株式探偵コナン

日韓の関係がギクシャクしてきました。お互いの正しい歴史認識なしに、修復は不可能だと思います。

株式探偵

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5月6日  大暴落

日経平均: 10,695.69  -361.71  -3.27%
TOPIX  :   956.72  -30.32  -3.07%

値上がり数:  135銘柄
値下がり数: 1,523銘柄
変わらず数:   18銘柄

出来高  : 25億8590万株 (前日比 +15.7% )
売買代金:  2兆0263億円 (前日比 +16.1% )

値上がり業種: 無し
値下がり業種: 海運業 証券商品先物 不動産業

NT倍率         : 11.17 (前日比 -0.03 )

■日経JQ平均:1335(▼12.64)(▼0.94%)
■マザーズ:490.35(▼14.4)(▼2.85%)
■ヘラクレス:696.75(▼23.05)(▼3.2%)
■ドル円:93.85-93.88
■ユーロ円:120.33-120.38

三井住友FG:2985円(▼135円)(▼4.33%)
三菱UFJ FG:472円(▼22円)(▼4.45%)
三井物産:1346円(▼82円)(▼5.74%)
野村HLDG:624円(▼31円)(▼4.73%)
トヨタ自動車:3550円(▼115円)(▼3.14%)
三菱商事:2123円(▼121円)(▼5.39%)
日立製作所:404円(▼14円)(▼3.35%)
みずほFG:174円(▼8円)(▼4.4%)
キヤノン:4220円(▼135円)(▼3.1%)
本田技研工業:3110円(▼105円)(▼3.27%)



