火山の独り言

「中国にマイナンバー入力委託の愚行。個人情報が中共に握られる日」と「まぐまぐ」――。

「日本年金機構が個人情報の入力を委託していた会社が中国の業者に入力業務を再委託していた事件。問題の業者『SAY企画』社長は事実を認めた上で謝罪しましたが、台湾出身の評論家・黄文雄さんは自身のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』で『日本年金機構の情報管理意識が低すぎることにも大きな問題がある』とし、日本のマイナンバーを狙う中国の動きにも言及しています」と「まぐまぐ」（３月22日）。

＜黄文雄＞…。「1938年台湾生まれ。1964年来日。早大・商学部卒、明大・大学院修士課程修了。『中国の没落』（台湾・前衛出版社）が大反響を呼び評論家活動へ。著書に17万部のベストセラー『日本人はなぜ中国人、韓国人とこれほどまで違うのか』（徳間書店）など。

「日本の統治能力を中国に売り渡している危険性」――。「● 中国の業者に年金個人情報。年金機構委託の企業が再委託…。国会は森友問題をめぐる財務省の公文書書き換え問題で、またぞろ野党の倒閣運動の様相を呈していますが、その傍らで、もっと憂うべき事件が発生しました。日本年金機構がデータ入力を委託した都内の情報処理会社が、中国の業者に個人情報の入力業務を再委託していたことが発覚したのです」（まぐまぐ）。

もともと2月支給の年金を巡って、受給者約130万人分の所得税が正しく控除されていないことから発覚したもの。都内の業者は個人情報保護のために禁じられている別の業者への再委託を行っていた。しかもマイナンバーの入力までも委託していたというのですから深刻。この3月から年金分野のマイナンバー活用が本格化したばかりでした」（まぐまぐ）。

「2015年5月、日本年金機構がサイバー攻撃を受け、101万人もの個人情報が流出したことは記憶に新しいこと。そんな事件があったためマイナンバーの年金での活用が延期された。しかもサイバー攻撃は中国からのものだとされています。にもかかわらず活用が始まった途端、こんな情報漏えいが明らかになるのですから、日本年金機構の情報管理や業者選定は非常にお粗末。日本の野党同様、危機意識がなさすぎます。中国は確実に日本のマイナンバーを狙っています」（まぐまぐ）――。火山、全く同感！日本年金機構には＜怒り＞心頭！

「●マイナンバー活用本格化＝（３月）５日から年金手続きで記入」と「小見出し」――。「マイナンバーは一生、その番号が変わらないので、個人特定が容易であり、また様々な行政サービスと紐付いています。各分野で個人情報が漏洩することで、ハッカーが国の重要人物を脅迫、国家機密を盗むこともありうるとも言われています」（まぐまぐ）…。

「●韓国は日本より50年近く早く、マイナンバーを導入した国。北朝鮮のスパイが入り込んでおり、識別のため導入せざるをえませんでした。韓国では『住民登録制度』といいますが、何を買ったか、どのような思想をもっているかということまで筒抜け。2014年、韓国のカード会社から、のべ1億400万人分の個人情報が流出したという事件がありました。

●もちろん、マイナンバーは不法滞在外国人や脱税を防止するための強力な手段ではありますが、同時に悪用されると何に使われるかわからないという怖さがあります。偽造大国の中国ですから、登録カード偽造、なりすましなども考えられます。個人の行動を把握、ゆすり・たかりの手段として利用される可能性も否定出来ないのです」（まぐまぐ）…。

「とりわけ現在の習近平政権は中国国内の外資系企業ですら、自らの統制下に置こうとしています。中国政府が在中国の外資系企業に対して、企業内に中国共産党の支部をつくるよう求めていることは、本メルマガでも紹介しました。まして中国企業となれば政権の言うまま。知り得た情報は中国共産党に筒抜け。先日の全人代で憲法改正が行われましたが、中国共産党は憲法より上位にあり、全て共産党の指導に従うことが憲法に明記されています。

憲法に『習近平思想』が記載されたということは『習近平＝憲法』になったということ。日本の＜社会福祉＞が＜中国人＞や＜韓国人＞に＜食い物＞にされてきたことはよく知られていますが、中韓は企業機密や個人情報まで盗み出し、安い＜人件費＞を利用、大量の＜ニセモノ＞をつくり、国際市場で＜ダンピング＞を行ってきました。液晶や鉄鋼などはいい例。日本にとって＜国家＞の＜安全＞に関わる問題でもあるのです」（まぐまぐ）――。

