火山の独り言

＜赤い糸＞は我が青春の記念碑。太宰治「ダスゲマイネ」との再会（１）

高校３年の昭和30年10月。筑摩書房から「太宰治全集」が刊行された。全12巻を予約、毎月１冊、箱入り豪華装丁の新刊を読み始めた。我が青春の記念碑。大事業だった。ある作家の全作品を読んだのは太宰治ただ一人。最初の配本の「思い出」に国語教師から太宰が聞いた赤い糸の話があった。私たちの右足の小指には目に見えない赤い糸が結ばれていて長く伸び、もう一端がある女の子の同じ足指に結びつけられている。私たちはその女の子を嫁にもらうことに決まっているという。

今回、五所川原の家内の姉が太宰の生家に案内してくれた。車で20分、金木町が買い取り、今は太宰治記念館「斜陽館」。貴族院議員の父親が明治40年（1907年）に建てた。１階11室、２階８室、泉水を配した庭、敷地680坪の豪邸。小作300人以上を持つ大地主、金融業も営む大金持ちだったのだ。

家内は太宰と同じ津軽の人。案内の姉も太宰に深い愛着と誇りを持っている。太宰の長兄・津島文治は長く青森県知事を務めた。姉は自分の家族のように語る。家内が数年前、太宰の作品を夢中になって読み始めた。妹の伴侶（義弟）の父親が太宰の親友だったからだ。義弟の祖父の屋敷は太宰の生家の対面にあった。今はその一部が記念館の駐車場になっている。大地主で呉服商でもあった。

その義弟が上京する。家内は義弟が両親と過ごした新大久保の旧居の辺りを案内したい。義弟は一人っ子。両親を乳児の頃亡くし、伯母に育てられた。父親の記憶は全くない。幼時の頃のことは何も知らされていないのだ。家内は、そんな義弟（妹の伴侶）のために、太宰の作品から父親の足跡を探そうと思った。半狂乱のように「全集」全12巻を読み始めた。本来、無茶な話だ――。
＜つづく＞――。この作品、はるか昔に書いたもの。「書庫」に眠っていました。

（2009年８月５日）

「＜脱原発＞基本法案。丁寧な議論こそ」と「東京」社説。「同時事故へも対応」と「朝日」。

「小泉純一郎元首相らが顧問を務める『原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟』の脱原発法案は原子力政策の＜曖昧＞さに投じる＜一石＞だ。曖昧さを払拭するには国会での丁寧な議論が欠かせない。＜原自連＞の『原発ゼロ・自然エネルギー基本法案』は運転されている原発の即時停止、再稼働、新増設の禁止をうたい、2050年までに電力を100％自然エネルギーで賄う目標を明示した。22日に召集される通常国会に超党派で提案できるよう、与野党を問わず働き掛けを始めている」と「東京」社説（１月12日）…。＜超党派＞がポイント。

「法案作成の第一の狙いは＜脱原発＞＜省エネ＞推進を改めて国会の議論の俎上にのせ、更に国民的議論を巻き起こし、その声を引き出すことにあるという。原発に関する国の姿勢は＜3・11＞を経てなお、曖昧だ。政府は『原発への依存を可能な限り低減させる』と言いながら原発を未だ『重要なベースロード電源』と位置付けており、30年時点で電力の20〜22％を原発に依存する方針」（東京）…。だが「原発＜即時＞ゼロ」こそ原点のはず――。

「今年は＜エネルギー＞基本計画改定年。有識者会議が３月をメドに＜見直し＞案をまとめているものの＜原子力＞の位置付けが大きく変わる様子はない。国の方針が＜曖昧＞だから事業者も原発からの撤退を＜躊躇＞する。安全対策に膨大な費用がかかり、自然エネルギーに回るべき資金が回らない。パリ協定をテコにエネルギー大転換が加速する世界の流れに取り残されることになる。そもそも原発推進に曖昧なことが多すぎる」（東京）――。

「原発の法定寿命は40年。２割強の依存を続けるには相当数の新増設が必要。どこにどう作るのか。国民が許すのか。3・11から7年。再稼働は＜なし崩し＞に進んできた。だが誰も安全を保証するとは言っていない。核のゴミをどうするか。国民の過半が反対する中、なぜ国は推進の旗を降ろさないのか。国会で丁寧な議論を重ね国民の疑問に答え、曖昧さを拭い去らないと私たちは未来のエネルギーを選べない。原自連だけではない」（東京）――。

