火山の独り言

思いもよらない＜失恋＞。＜挫折＞と＜落胆＞（毎日モーツアルト・５）

マンハイムには当時ドイツ最高のオーケストラがあった。「オーケストラはとても上手で強力です。両側にヴァイオリンが10から11。ヴィオラが４、オーボエが２…」。モーツアルトが父レオポルトに送った手紙。芸術・文化の振興に熱心な選帝侯カール・テオドールが音楽にも力をいれていた。モーツアルトには最も望ましい就職先。でも仕事は得られなかった。

マンハイムを離れない。宮廷楽団のウエーバーの次女に恋をした。若いソプラノと一緒にイタリアへ行きたいと言い出す。「お前の呆れた計画を考えると、正気を失ってしまいそうだ。パリへ行くのだ。それもすぐ…。パリからこそ天分を持った人々の評判と名声は世界中に広がって行く。パリなら貴族たちは最大限の尊敬と礼儀をもって扱ってくれる」。父の叱責と説得。

だが10年ぶりのパリもモーツアルトに冷たかった。「パリはずいぶん変わりました。今ではほとんど粗野といってもいいくらい。高慢さは鼻持ちなりません」。「パリ交響曲」は久々の成功。だが結局、仕事は得られない。その上「長旅と異郷の暮らしに疲れた母の死去」。モーツアルは失意のどん底へ。そこに一人の女性の面影が浮かんだ。「アロイジアに逢いたい」。モーツアルトはマンハイムへ急行した。

異変が起きた。マンハイムの選帝侯カール・テオドールがバイエルン侯も兼務した関係で、宮廷楽団がミュンヘンへ移動、ウエーバー家も引っ越していた。取り残されたモーツアルト。９ヶ月ぶりの再会と胸躍らせたのにガックリ。失意の日々が続く。

今朝４月５日（水）の「毎日モーツアルト」は第48回＜失恋＞。ゲストは大島ミチル（作曲家）。紹介されたのは「ピアノとヴァイオリンのためのソナタ」ニ長調（Ｋ306）。「モーツアルトの音楽が愛される理由は、つねに＜前向き＞に進んでいくこと」という。失意の中でも美しい音楽を作り続ける。
「モーツアルトのソナタはピアノとヴァイオリンのコンビネーションが素晴らしい」。「まるで一つの楽器のように聞こえる。独立した二つの楽器ではなく＜ピアノ・ヴァイオリン＞という楽器があるかのようだ」――と大島ミチル。

テレビから流れてきたのは、なんと＜第二楽章＞――。昨日、ピアニストの鮫島有美子が「モーツアルトの音楽はすべて＜第二楽章＞が好き」と言ったばかり。

アロイジアに逢いたい。レオポルトは息子に早く引き上げ、ザルツブルグへ帰るようにと急きたてる。大司教に嘆願、復職が認められたという。あのけち臭い宮廷にまた身を置かなければならない。モーツアルトは決意する。アロイジアを連れて帰ろう。

ミュンヘンはクリスマス。モーツアルトは訪問したが、アロイジアは人気プリマ。貧乏作曲家には冷たかった。

「今日の僕はただ泣くことしかできません。お父さん、どうかすぐ返信のお手紙で僕を慰めてください」。思いも寄らない＜失恋＞だった。「挫折の連続の末、モーツアルトはこの失恋によって無残なとどめの打撃を受けなくてはならなかった」（田辺秀樹「モーツアルト」新潮文庫・75頁

クリントン大統領夫妻と「オペラ座の怪人」を観る（私の戦後史・１）

＋＋＋1999年、地元公民館の「ともに学びあう戦後史」講座に参加。記念文集に掲載されたもの。原題は「ケネディ、クリントンそしてマルクス」。４回の連載予定です。

「凄い人出ね、何かしら」と妻。ブロードウェイの劇場街は警官隊で一杯でした。「どこへ行くのか」と検問。「オペラ座の怪人」を見にと答えると「切符を見せろ」。「誰が来るのか」と反問したら、警官は「アイドンノウ、メイビー、サムバディ」（分からん。誰かお偉いさんだろ）と肩をすくめました。
ところが翌日になってビックリ。クリントン大統領夫妻が週末の気晴らしに「オペラ座の怪人」を見に来たとのこと。それとは知らず私たちは同じ舞台を楽しんでいたわけです。

平成9年6月、定年退職した私は４日後、妻と米国東海岸へ卒業旅行とシャレました。ナイアガラをカナダ側から見て、ボストンでは創立360年余の歴史を持つハーバード大学、約224年前、独立戦争を英国軍と戦った農民兵の古戦場跡を訪ねました。