「諜報員の訓練にはカネと時間がかなりかかるため、中国ではプロを育成するより日本の私立探偵社を利用、スパイ行為を働くことも多いとされています。かりに彼らが逮捕されても建物への不法侵入罪くらい。大事にならずに安上がりという。こうしたやり方は中国の伝統的な『夷を以て夷を制す』の戦略。日本の公安は何をしているのか、非常に心もとない。

「中国によるサイバー攻撃やハッキングは世界的に見ても日常茶飯事。アフリカでも中国によるネットスパイ疑惑が大騒ぎとなっています。今年1月、エチオピアの首都アディスアベバにあるアフリカ連合の通信ネットワークが不正アクセスを受け、大量の機密情報が上海のサーバーにコピーされていたことが判明。また中国のハッカー集団は南シナ海関連のアメリカの情報・国防関連企業にも様々なサイバー攻撃を行っています」（まぐまぐ）。

「いずれにせよ日本年金機構は入力に関連した中国企業の情報漏えいを阻止、日本人の情報を守らなくてはなりません。同時に日本人の情報分野に中国を参入させないようにしなくてはなりません。大連など日本企業の総務などからデータ入力を依頼されている企業も少なくありません。日本人の様々な個人情報が既に流出しているのです」（まぐまぐ）――。
（平成30年3月23日）

「『選抜＝教育−教養』。『大学の国際化』というが、学生の選別は全く異質」と「日経」。

「入試業務もピークを越えてほっと一息ついている。『日本ではプロフェッサーが試験の監督までするのか』と来日した欧米人は驚くわけだが、そもそも日本のように大学が個別の学力試験をすることが珍しい。『大学の国際化』が叫ばれながら学生の選抜は全く国際化していない」と京都大学教授・佐藤卓己。「日経」コラム＜あすへの話題＞（３月７日）――。

「入試改革を巡る議論では＜選抜＞にプラスの＜学習＞効果があることが自明の前提とされている。論者の大半が入試の『勝ち組』であることも一因だが、社員選抜のコストを学校序列化システムに＜転嫁＞してきた＜企業＞文化にも大きな責任がある。本来、学問や研究と選抜が別物であることは企業の入社試験に大学入試と同じような学習効果が語られないことからも明らかだろう。＜教育＞と＜選抜＞を切り分けて論じるため、次のような操作的な公式を提案している。『教育＝教養＋選抜』、即ち『教養＝教育ー選抜』である」（日経）。

「この公式だと＜教養＞は学校教育や社会教育から入試・資格など＜選抜的＞要素を除いたものとなる。高校教育の主目的が大学入試合格であれば、教育≒選抜となり教養は限りなく＜ゼロ＞に近づく。逆に戦前の旧制高等学校などで教養主義が花開いた理由も、この公式で説明できる。難解な『デカンショ』など哲学書が愛読されたのは選抜＝ゼロで帝国大学への＜進学＞が保証されていたからである。＜戦前＞も高等学校入試を控えた＜旧制＞中学校では＜教養＞主義は花開かなかった」（日経）――。ナルホド！選抜は教養の＜敵＞！

「だとすれば『大学全入時代』と呼ばれる今日、大学生の教養の＜欠落＞が問題視されている理由も明らかだろう。就活の成功を大学教育に求めるなら『選抜＝教育―教養』の効率化は教養の最小化だからである」（日経）…。＜全入＞時代の今、＜選抜＞は＜無用＞と言いたいのか――。「常識を疑う＜哲学＞精神」とは火山のモットー。

昭和34年（1959）秋…。火山＜22歳＞は＜就活＞に必死だった。だが時は＜60年安保＞！20歳の＜青春＞火山は学生運動に夢中だった。マルクス「資本論」を愛読、大学２年のサブゼミでは「日本資本主義発達史」と取り組み、「明治維新は＜プロレタリア革命＞か。それとも＜絶対主義＞政権への＜改革＞か」…。レーニン「帝国主義」を熟読、＜安保＞反対を叫び、「平和の会」委員長を拝命、＜反戦＞＜平和＞のデモにのめり込んでいた。