  ヒロシです。

  6日の東京株式市場で日経平均株価は、急反落となりました。大引けは、大型連休前の4月30日

終値比361円71銭(3.27%)安の1万0695円69銭でした。1万0700円割れは、3月11日以来、

約2カ月ぶり。下げ幅は今年最大で、2009年3月30日(390円89銭)以来、約1年1カ月ぶりの

大きさでした。連休中の欧米市場でギリシャ財政問題への警戒感が再燃し、下落基調が強まり

ました。中国の金融引き締めへの懸念も加わり、東京市場でも投資家心理が悪化。

 連休中の欧米市場では、国家財政問題への警戒感が、ギリシャから他の南欧諸国に波及し、

米ダウ工業株30種平均は、連休の間に300ドル近く下げ、東京市場でも目先の利益をひとまず

確定するための売りが朝方から優勢となりました。

 後場寄り直後には下げ幅を縮小する場面もありましたが、その後は、再び売り圧力が増しました。

米メディアが、爆発物の恐れからニューヨーク市の橋が一時閉鎖されたと報じたほか、上海など

アジア株式相場が大幅に下落したことが心理悪化に拍車をかけました。

 東証1部の売買代金は概算2兆263億円と、株価指数先物の特別清算指数(SQ)算出日だった

3月12日に次いで今年2番目の高水準でした。TOPIX業種別株価指数(33業種)では、海運、

証券商品先物、不動産、鉄鋼、卸売など33業種全てが下落しました。

 連休中の米国や欧州の株価下落を嫌気し、京セラやキヤノン、ソニー、トヨタ、ホンダなど主力の

輸出関連株が軒並み安。対ユーロで大幅に円高が進んだことで、欧州の売上高比率が高いダイキンや

マツダが下落。米原油先物価格の大幅安や、オーストラリア政府が正式発表した鉱物資源会社の

利益を対象とした新課税案を懸念し、三菱商や三井物など商社株も大幅続落。中国の金融引き締め

への警戒感やバルチック海運指数安を受け、商船三井や川崎船など海運株が大幅安。三菱UFJや

三井住友など大手銀行株を始め、MS&ADHDやT&DHDなど保険株、野村HDや大和証Gなど証券株は、

軒並み売られました。一方、先週末市場予想を上回る11年3月期の見通しを発表したTDKは小幅高。

シティグループ証券が投資判断を引き上げた昭和シェルも逆行高となりました。


  ヒロシです。

 連休中の4日には、スペイン首相の噂を否定する発言はあったものの、スペインが、ユーロ圏に

対して約2800億ユーロの支援を求めるとの噂が流れたり、5日には、米格付け会社ムーディーズ

がポルトガルの長期格付けを1段階か2段階格下げする方針で見直すと発表し、財政問題から

世界的なリスク回避の動きが強まりました。

  リスク回避の流れは、株式市場だけではなく、商品市場でも資金流出の流れとなり、5日は

原油先物価格も大幅下落となって3月22日以来の安値まで下落しています。

 このように日本が連休のあいだに、世界的な資金の流れに変化が出たと考えられます。

  そして、ギリシャの10万人規模のゼネストが暴動に発展し、銀行等が放火され、3人が死亡、

20人以上が負傷する事態になってきていますが、ギリシャ政府は、対策がとれない事態に

陥っています。

  この暴動を受けて【ユーロ】は急落し、<ユーロ・ドル>は1.2734まで売り込まれ、

1.28割れにまで急落し、<ユーロ・円>はユーロ118.84円と119円台を下回って

きています。

  ここにきての【ユーロ】急落は余りにも急激過ぎますので、ここらで一旦『休憩』する事も

あり得ますが、一旦、崩壊が起こった相場は、いきつくところまでいきませんと相場は落ち着かず、

最終的には、1ユーロ=1ドルというところまで売り込まれる可能性があります。

  儲かるからとして【ユーロ】・【ポンド】・【スイスフラン】等を買った投資家は、いまや

日々拡大する損を前に茫然となっているようですが、今後、【ユーロ】崩壊となれば資産半減

どころの話ではなくなりるはずです。

   まあ、為替は、今後とも油断は許されませんが、株式市場は、冷静に判断するべきです。

確かに、欧州問題が長引いた場合、金融システム不安が高まり、つれて、米国景気に影響を与える

との連想が働き出します。日本株は、米国の景気敏感株のような側面もあり、ここでは、欧州問題の

長期化から米国景気の悪化──そうした懸念から、日本株が売られたと推理するべきでしょう。
 
  日本企業が最も稼いでいる先は、中国など新興国向け輸出です。欧州問題が長引き、

リーマンショックの時のように新興国への影響が避けられないようになれば、話は別となりますが、

影響が限定的である間は、新興国の成長の恩恵を受け続けることが十分考えられます。中国、

インド、ブラジルなどの経済に変調が感じられない現在、日本株に対して極端な悲観論は不要と

言えるでしょう。

  ここまで発表された企業業績は、好調なところが多いようです。たとえば、極めて保守的な

予想を出すことで知られるファナックは、中間期時点で前期実績を上回る利益予想を発表する

とともに、通期の予想に関しては先が読めないという理由から非公表としてしまいました。

大幅増益見通しが、オンパレードとなっている国内企業の2011年3月期の業績予想。これらの数

値を信じるのであれば、この安い場面は、拾い場とみることもできます。 































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しかし…とんでもないことになってますね
リーマンショックを経験した賢明な投資家ならここはむやみに凹みポジションは持たないでしょうねぇ〜

2010/5/6(木) 午後 10:58 [ ノワール ]

はくふさん ファンドなどのプロにより、今まで、強引に相場を持ち上げてきましたので、調整は、当然だと思います。欧米の方が、日本よりも調整幅は、大きくなると思います。

2010/5/7(金) 午前 9:32 コナン

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ひとまず、落ち着きそうで、よかったです・・・

しばらくは調整局面続きそうですね♪

2010/5/7(金) 午後 7:47 かいざぁー

本日の雇用統計の数字で、下げ止まってほしいものですね。もし、悪い方向へ行くと、しばらく下げが、続きそうです。ただ、そこが、絶好の買い場となるのですが・・・・。

2010/5/7(金) 午後 9:44 コナン


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