歴史の皮肉か、銃で「自由」を戦い取った米国は憲法で武器の所有を認め、今や２億数千万丁もの銃が全米に氾濫、多くの犠牲者を出して苦悩しています。大統領暗殺を警戒、警備が厳重なのは仕方がないことでしょう。ニューヨークで香港返還の歴史的瞬間をＣＮＮで見、独立記念日の夜を過ごしました。

昭和38年11月22日、ケネディ大統領が暗殺された時、私は桜木町駅で悲報を聞きました。人々が驚きの声を上げ、号外を見ていた光景を今も鮮明に思い出せます。

後に知りましたが、この日、日米間で初のテレビ衛星中継という大実験が行われていて、カメラが暗殺の瞬間を生々しい映像で捉えたとのこと。当時26歳だった私は24年後、自分の会社が「衛星放送」テレビ受信機を他社に先駆けて発売、そのマーケティングに自分も一役買うとは夢にも思いませんでした。

多額の＜国費＞が巨大な組織に消える――。スパコン＜京＞と＜理研＞の汚い＜裏側＞！

「４月21日、７代目の＜理研＞理事長、有馬朗人は自戒の念を込めて語った。『失敗だったと思うのは理研だけじゃなく国もそう。機械は素晴らしく良くするが、後がダメ…。京はせっかく世界一の実力がガタっと落ち…』――。計算速度世界一を達成したのは2011年。事業仕分けの『２位じゃだめですか』に理研の野依理事長らが猛反発、『凍結すれば他国に追い抜かれる』と復活、結局1111億円を投じ、2012年、民間利用も始まった――。

だが1000億円超の投資に見合う成功事例は見あたらない。クルマ流体力学のシミュレーションに使われたが、『スパコンでＦ１カーを製作したら、ぶっちきりのビリ…』。理研計算科学研究機構の職員は苦笑…」（「日経」電子版・５月12日）――。「『計算速度世界一』『STAP細胞論文』など華々しい瞬間は報道陣にアピールする。その裏で理研が手掛ける無数のプロジェクトに多額の国費が流れ、巨大な組織体の中に消えていく。実体は複雑怪奇――。

収入一つとっても運営費交付金から施設整備補助金、科研費、補正予算などが年度の途中からも積み重なっていく。組織も化学、物理、生物、工学などの研究分野をカバーしているが、近年は生命科学（ライフサイエンス）の研究分野が急拡大、施設が全国に拡散…。巨額な研究予算を生み出したのは野党の自民党科学技術部会長＜尾身幸次＞！95年秋、２週間で成立の「科学技術基本法」。過去５年間を３割上回る＜17兆円＞！なぜ＜17兆円＞か、尾身も知らぬ間に今や＜24兆円＞！新たな＜科技族＞誕生…」「日経」電子版）――。

「道路族など、他の議員から批判の声が上がったが、政調会長の加藤紘一が援軍となった。
主計局が真っ青になって飛んできて何とか止めてくれ。ところが尾身幸次は『火消しなんかしない』と突っぱねた。この予算が『理研』に流れていく。1917年に設立された名門研究所。当初は総裁に皇室関係者を迎え、副総裁に渋沢栄一が名を連ねた。湯川秀樹や朝永振一郎などノーベル賞学者も輩出。『日本唯一の総合科学研究所』は格好のカネの流し場所だった」と「日経」電子版は続く――。2003年、＜理研＞が「独立行政法人」となった。

「17兆円の研究投資が決まると理研に１機数億円するという世界最先端の核磁気共鳴装置（ＮＭＲ）を大量に設置して、タンパク質の基本構造を解析する実験が認められた。後に『タンパク3000プロジェクト』と呼ばれ、500億円を超える予算が投下されることになる」（「日経」電子版・５月12日）――。巨大なカネの流れが、理研に次々と新施設を産み落としていく。「公共事業への支出が厳しくなる中で政治家が科学技術の予算に目を付けるようになった」と元経産省幹部――。小保方晴子の所属する神戸のＣＤＢもかくて誕生――。

「元衆院議員の福島伸享は経産官僚として科学技術予算に群がる人々を目の当たりにしてきた。森喜朗政権時代、生物科学産業課（通称バイオ課）に在籍していると、理研の研究者が次々と福島の元を訪れた。ライバルの研究者が文部科学省の予算を獲得したことが気に入らず、経産省所管の産業技術総合研究所（産総研）のカネを目当てにすり寄ってきた。相手の悪口をカネの不正から女性問題までぶちまける。『理研のトイレットペーパーは１万円札をつなげて作られている、と揶揄されていた。政治家よりも汚い世界…』――。