＜就活＞を始めても＜名門・財閥＞企業からは軒並みの締め出し。＜アカ狩り＞は深刻を極め、当局＜その筋の情報＞に踊る各社は、火山を見逃すはずがない。受けても受けても＜不合格＞――。「君は、この成績でなぜ、銀行を受けないのですか」と就職部の職員から太鼓判。＜優等生＞の火山が、なぜ落ちるか。なぜメーカーばかり、受けるか――。「生涯を労働運動に捧げたい」！それが「♪若き血に燃え…」ていた火山の＜夢＞だった。

そんな火山が＜三種の神器＞で空前のブームに沸く＜新興＞家電メーカーの＜三次＝社長＞面接まで進んだ。＜奇蹟＞が起きた。後で分かった。この年（1960＝昭和35年）＜我が社＞は＜1800名＞もの新入社員を採用した。大卒だけでも＜300名＞！「選り好み」をする余裕はなかったのだろう。それが火山に幸運・奇蹟をもたらした。＜電化ブーム＞様々！奇蹟の＜三次＞面接で「立志伝中」の創業者社長が、厳かに火山に＜ご下問＞された。「景気を良くするには、どうしたら良いか」――。＜優等生＞の火山、即座に答えた！

「簡単です。＜労働者＞の賃金を上げてください。そうすれば＜需要＞が増え、景気はたちまち良くなります」――。天下に＜盛名＞を轟かせた創業者社長。ビックリしたらしい。「君、そんなことでは＜景気＞は良くならない」――。さすがの火山も、ハッと気づいた。相手は単なる＜経営者＞ではない。＜創業者社長＞とは＜資本家＞だ。それを相手にいわば＜階級闘争＞を挑んでしまった。ケインズの「一般理論」＝＜有効需要＞の法則を説いたつもりが＜従業員＞の＜賃上げ＞ならともかく＜労働者＞とはまずかった。シマッタ！

だが＜社長＞面接を終え、廊下に出た火山を＜人事課長＞が待っていた…。「火山君！君に一つだけ＜確認＞したいことがある。君は＜思想＞は大丈夫か（まさかアカじゃないだろうね）」…。＜万事心得ていた＞火山、もちろん＜ガッテン、承知のスケ＞！即座に「大丈夫です」…。人事課長は＜破顔一笑＞！「よし、合格だ」と＜即決＞してくれた――。

「人がより良い処遇の職に就ける社会にすることも必要だ。人の能力をきちんと評価する仕組みを整え、能力を高める機会も増やして成長分野に移りやすくすれば、収入を増やしやすくなる。政労使は柔軟な労働市場づくりに協力してもらいたい」と「日経」（12月23日）。

「政府と経済界、労働組合の代表による政労使会議は、企業収益の拡大を賃金の引き上げにつなげていくとする合意文書をまとめた。政府は毎月の給与水準を一律に底上げするベースアップも念頭においている。消費が拡大、企業の収益増につながり雇用も増える好循環を生むには、継続的に働く人の所得が伸びていく必要がある。円安など企業収益は好転してきたが、グローバル競争は激しい。来年、賃金が上がっても、その先も安定的に働く人の収入が増えるかは不透明だ」（日経）…。「経営者の行動が賃金を増やす」がタイトル――。

1997年（平成９年）６月20日（金）、中堅電機の教育部長（理事）で定年を迎えた火山。「企業は＜自己実現＞の場。人生は一人一人が＜主役＞」がモットーだった。「人生100年時代」。＜生涯学習＞が決め手。＜教養＞も自学自習で充分、獲得できる。＜受験戦争＞だけを＜目の敵＞にする必要はない。＜京大教授＞さん、もっと＜教養＞を磨いてください。
（平成30年3月23日）

「＜森友＞文書問題。＜稚拙＞な対応が＜不信感＞を高めた」と「読売」社説。許せない！

「公文書の書き換えという重大な問題である。政府は危機感を持って＜真相＞究明に努め、説明責任を果たさねばならない。財務省が学校法人『森友学園』への国有地売却に関する決裁文書を書き換えていた問題について、参院予算委員会で集中審議が行われた。安倍首相は『行政全体への国民の信頼を揺るがす事態だ』と述べ、改めて陳謝した。首相は昨年２月、自身と昭恵夫人が取引に関わっていた場合、首相を辞任すると答弁している。野党は集中審議で、この答弁が書き換えの＜動機＞だ、と追及した」と「読売」社説（３月20日）――。

