火山の独り言

♪ サンバ舞う 雷門や 夏熱く（火山）

地下鉄から地上に出て驚いた。雷門通りは既に人出で埋まっていた。せっかく折り畳み椅子を持参したが、道路まで立錐の余地はない。毎年、60万人の人出とは聞いていたが、今年はアベノミクス効果で一段の盛り上がり。周辺には既にサンバの熱狂的なリズムとメロディが溢れていた。

ペットボトル３本、家から持参した火山だが、日本は冷水（氷入り）。お酒は１本。すぐ飲みつくし、ちかくのコンビニで買い足した。嬉しいことに、椅子を使える場所が、ゴール地点近くに確保で見た。荷物をお隣の若い男女に託して、水とワンカップを２回補給した。サンバは極めてセクシー。開放的なリズムは夏の終わりを一段と陽気にした。火山、したたか酔った。えっ、何に酔ったかって？もちろん…。

♪　サンバ舞う　雷門や　夏熱く（火山）

「好景気でも増えぬ賃金。＜先進国＞、広がる停滞。世界の構造変化で迷路」と「日経」。

「安倍晋三首相が『３％の賃上げ』への期待を表明した。しかし今、世界の先進国は＜好景気＞でも伸びない＜賃金＞に悩んでいる。賃金の低い新興国との競争があるだけではない。シェアビジネスや人工知能（AI）などの＜技術革新＞が古いビジネスモデルの賃金を抑え、人口の＜高齢化＞が賃金の伸びにくい労働者を生む。世界の構造変化で＜迷路＞に入り込んだかのような賃金の姿を追う」と「日経」（10月30日）…。ナルホド、これが＜迷路＞！

「ニューヨーク名物のタクシー、イエローキャブ乗客数が７月、ライドシェア（相乗り）最大手ウーバーテクノロジーズに追い抜かれた。バングラデシュ出身でタクシー運転手歴５年のカーンさん（57）は嘆く。『売り上げは昨年より１割も減った。最近は100ドル稼げない日も多い』。ウーバーは賃金にマイナスなのか。同社と米プリンストン大の共同研究ではニューヨーク市で働く運転手の時間あたり収入はタクシーの約15ドルに対し、ウーバーは23ドルあった。インターネット技術を使う効率の良いシステムが収入につながる」（日経）。

「タクシーで働く運転手は２万６千人。多くが転職するなら＜賃下げ＞圧力がかかる。人と機械の関係も変わりつつある。ネットの世界は高度な仕事をAIが、賃金の安い単純作業を人が担う。米フェイスブックは投稿コンテンツの監視要員を７割増やし7500人体制にする。殺人などを連想させる不適切な投稿を見つけて削除するのは大切な仕事だが、賃金が伸びるとは考えにくい。同社の収益は膨大な利用者のデータから新しいビジネスをつくる人材やシステムへの投資に向かう」（日経）…。＜AI＞が高度の仕事。＜人間＞が単純労働――。

「転機は2008年９月のリーマン・ショックだ。企業は世界経済の急激な＜収縮＞を経験、賃上げに慎重になっている。経済協力開発機構（OECD）加盟国平均の賃金上昇率は16年までの５年間が年平均2.2％。08年まで５年間の5.3％に比べると明確に鈍った。国際通貨基金（IMF）の分析では、仕事のスキルが中程度か低い労働者の＜労働分配率＞は既に1995年から2009年まで＜下がり＞続けていた。金融危機による失業者の急増と非正規雇用の増大は、スキルの低い働き手の賃金が下がる動きに＜拍車＞をかけたはずだ」（日経）――。

「更にネットを通じて柔軟に仕事を請け負う『ギグ・エコノミー』（日雇い経済）が、埋もれた労働力を掘り起こす。雇用者数といった統計には表れない労働力が増えれば、スキルの低い雇用者との競争が生まれ、賃金に下押し圧力がかかる。人口構造も賃金に影響する。日本では40代半ばの団塊ジュニア世代の賃金伸び悩みが鮮明だ。『正規の部長や課長になる年齢が１〜２年遅くなった』。首都圏の私鉄大手の人事・労務担当者は明かす。約15年前に正規の部課長より立場が少し下の担当課長、担当部長という役職ができた」（日経）――。

「駅長など現場の＜ポスト＞は限られ、数の多い団塊ジュニアは『本社で吸収せざるを得ない』ためだ。＜担当＞の月給は正規より２〜３％少ない。世界の先進国は好景気でも伸びない賃金に悩んでいる。大和総研によると、70〜74年生まれの人が40歳代前半に稼いだ所定内給与は年329万円と、60〜64年生まれの人が同年代で稼いだ額より23万円少ない。内閣府は『総人件費を増やしたくない企業が団塊ジュニアの賃金を抑えることが＜消費＞が伸び＜悩む＞一因』と見る」（日経）…。今こそ「常識を疑う＜哲学＞精神」が必要。

お立合いは＜合成の誤謬＞を、ご存じだろうか。最近のメディアは＜先行き不安＞を煽るのが“得意中の得意”…。だから“アベノミクス”＜第三の矢＞“成長戦略”が、ちっとも始動しない。いくら「設備投資」「人材投資」「貯蓄から投資へ」と叫んでも、＜内部留保＞や＜家計貯蓄＞が増えるだけ。「企業が“投資”を控える」…。ああ“ムダ遣い”を避け、＜手元資金＞が増えた。明日に備えた…。「家計が“消費”を控える」…。ああ“節約”できた。＜貯金＞が増えた。＜老後＞に備えた…。＜個々＞はトク…。だが＜全体＞では――。

「（企業の＜内部留保＞が“３年間”で73兆４千億円も増えているのに）＜給料＞は１年目は合計で3・4兆円減少、２年目は４兆円、３年目は２兆円それぞれ増えたが、合計すると“３年”で2・6兆円しか増えていない」…。これでは＜デフレ脱却＞＜景気回復＞ができるわけがない。ケインズ経済学のイロハのイ！これが＜合成の誤謬＞！個々の＜節約＞が全体では＜有効需要＞不足を招く。＜デフレ脱却＞も＜成長戦略＞も進展しない――。

「雇用の環境が良くなると企業は人材を集めるため賃金を上げる。この構図が今、崩れている。16年は完全失業率が3.1％と22年ぶりの低水準になったが、１人あたり賃金は１％の上昇どまり。22年前の94年はバブル経済が終わり失業率が上がっていたが、1.8％の賃金上昇があった。働く人のニーズが賃上げ以外の待遇に向けられている面もある。ドイツ最大の産別労組IGメタル。18年の賃金交渉で年６％の＜賃上げ＞を求めているが、優先課題は＜育児＞や＜介護＞が必要な社員に大幅な＜時短＞を認める制度の導入だ」（日経）――。

「介護などで職を離れ、不本意ながら非正規社員になる人は世界的に増えている。欧州中央銀行（ECB）によると、こうした人を含めた広義の失業率は欧州で約18％。通常の失業率の２倍。人余り状態だ。IMFは10月の世界経済見通しで『週30時間未満の短時間労働を余儀なくされる労働者が多いことが＜賃上げ＞の勢いをそぐ』とした。『高い賃金よりも、（安定した）働く時間の長い仕事や雇用の保証を優先する人がいる』」（日経）…。

「６月、ECBドラギ総裁は語った。ネットがもたらす＜ビジネス＞モデルの変化に＜人口構造＞の変化が加わり、働く人の＜ニーズ＞が変わる。上がらない賃金に世界経済の課題が映し出されている」（日経）…。今こそ「常識を疑う＜哲学＞精神」（火山の持論）が必要。
（平成29年11月4日）