この一年を振り返って

一年が過ぎるのがこうも早いと感じるほど、小生も歳を取ったってことだなと・・・ついに大晦日になった。明日は、平成３０年の元旦である。

　この一年を振り返って私事的には、持病が少しずつだが悪化、合併症もやはり徐々に進んでいると言う感じがしている。もはや手の打ちどころがないほどに大量の処方薬で何とか過ごしているって感じかな。

　親父が死んだのは６３才だったから、その年まであと一年半、おやじより一年でも長生きすれば、自分の責任は果たしたと思う昨今である。三人目の孫が誕生し、やっと男児であったので、鯉のぼりを郡上染めに注文した、かなり高価だったが、それでも残してやりたいと思う爺心である。

　さて、今年一年の出来事の中で特出したニュースは、やはりドナルド、トランプと言うどうしようもない米国大統領が世界を混乱の極みに追い込んでいると言う事だろう。

　彼をして、北朝鮮の金正恩をならず者だと揶揄しているが、どちらがならず者なのか、と問われれば、迷うことなくトランプの方がたちの悪いならず者だと答えておこう、独裁者である金正恩は極東アジアの不安定化を招いただけだが、トランプは世界中を混乱に陥れ、それでもなお、米国が一番と国益のみを重視する陳腐なナショナリズムと振りかざして低俗で軽薄な米国人から支持されている。支持している奴らにまともな知識人はおるまい。ヒラリークリントンや前オバマ大統領が、ユダヤ系の軍需複合産業との癒着との事実無根のデマを飛ばして人気を失墜させておきながら、その舌も乾かぬうちに、イスラエル寄りの極端な政策を矢継ぎ早に進めている。軍需産業の維持の為にどうしてもどこかで緊張関係を齎さねばならないと言う使い古したユダヤ財閥たちの手法をそのままに揺さぶる必要も全くない中東にまでその毒牙は齎されて、イスラエル、テルアビブにある米国大使館をエルサレムへ早々に移動すると言う、これは明らかに中東の緊張を煽るものであり、外交的には愚策でしかない。

　北朝鮮に対しては中国とロシアと言う一筋縄ではいかないバックがある所為か、軍事行動に出られない、そこで新たな緊張を求めてイスラエル問題を取り上げたってのが真実だろう。どこかで軍需品の消耗を画策する必要があり、その矛先は北朝鮮より容易に煽れる中東をと言う短絡さが余りにも単純で笑う事も出来ない。

　また北朝鮮問題は、北の挑発だと、わが国のメディアも米国寄りの報道が多いが、米韓合同演習や断首作戦とした金正恩の暗殺計画のリークと言った手法で敢えて挑発を繰り返しているのは米国ではないか？その尻馬に載ってわが国の暗愚安倍晋三もまた、ミサイル防衛の強化や自衛隊装備の強化などで軍拡に走っている。そしてその軍拡に必要な武器の殆どが米国からの輸入によるもので、この１０年で数兆円規模の買い物をさせられている。果たして米国一辺倒の外交政策がわが国の安全保障に有意義なのだろうか？と言う疑問に具体的に答える与党議員は存在しない、安全保障の専門家と呼ばれるような議員や評論家の大半が米国寄りの政策を是とした上でつまり常に米国支持を結論としてそれに答えを求めると言う逆算でしか論じることができないので、その論は常に矛盾だらけ、その矛盾点を追及する野党もほとんど存在しないと言う政治の低俗化が、この安倍晋三と言う大バカを支持する結果となってわが国の信用も失われている。