「首相は、自らの答弁は書き換えに影響しなかったとの考えを示した。昭恵夫人が取引に関し『前に進めてください』と学園側に述べたとの記述については、夫人が発言を否定していると説明した。書き換え前の決裁文書でも、首相と夫人の直接の関与を伺わせる記載はなかった。首相は引き続き丁寧に説明すべきだ。太田充・財務省理財局長は書き換えは佐川宣寿・前理財局長の答弁との整合性を取るためだったと説明、『佐川氏の関与の度合いが大きかった』と語った。だが調査中を理由に詳細な事情は明らかにしなかった」（読売）…。

「自殺したとみられる近畿財務局の職員は本省の＜指示＞で書き換えたと伺わせるメモを残していた。会計検査院に疑義を呈された土地代の約８億円の値引きの＜根拠＞も依然曖昧である。誰の指示で、なぜ書き換えたのか。値引きの理由は何か。＜事実＞の解明には佐川氏の国会招致を速やかに行うことが大切だ」（読売）――。

「財務省は14の決裁文書を書き換えていたとする調査結果を公表したが、他の書類の削除もあったことがその後判明した。相次ぐ＜失態＞は目を覆うばかり。国土交通省は５日に首相官邸に書き換え前の文書の存在を連絡、首相にも６日に伝わった。財務省は８日に書き換え後の文書を国会に提出、書き換えの事実を12日になってようやく認めた」（読売）――。

「文書の真偽確認に一定の時間が必要とはいえ、政府の対応は稚拙。国会軽視との批判も免れまい。国民の不信感を高めることにもつながる。政府全体でもっと緊張感を持って対処すべきだ。麻生財務相は国会審議を優先、アルゼンチンでの主要20か国・地域（Ｇ20）財務相・中央銀行総裁会議を欠席した。国政への影響は極力、避ける必要がある」（読売）――。

「森友問題で失われた官僚2人の命。何が彼らに死を選ばせたのか？」と「まぐまぐ」（３月22日）――。「文書の書き換えが明るみとなり、再び日本中の注目の的となった『森友問題』。陰で関係者とされる2人官僚の尊い命が失われています。メルマガ『ジャーナリスティックなやさしい未来』著者でジャーナリストの引地達也さんは、これらの死には『財務省の体質』が大きく関係しており、私たちも考えるべきテーマとの持論を展開しています」。

「財務省の心を追い詰める仕事を改めたい。精神的な荒涼感、乾いた心になっていくのが、昨今の森友学園を巡る文書書き換え問題。書き換えに関係の近畿財務局職員や財務省理財局職員の自殺は心の問題として捉える時、その苦しさを想像するともの悲しい気分になる。その心の問題を惹き起こしているのは、財務省の体質であり、国会行政の中枢を担う財務省というエリート集団の置かれた仕事の環境だ。それは日本の官僚体質の象徴でもある。

「この自殺には国民の負託を受けた国会議員による＜政府＞が関わっているとの認識の上で、私たちの社会が一人の人間を心理的に追い詰めていることを、私たちの問題として考えなければならないと思う。私の日々の相談の中で、精神疾患になったきっかけの話で多いのが、『社会での』出来事。学校や職場など、他者との関わりあいの中で心が潰されていく、という日々が積み重ねられ、ダウン」（まぐまぐ）――。

「仕事がうまくいかない、勉強がうまくいかない、ことは個人的な問題であったにしても、その障壁を乗り越えるのが、仲間や周囲、環境の力であるが、それらがむしろ圧迫だけのファクターになってしまう。人間関係、強いて言えばコミュニケーションの問題心が崩れてしまう。人を押しつぶす類のコミュニケーションは巷間、あふれている」（まぐまぐ）。

「メディアで強調される事例はほんの一部。だから森友問題が起こって、問題と関係のある可能性ある2人が亡くなっているのは、無念、という心の叫びのような気がしてならない。役所も企業も、その組織のルールに則って仕事を遂行している。役所の場合、民主主義のルールに則って、遵法の精神を基本に業務をすることが求められ、企業の場合は企業の社会での役割を認識しつつ利益を追求するために効果的な業務を行っていく」（まぐまぐ）――。

