＜勝算はない＞「日米開戦」を阻止せよ。五十六は必死（山本五十六・４）

「勝算のない戦い」…五十六は＜対米戦争＞を阻止すべく終始、必死だった。だが歴史は彼に味方をしなかった。1921年（大正10年）のワシントン会議、1930年（昭和５年）のロンドン会議。軍縮協定に日本も調印した。国内から猛反発が起きた。五十六の悲劇の原点はここにある。

「軍の編成は天皇の大権に属する。軍縮条約は天皇の＜統帥権＞＜干犯＞に当たる」という議論が出てきた。これで軍部を抑えようという動きはすべて封じ込められていく。軍縮条約への不満から海軍の若手将校が起こした五・一五事件。議会政治はとどめを刺される。
日本は立憲君主制の天皇制国家から現人神（あらひとがみ）が治める超国家主義的神政国家へ変身する。二・二六事件（1936年）。クーデタは未遂に終ったが、以後、日本は＜陸軍＞が国政をほしいままにする時代に突入する。

激動の中で山本五十六は何を考え、何をしていたか。工藤美代子「海燃ゆ」（講談社）を参考に考えてみたい。「海燃ゆ」は各種資料・伝記を比較研究した素晴らしい良書だ。
五十六は日・独・伊の＜三国同盟＞を急ぐ陸軍に昭和13年８月はっきりと反対した。ドイツと手を結べば＜米英＞と戦争になる。海軍には＜対米戦＞の勝算はないと述べたのだ。

昭和14年夏、五十六は米内海軍大臣から意外な話を聞かされる。「あの男は有名な占い師だよ。またやってきて君の顔に死相が現れている。気をつけないといけないといった。妙な話だが、どうも引っかかってね。まあ、しばらく安全な海上暮らしをするさ…」（282頁）。米内は海軍大臣を辞す。次官の山本は留任を望んだが、連合艦隊司令長官へ転出する。五十六を暗殺しようという動きがあった。

第一次世界大戦後の恐慌は政府の救済で一応収まったが、不況は続いた。日本資本主義はヨーロッパ諸国が復興してくると戦争中に拡大した市場を巻き返された。中国で排日運動が進んだことが日本商品の市場を狭くした。

第一次世界大戦後の米・英・日の建艦競争は厳しかった。アメリカは1916年から世界最大の海軍国イギリスに反発、海軍拡充計画を立てた。日本も艦齢８年未満の戦艦と巡洋戦艦８隻ずつを主力とする＜八八艦隊＞計画を立てた。イギリスも建艦競争に乗り出した。
1921年、戦後恐慌が拡大すると、建艦競争の負担に耐えかねた各国から＜軍縮＞の声が起こった。列強の利害調整、特に太平洋・極東地域の戦後処理が焦点だった。

第一が「山東」問題。日本はドイツから譲渡された租借地を返還、代わりに山東省で利権を入手しようとしていた。
第二はシベリア出兵問題。アメリカなど各国はロシア革命への干渉を諦め撤兵したが、日本だけは駐兵。アメリカは日本への反発を強めた。
第三は＜日英＞同盟。アメリカは＜日米＞戦争が起きてもイギリスが日本を援助しない約束を1911年に得ていたが、疑念を残していた。日本は日英同盟を解消すれば国際的に孤立する。更新を熱望していた。

1921年（大正11年）11月12日、ワシントン会議。アメリカ全権のヒューズ国務長官が第一回総会で劇的提案を行い、万雷の拍手を得る。「米国は建造中の巨艦15隻61万トンを率先廃棄する」と述べた。拍手で演説は幾度も中断。「英・米・日の海軍比率を＜10：10：６＞とする」と提議した。翌日のアメリカの新聞は絶賛、外国特派員も拍手した。

第二回総会でイギリス全権のバルフォーア枢相も「世界最大の海軍国の地位を犠牲にしても英米均勢を受諾する」と述べ、拍手を得た。日本全権の加藤友三郎海相も「主義では喜んで受諾、軍縮を行う。ただ＜国防上７割＞は必要」と主張した。英米両国は固く結束、最後まで譲らなかった。

加藤友三郎全権は識見の高い人。「国防は軍人だけの問題ではない。軍備より国力が重要」と考え、加藤寛治中将を抑え対英米＜６割＞で受諾。引換えに太平洋地域の現状維持を獲得した。ワシントン会議の結果、アメリカはイギリスと並ぶ世界第一の海軍国となった。日本との対立でも有利な解決を得た。日本は進路に枠をはめられ、日英同盟も終わった。

大正10年（1920年）７月、五十六はアメリカ留学から帰国した。石油と航空機に関する豊富な情報を得た。第一次世界大戦で日本は列強の仲間入りを果たしたが、前途には＜暗雲＞が見えていた。
五十六は井出謙治大将とともに欧州各地に視察を命じられる。訪れたのはイギリス、フランス、ドイツ、オーストリア、イタリア、モナコ、アメリカ合衆国の７カ国だった。

「山本五十六」は連載。工藤美代子さんの「海燃ゆ」（新潮社）をベースに毎日、独自の調査、見解を加えお届けします。今の時代に通じるヒントを満載する決意です。ぜひご愛読ください。