その福島は書類を作成する時、『理研』と書くところをわざと変換ミスして『利権』と打ち込んだ」と「日経」電子版は続ける――。文科省は2003年、＜理研＞が「独法」になる時も抵抗した。「独法になれば＜拡大路線＞から当時の理事長の小林俊一が提唱する＜適正規模＞路線に切り替えてしまうのではないか」――。結局、小林は＜独法化＞とともに理事長の座を降りた。後任となったのが、ノーベル化学賞を受賞したばかりの＜野依良治＞！

「独法になっても、理研には巨額のカネが注ぎ込まれている。中期計画で運営費交付金は減額されているが、一方で科研費が急拡大しているからだ。『政治家も官僚も、増え続ける科学技術予算の突っ込み先に迷った時は、とりあえず理研を使う』。科技族だった元議員は、そう打ち明ける。それを受ける理研の研究リーダーは＜差配＞の仕事に追われることになる」（「日経」電子版・５月12日）――。＜理研＞は汚い。だが核心に迫る報道は少ない。

「これで調査を尽くしたと言えるのか。論文不正問題をめぐる理化学研究所の対応には、首をかしげざるを得ない。小保方晴子氏らが発表した『ＳＴＡＰ細胞』論文をめぐる不正疑惑で、理研は再調査しないことを決めた。理研の調査委員会は３月末、『論文には捏造や改ざんがあった』と認定し、これに小保方氏側が不服を申し立て再調査を求めていた。日本を代表する研究機関で起きた不正疑惑は、日本の科学研究への信頼を揺るがしている」と「日経」社説（５月８日）は始まる――。

「『ＰＩ（研究責任者）になると、自分が研究する時間がなくなる』。理研の研究チームリーダーは、研究費を獲得するために奔走している。獲得したカネは所属する研究センターに23〜30％を収める。『オーバーヘッド』と呼ばれる仕組みだが、受け取った研究所が使いきれないケースが頻発している。『年度末が近づいた２月になって、やっぱり使い道がないから研究室で消化してくれ、と言われたこともある』。やむなく業者にカラ伝票を切らせて、年度をまたいで必要な物品を納入させたという」――。これも「日経」電子版。

「予算を獲得した研究リーダーはプロジェクトを動かすために研究員や技術員を採用しなければならない。そのマネジメントも負担となってリーダーの肩にのしかかる。それでも研究成果を生まなければならない。勢い部下の論文に責任者として名前を掲載することに…」――。どこかで見た＜風景＞。これが汚れた＜理研＞！いや＜利権＞！―＜続く＞−
（平成26年5月26日）

「エネルギー基本計画。目指す姿がズレている」（朝日）。「原発の新増設が前提か」（東京）。

「新たなゴールを目指す動きが国外で広がるのを横目に、従来の道にしがみつく。大局を見誤っていると言う他ない。新しいエネルギー基本計画の案を経済産業省がまとめた。『これまでの基本方針を堅持する』とうたい、今の計画を踏襲する内容だ。事業環境が厳しい原発や石炭火力を従来通り、『重要なベースロード電源』と位置づけた。世界ではエネルギーの供給や使い方に構造的な変化が起きつつある」と「朝日」社説（５月18日）――。

「太陽光や風力などの再生可能エネルギーが化石燃料に取って代わる『脱炭素化』や規模が小さい発電設備を蓄電池などと組み合わせ、効率よく地産地消する『分散化』など影響は社会に広く及ぶ。それなのに旧来の方針に固執して変革に対応できるのか。世界の流れから取り残されないか。疑問や懸念は尽きない。この計画案は認められない」（朝日）…。同感。「原発は、安くも、安全でも、クリーンでもない。原発が無くても、電力は不足しない」。これは3・11後、ベストセラーとなった「原発のウソ」（小出裕章。扶桑社新書）の結論。

「『電源目標は非現実的』。基本計画はエネルギー政策の中長期的な方向性を示すもの。政府が定期的に見直している。今の計画が閣議決定された14年以降、内外で起きた変化は枚挙にいとまがない。再エネは技術革新とコスト低下が進み、先進国や新興国で普及が加速した。地球温暖化対策のパリ協定が発効、温室効果ガスの排出が多い石炭火力は逆風にさらされている。原発は福島の事故を受けた安全対策の強化などの影響でコストが上昇、先進国を中心に退潮傾向が強まった」（朝日）…。「原発即時ゼロ」は小泉元首相の持論。火山も賛成！