「立憲民主党の『原発ゼロ基本法案』、原子力市民委員会の『原発ゼロ社会への道2017』など年末から新年に＜国際＞社会の流れに沿った具体的提案が相次いだ。＜真正面＞の議論に期待、国会を見守りたい」（東京）…。＜原発ゼロ＞！「東京」は一番＜真剣＞――。　

「原発の再稼働。同時事故に対応尽くせ」と「朝日」社説（1月15日）…。「原発の再稼働に向けた原子力規制委員会の審査が進み既に７原発の14基が新規制基準に適合するとされた。安倍政権は『規制委で安全性が確認された原発について再稼働を進める』と強調する。しかし、規制委は一定地域内にある複数の原発が同時に事故を起こした場合のリスクにつことは想定しているが、近隣の他の原発で並行して事故が発生する事態は審査の対象外。

そうした場合でも電力会社は混乱せず、事故対応に不可欠な協力会社からの応援をしっかり得られるのか。自治体や電力会社が前面に立つ周辺住民の避難計画にも不安が拭えない。当面の焦点は福井県の若狭湾沿いである…。関西電力の３原発11機を中心に14基もの原発が林立する。日本原子力研究開発機構『もんじゅ』など６基の廃炉が決まったが、関電の高浜原発１〜４号機と大飯３、４号機、美浜３号機の計７基が適合とされた」（朝日）――。

「西から高浜、大飯、美浜と並び高浜と大飯は14キロ、高浜富浜でも50キロほどしか離れていない。既に高浜３、４号機が再稼働、関電は大飯の２基も順次再稼働させる意向だ。規制委は新基準で同一敷地内で全ての原子炉が同時に事故を起こしても、炉ごとに対処できるよう電力会社に機材や人員の配置を求め審査してきた。一方、一定地域内にある複数拠点での同時事故については議論しているが、＜課題＞があると認める。関電も高浜と大飯の同時事故を想定した＜防災＞訓練は昨年１回しただけだ」（朝日）…。曖昧、躊躇か――。

「住民の＜被曝＞リスクや環境への影響を巡り根本的な問題も＜積み残し＞になっている。米国は原発の立地指針で相互に影響する複数の原発について放射性物質の想定放出量を合算して評価を原則とする。日本は災害大国であるにも拘わらず規定がなく、狭い地域に多くの原発を＜集中＞させてしまった」（朝日）…。この＜積み残し＞も、曖昧、躊躇か――。

「＜再稼働＞が進めば福島の事故でクローズアップされた集中立地の危うさが浮上する。規制委の更田（ふけた）豊志委員長もかつて、新規制基準づくりの議論の中で『個人的には多数基立地ということが非常に気になっている』と述べた。炉ごとの審査で『適合』判断を重ね、＜再稼働＞では不十分。規制委や電力会社に検討と対応を求めたい」（朝日）――。

「安倍政権vs小泉元首相。国民が迫られる原発ゼロか新設かの選択」と「まぐまぐ」（１月19日）…。「未だ収束の見通しが立たない福島第一原発事故から7年が経とうとしていますが、この春にも経産省の有識者会議によるエネルギー基本計画の改定案がまとまる見通しです。メルマガ『国家権力＆メディア一刀両断』の著者で元全国紙社会部記者の新恭さんによれば、その狙いは「原発の新設、建て替えを計画に盛り込むこと』とのこと」――。

「新さんは今回、国会へ『原発ゼロ法案』の提出を目指す小泉・細川両元総理や立憲民主党の動きを紹介しながら安倍官邸のエネルギー政策を批判、脱原発の可能性を探っています。『原発ゼロか新設か、国民は選択を迫られる』…。『安倍政権で原発ゼロは難しい。原発への依存度を低くするという＜公約＞の逆のことをやっている。よく恥ずかしくないな。呆れるよ』。超党派で原発ゼロ法案の国会提出を呼びかける小泉純一郎元首相、1月10日、安倍政権のエネルギー政策について激しい言葉で批判」（まぐまぐ）…。残念！稿を改めたい。
（平成30年1月20日）