「＜巨大＞地震を覚悟、準備万端。もし＜不発＞に終わったら喜びとしたい」。火山の心得。

「東日本大震災の教訓を次の自然災害にどう生かしていくか。震災から５年、政府は首都直下地震や南海トラフ地震の被害想定を厳しく見直し、想定外を二度と繰り返さないよう防災・減災に取り組む。だが住宅密集の解消や耐震化、防潮堤の建設などは時間を要し、巨額の費用もかかる。震災の記憶の風化を防ぎ、被害を小さくする官民の取り組みが欠かせない」と「日経」電子版（３月12日）――。「巨大地震へ備え道半ば。『首都直下』都市部の防火進まず」と＜見出し＞が躍る。 火山、これでも「自主防災組織」＜本部長＞を経験した。

「巨大地震を覚悟、準備万端、もし不発に終わったら、喜びとしたい」――。これは2009年４月から1年間、町内の「防災本部長」を務めた火山が創案したスローガン。町内＜全世帯＞に毎月配布の「防災ニュース」最上段に＜目立つ＞よう掲載！＜PR＞に活用した…。自分で書くのは＜変＞といえば＜変＞！「自画自賛」になってしまうが、火山、町内「自主防災組織」を＜歴史的＞に再構築、「＜仏＞作って＜魂＞を入れた」と自負している――。

なぜか？そこには＜防災＞の本質に迫る＜秘話＞がある――。話は１年前（2008年・平成20年）に遡る。忘れもしない＜元旦＞の朝一番！家内が火山に告げた…。「パパ、自治会を抜けましょう」。「えっ、なぜだ？」。「今年はわが家、自治会の役員の当番…。でもパパが自治会の役員をやったら、自治会が壊れてしまう。私、ご近所とケンカするの、嫌です」「バカな！何、言ってんだ。そんなこと絶対ない」――。３月、「引継ぎ役員会」が開かれた。「家内の意見です。ご検討ください」と火山、打ち明けたが、新旧役員、全員が笑った…。
　
現役時代、「企業戦士」（会社人間）だった火山、早朝出勤・深夜帰宅。土日も家にいない…。ご近所付き合い、ゼロ。定年から10年が過ぎても顔見知りもいない。誰も火山を知らない。だが家内は、ご近所の評判が良い。子供会も、自治会も、率先してボランティア。だから「壊したくない」と心配したのだろう。火山は会社でも評判の奇人変人。＜毀誉褒貶＞激しく、＜裏街道＞も歩き、＜冷や飯＞も食い、＜浮沈＞を繰り返してきた。皆さん、ご存じない。つまり役員も＜初＞体験！「やったことがない方に、お願いしたい」。自治会長に選ばれた。

「火山さん、＜自治会長＞の次は＜防災・副本部長＞をお願いします。簡単です。３ヵ月毎に＜防災倉庫＞の備品点検。＜独り＞でできます」と＜現＞自治会長からの＜引継ぎ＞…。ナ・ナヌッ！独り！＜防災＞はカタチだけ。＜前＞自治会長の＜余技＞で倉庫のお守り…。フザケルナ！改めて決意した。マンネリに堕した自治会！＜意識改革＞」が必要――。

火山が目指したのは、まず役員のチーム・ビルディング！「首都直下地震」など＜非常時＞を意識した新しい「＜コミュニティ＞つくり」に取り組む…。役員会を重ねる中、様々な課題が見えてきた。「自治会は＜必要悪＞！できたら関わりたくない。余計なことはやるな」という＜住民エゴ＞！だから「首都直下地震」（巨大災害）にも＜無知＞＜無関心＞――。＜エゴ＞のウラの＜怖さ＞に気付かない。そこで「自主防災組織」の目標は＜全員参加＞！

「首都直下地震」の30年発生確率は＜70％＞！だがこれ、いかに＜危険＞か。＜緊迫＞した事態か――。「30年発生確率が＜80％＞」…。実は「＜今すぐ＞起こっても不思議ではない」ということ。＜現在＞を含む30年以内！「交通事故で死ぬ確率＜0.2％＞」「火災で死ぬ確率＜0.2％＞」！つまり＜400倍＞も確率が高い。＜厳戒＞が必要！だから火山が＜提唱＞したのは「巨大地震を覚悟、準備万端、もし不発に終わったら、喜びとしたい」――。

「首都直下地震（今かもしれない）」とは「岩波新書」…。著者は＜東大＞地震研究所教授。「『ひとつ間違えば、首都直下地震が起きていたかもしれない』。東日本大震災発生後、著者は本気でそう思った」と＜帯＞。「南海トラフ地震（刻一刻と近づく、その日。何が起きるのか。どう備えるか）」――。これも「岩波新書」。著者は＜名古屋＞大学＜教授＞。地震＜予知＞連絡会副会長…」。「私たちは、日本列島の自然が引き起こす、ごく＜稀＞ではあるが大規模な災害と災害の間の＜平和＞な時期に生かされてきたのかもしれない」――。

「『足元に気を付けて』。大きな被害を受けた岩手県宮古市は11日、津波に備えた避難訓練をした。住民は高齢者や子供の手を引き、真剣な表情で高台の小学校を目指した。『多くの犠牲の下に得られた教訓。決して風化させず、対策を見直す』。安倍晋三首相も政府主催追悼式で誓いを新たにした。東日本大震災では想定を上回る津波などで多数の犠牲者が出た。この反省から政府は予想される巨大地震の強さや被害想定を引き上げた。南海トラフ地震の死者・不明者数は最悪32万人、首都直下地震は２万３千人と見直した」（日経）――。

「首都直下地震では死者の７割は地震直後の火災が原因になると想定されている。木造住宅の密集地域ほど火災被害は大きくなる。東京都の試算ではこうした木造住宅密集地域が都内に１万６千ヘクタールあり、23区の総面積の４分の１に達する。都や各区は密集地域を解消するため道路拡幅や区画整理を計画するが、住民の合意形成や関係者の利害調整には時間がかかり、なかなか進まないのが実情だ」と「日経」電子版（３月12日）…。

「南海トラフ地震では30メートル超も想定される津波対策が急務。防災対策の拠点となる自治体庁舎の高台移転も進む。最大11メートルの津波が想定される和歌山県湯浅町は15年５月、海抜４メートルの浸水想定域にあった旧庁舎を内陸部に移転した。最大34メートルの津波が襲う可能性があるとされた高知県黒潮町も浸水想定区域外に庁舎移転を計画中。東日本大震災の被災３県の防潮堤整備費は約１兆円に上る。ハード対策とあわせ、住民にも『自助』の意識が必要だ」と「日経」…。そう、「自助・共助・公助」が＜減災＞の決め手。
（平成28年3月20日）