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何気なく見たＮＨＫ「クローズアップ現代」。キャスターの国谷裕子さんは知性的な女性なので好きだ。
テーマは「失われていく＜茅葺屋根＞の＜古民家＞」。福島県南会津町が舞台だ。江戸時代からの伝統的な古い民家、茅葺屋根が消えていく。寂しい話だ。古くなったので、葺き替えたいのだが、工事に＜700万円＞が必要。とても維持できないという。
では昔とどこが違ってきたのか。以前は＜萱＞は村のあちこちに＜自生＞していた。材料費は＜ゼロ＞だった。無料（タダ）だ。＜葺き替え＞＜作業＞には＜結＞（ゆい）と呼ばれる＜相互扶助＞の制度があった。田植えの時など＜人手＞が必要な時には協力、お互いに助け合っていた。だが最近は若者が都会へ出て行く。人口が減って住民はどんどん＜高齢化＞していく。要するに＜過疎化＞だ。
こうした＜過疎化＞現象は＜南会津町＞には限らない。だがこうして＜茅葺屋根＞の＜伝統的＞な＜田園風景＞が消えていく。＜萱＞が自生していたところは＜雑木林＞に変わっていく。同じように＜蕎麦畑＞も消えていく。農業も維持できない。こうして農村風景も変わっていく。＜美しい＞＜田園＞も消えていくのだ。
消えていくのは＜風景＞だけではない。そこにあった＜結＞が消える。つまり＜人間関係＞が消える。これは日本人らしい＜人情＞が消える。日本人の＜心＞が消えていくということだ。濃密な人間関係の中に育っていた＜日本人＞＜らしさ＞が消える――。これがさる５月１日、美人キャスター＜国谷裕子＞さんが切々と訴える「残したい日本の風景」だった。だ。
そこへ登場したのが立松和平（58）。最近は＜自然環境保護＞問題に積極的に取り組む＜行動派＞作家という。1980年「遠雷」で＜野間文芸新人賞＞を受賞、1997年、「毒―風聞・田中正造」で毎日文化賞を受賞している。そういう意味ではうってつけのゲスト。上品な風貌、語り口もソフトでなかなかのイケメンだ。火山も真剣に耳を傾けた。だが…。
「日本から残したい風景が消えていくのは『＜グローバル・スタンダード＞ですべてが左右されているから』」というのだ。「日本のどこの町へいっても＜同じ風景＞。＜コスト意識＞ですべてが決まる」と言い始めた。＜えっ＞――。火山、息を飲んだ。
言いたいことは分かる。つまりコンビニやファミリー・レストラン、スーパー、マクドナルド、ミスター・ドーナツ、ケンタッキー・フライドチキン――。こんなものが日本の伝統的な＜商店街＞を」駆逐する。同じように＜農村＞も消える。
先日も家内の実家、青森県の木造町に行って分かった。義兄の実家の隣はロードサイド・ビジネスのファッション・チェーン店。駅からタクシーに乗ったのだが、商店街は＜シャッター街＞に変身、寂れていくのに、タクシーから見る＜車道＞の両側は全国チェーンの店舗や看板が並んでいた。美しい＜岩木山＞は昔のままだが、田んぼや畑が変わり、風景が変わっている。義兄がファッション・チェーンに敷地を貸したと聞いて、火山驚いた。
だがこれが＜グローバル・スタンダード＞ということだろうか。＜グローバリゼーション＞は分かる。＜通信や交通＞の発達で地球は狭くなった。国際交流で＜異文化＞交流も活発だ。だが人権団体や環境保護団体が＜アンチ＞＜グローバリゼーション＞の運動に立ち上がっていることも知っている。だが――。
ズバリ＜結論＞から書こう！！火山は昨夜、テレビを見ながら＜重大＞な＜発見＞をした。「＜古民家＞や＜日本の風景＞が消えていく」原因は――＜農業＞の＜荒廃＞にある。＜日本農業＞の＜危機＞が若者を＜農村＞から＜追放＞している。農村の＜高齢化＞が進み、＜過疎化＞が進むのは＜農業＞に＜魅力＞がない。日本の＜農家＞に＜明日＞がないからなのだ。
では何が＜日本農業＞を＜危機＞に追い込んだか。論理が飛躍するようにとられると思う。だがズバリ言おう！！ 農業向けの＜補助金＞が＜元凶＞――。＜農水省＞や＜農協＞が＜補助金＞漬けにして＜農業＞を＜荒廃＞させ、＜弱体化＞させた。そして＜補助金＞を＜集票＞＜集金＞マシーンとして悪用してきた＜農林族議員＞が＜真犯人＞だ。
日本の＜銀行＞は＜大蔵省＞の＜護送船団＞方式という＜保護＞の中にあって＜国際競争力＞を失った。＜競争原理＞が働かない＜金融社会主義＞（榊原英資「分権国家への決断」毎日新聞社）という＜規制＞が経営体質を弱体化させ、腐敗させた。黒船（グローバリゼーションの荒波）が押し寄せ、＜金融ビッグバーン＞が起ったら＜グローバル・スタンダード＞に合わないことが＜歴然＞とした。この＜逆＞ではない！！
日本の＜農業＞も＜護送船団＞方式で＜弱体化＞＜荒廃＞した。日本の＜小売業＞も同じ。道路公団民営化委員を務めた川本裕子（早大大学院教授）は世界的コンサルタント企業マッキンゼーの現職コンサルタントだが、＜農業＞＜小売業＞の＜生産性＞が米国対比で＜半分程度＞と指摘している。榊原英資も「分権国家への決断」（毎日新聞社）で引用している。詳しくは明日。
＋＋＋続く＋＋＋
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2019
