裁判の資料として利用することくらいでしょうか。
モデルガイドラインは出しているので、これを参照して加害者や組織を攻めるということは可能かと思います。
NPO関係者と話をすると、本当にがっかりすることしか言ってきませんので、それを前提に、分かった上で交渉をするのはかまわないと思います。
重度の被害の方はまれにサポートが受けられるということかもしれません。
Nの場合はOによほど気に入られないと相手にされないでしょう。
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とっても立派なブログですね。
参考にさせて頂きますね。
また、お伺いしま〜す。
2008/4/28(月) 午後 0:30 [ 山本かおる@元アナウンサー ]
書き込みありがとうございます。被害者の方に本当に役に立つ、現実的な、リアルな情報を少しずつ書いて参ります。
2008/4/28(月) 午後 11:44 [ kok*dai*a*ou ]
とても、よく理解できました。私も以前知人を介してNのOさんに、そんなの知らないと返事が返って来た事があります。現在、労働組合に相談しようかと思っているところです。
2012/4/17(火) 午後 11:19 [ ゆずる ]