「どちらも人間のやることだから、結果に向けてAというプロセスとBというプロセスがある場合、上部からの命令で自分の選択肢とは違うプロセスに従事しなければならない時がある。それは、ストレスであるのだが、乗り越えるのは、説明責任などのコミュニケーションである。『Aを選ぶ君の考えは正しい。しかし今回は試行のためにBをやってみないか』と上部から説明があれば、意見も尊重され、多くの方は納得できるだろう」（まぐまぐ）。

「しかし、遵法が基本の役人が書き換えを指示されたら役人のプライドとして自分を成り立たせることが出来るだろうか。遵法ではない力学が働く中で従事させられる仕事はもはや自分はいらないということ。これが財務省の体質であり結果として自殺がある。改ざんが1年以上も表面化しなかったのは財務省の鉄壁さ。加計学園問題は文科省内、陸上自衛隊日報問題は防衛省内からリークがあったとされる。この鉄壁が『政治の力』に結び付くと白いものも黒となってしまう。今回の自殺は、その体質の犠牲者といえよう」（まぐまぐ）――。
（平成30年3月23日）

「美しく青きドナウ」！「ワルツ」はウィーンの＜歓喜＞の象徴だった。

「モーツアルト、ベートーヴェン、シューベルトの都に、音楽の英雄が生まれた。ヨハン・シュトラウスである。ウィーンは音楽の都と言われるが、19世紀後半にウィーンの人々あるいはハプスブルグ帝国の人々に一番愛された音楽は、ヨハン・シュトラウスのワルツであった」（倉田稔「ハプスブルグ・オーストリア・ウィーン」成文社・32頁）――。

十数年前、50代前半の火山、初めての海外旅行でウィーンを見た。憧れの都。家内を口説いて真っ先に駆けつけたのが「美しく青きドナウ」。地図を手に、確か地下鉄に乗った。ウィーンが大好きになった。家内も同じ。結局、その後もあわせ、ウィーンは３回旅した。なぜ、ウィーンは素晴らしいのか。恥ずかしいが、その理由を知らなかった。だが数年前、女子美のキャンパスにある本屋で、10％引きの得点に浮かれ、酒の酔いに身を任せて、ウッカリ買った本で、ウィーンの歴史を知り、仰天した。

倉田稔「ハプスブルグ歴史物語」（ＮＨＫブックス）――。「ハプスブルグ帝国は、始祖ルドルフ一世から最後のカール一世まで、六百数十年続いたヨーロッパ最大の帝国であり、一時は世界帝国であった。近代では中欧の大帝国であり、ハプスブルグの家長は神聖ローマ帝国の皇帝であった。だから、ヨーロッパで最も由緒のある王朝であった」（３頁）。著者の倉田稔。火山のゼミ後輩。マルクス経済学教授が、なぜハプスブルグ王朝か――。ビックリ！だが彼、ヒルファーディング「金融資本論」研究がウィーン留学の動機だった。

火山が「クラシック大好き、ウィーン大好き」と知って、小樽から贈ってくれたのが、標記「ハプスブルグ・オーストリア・ウィーン」。「ワルツの調べに乗ってウィーン人は踊り続けた。このダンスは、オーストリア史始まって以来初めて、公衆の前で異性に触れるものだった。ワルツはウィーン生活の歓喜の象徴であった。またダンスに対するウィーン人の情熱は病的なほどであった。ワルツとダンスにうつつを抜かしたのは、一方で、過酷な日常生活の現実から逃れる必要があったからでもある」（32頁）――。

ヨハン・シュトラウスは二人いる。父（1804〜1849）と息子の二世（1825~1899）。「美しく青きドナウ」は二世の作品。ウィーンの人々は「美しく青きドナウ」をこよなく愛した。

ドナウの静かな流れを思わせる序奏は、挨拶（グリュース・コット）代わりに使われた。
だが「美しく青き…」は1867年、オーストリア＝ハンガリー軍がサドヴァでプロイセン軍に敗れた直後の作品。ハプスブルグ王朝はドイツ諸国への覇権を失い、二流国へ没落する。
日本は明治維新。「鳥羽伏見の戦い」の頃という。歴史の偶然は面白い。1848年はウィーン革命。若き二世は革命曲を書き、バンドを率い、一時宮廷に嫌われた。これも笑える。
（平成22年6月6日）