「ビジネスの動きも速い。投資や技術開発は再エネと送電や電力制御、蓄電などの分野に集中、巨大な市場が生まれている。日本は出遅れ気味。それでも経産省は『大きな技術的な変化があったとは思えず、大枠を変える段階にはない』（世耕弘成経産相）という。認識違いも甚だしい。そもそもの誤りは、現計画の下で経産省が15年に決めた電源構成の目標を受け継ぎ、『確実な実現へ向けた取り組みを強化する』とした点だ」（朝日）――。

「この目標は30年度時点で原子力と再エネがそれぞれ発電量の２割ほど担うと想定する。原発は30基程度を動かす計算、これまでに再稼働した８基を大きく上回る。多くの古い炉の運転延長や建て替えも必要で、専門家らから『非現実的』という批判が相次ぐ。一方、再エネは達成が射程に入りつつあり、目標値の上積みを求める声が与野党から出ている。基本計画が描く将来像は内外の潮流から大きくずれており、変革期の道標たり得ない。まず目標自体を見直すべきだ。原発の比率を大幅に下げ、再エネは逆に引き上げる必要がある。

「『原発のまやかし温存』。個別の分野も問題は多い。焦点の原発は現計画と同様、基幹電源として再稼働を進める方針と『依存度を可能な限り低減する』という表現を併記した。しかし実際には、政権は再稼働に重きを置いている。なし崩しの原発回帰や放射性廃棄物の処分問題や核燃料サイクルなどでその場しのぎが、更に続くことになる。政権は、原発を取り巻く状況や再稼働反対が多数を占める世論の厳しさに向き合うべきだ」（朝日）――。

「『依存度低減』を掲げる以上、具体化を急ぐ責任がある。再エネについて『主力電源化』を目指す方針を打ち出したが、海外より割高なコストなど障害を克服する『次の一手』が求められる。これまでは『安定供給』が錦の御旗、継続性を重視してきた。ただ核燃料サイクルのように失敗や不合理が明白でも認めず路線を転換しない悪弊も目立つ。今回も経産省は早々に『骨格維持』を打ち出し、発展途上の再エネには慎重な見方を変えず、難題を抱える原子力や石炭に期待をかけ続ける姿勢は、惰性や先送り体質の表れではないか」（朝日）。

「エネルギー計画。原発の新増設が前提か」と「東京」社説（５月18日）――。「2030年に向けた国のエネルギー基本計画の見直し案が示された。依然として電力の２割以上を原発に頼るという。新増設が前提なのか。未来に向けた戦略を名乗るには時代遅れが過ぎないか。これを『計画』と呼べるだろうか。原発を主力電源として使いたい、維持したい…。そんな願望の表れのようにも読める。原発の割合も経産省が３年前に示した数字のままだ。

「これが政府の考えるベストミックス、最善の比率だったとしても、どのように実現するというのか。具体的な道筋は明らかにされていない。計画実現には30基程度の再稼働が必要。今８基。簡単なことではない。止まっていても老朽化は進む。1991年以降に新設された原発は18基。40年の法定寿命が順守されれば2030年にはそれだけしか残らない。日本世論調査会の２月の調査では原発を即時、あるいは将来的にはゼロにと答えた人は75％に上る。

「経産省は60年まで＜延命＞させれば実現可能と考えているようだ。ルール上は可能だが、延命には原子力規制委員会の特別点検にパスする必要があり、安全対策にも＜膨大＞な費用がかかる。電力会社は現に、延命のコストとメリットを勘案、大型原発の＜廃炉＞も検討し始めた。福島原発事故の後、安全、安いの＜神話＞が崩れ、世界ではコスト面から原発離れが進んでいる。30年には原発の＜時代遅れ＞が一層明確になっているだろう。温暖化対策を考えるなら、再生可能エネルギーを増やす方が、確実だし、安全だ」（東京）――。

「計画では再生可能エネルギーについても『主力電源化』を図り22〜24％に増やすという。ドイツでは現在既に35％。産油国のアラブ首長国連邦（UAE）さえ、50年に44％の目標を掲げる。この『計画』では世界との差はますます開く。経産省の意見公募でも多数を占めた『世界の流れに逆行している』と脱原発を求める声も黙殺された。そのような計画案に、正当性があるのだろうか。夏の正式決定までに、大きく見直した方がいい」（東京）――。
（平成30年5月19日）