　米国との蜜月と言いながら、アジア外交は全く進展せず、ただ莫大な金をばらまいただけの愚策の連続、中国やロシアとの関係も微妙なままで北方四島問題も、尖閣諸島問題も進展がないままに右往左往していると言うのが事実、言っておく、北方四島は、日米安保条約がある限り、プーチンは返還する気が全くない、ただ返還協議を繰り返せばわが国から援助があり、ロシアの国益に合致するから言うだけの事であり、完全に安倍晋三達与党を馬鹿にしているのが事実、また中国との関係も尖閣諸島問題を棚上げにして経済的な結びつきについては、進展させると言う様な二枚舌外交をしているが、習近平にしてみれば、それこそ、ありがたい二枚舌であることは間違いない、北朝鮮問題も米国も中国も況や、ロシアが中に入って解決できる見込みは殆どない、この殆どないは北朝鮮が核開発を諦めて核弾頭の放棄と言う意味である。捨てる気のない相手にただ闇雲に捨てろと言うだけでは外交とは言わない、圧力外交と言うことばが独り歩きしているが、これはほとんど意味がない。既に相当の経済的制裁を加えられているが、現実に北朝鮮は国民蜂起も軍事的なクーデターも起こる気配すらない、時折でる脱北者たちの批判的な言動によって相当に人権迫害があり、餓死者も多く出ているとされているだけで、北朝鮮の現実を知るすべも殆どないのがわが国も、また米国も同様だろう、あえて言うなら、韓国にはある程度北からの情報が入っているのだろうが、それもかなりバイアスのかかった情報でしかない。

　またミサイル生産の費用が莫大で、その資金を止めるとトランプなど、大バカな保守系政治家たちは述べているが、輸入品に頼っているのであれば、外貨は必要だろうが、その大半の原材料を国内で賄えるのであれば、外貨は必要ない、つまり外貨の流入を阻害しても、ミサイル開発は可能だという事だ。

　また、中国が言う、最低限の援助を維持しなければ、北朝鮮が窮鼠猫を噛むの例え通りに暴発した場合、難民の大半が豆満江を渡って中国に流れ込むのは必定であり、これは国境を接しているロシアもまた韓国も同様である。つまり北が何らかの混乱を生じると、遠い米国や欧州は、直接的な被害を被らないからこそ、北との緊張関係を煽ることができているのである。わが国はどうだろうか、今でも５トンから１０トン程度の木造船に乗り込んで冬の荒れた日本海で漁業をしている彼らの事だから命がかかれば、その小さな船でわが国に難民が押し寄せる可能性も否定できまい。つまり極東アジアの諸国は、それぞれに暴発させたくないと言うのが本音であり、軍事的解決など、考えたくもないと言う状況なのだが、安倍晋三は米国の軍事的挑発を容認し、わが国のメディアもまたミサイル実験をするたびに挑発だ挑発だとした報道で国民をあらぬ方向へ導いている。メディアまで米国に従属してジャーナリズムと言えるのだろうか？

　米国の安全保障関係の上院議員が「東アジアの数百万人に危険が及んでも近い将来米国の危険性を打破する為なら、軍事加入も已む無し」と発言した。これこそ米国の持つ独善でありWASPと呼ばれる保守系の白人たちの本音だろう。彼らにとって東アジアなど有色人種でしかない、彼らにとって日本人はイエローモンキーであり、経済的に評価しているだけである。この差別意識が、あの発言に至ったのだと考えている。トランプも同様で、イスラム圏の入国を一部禁止と言う措置もテロリストの入国を阻止すると言う美名を掲げて低俗な米国人を騙しているが、米国で起こったテロの大半がホームグロウィンテロリストたちで、決してテロリストが入国して起こしたものではない、これはフランスやイギリスなどで起こっているテロもまた同じであるのだ。

　国内にいて不平不満のある一部、イスラム教徒や反社会的な人々がISILやアルカイダと言う組織に憧れて起こすテロ、これは外国人の流入の様に簡単には取り締まれない。どこにどれだけ不平不満を持つ同国人がいるのか、把握するのは大変に難しいからだ、表立って活動している、わが国の過激派と呼ばれる共産主義者たちなら、まだしも、ごく一般的な生活をし、政治運動もせずにいる国民がある日を境に国家への不平を暴力的に訴える、これが米国で起きているテロの大半、反米思想を培った国々で出来上がった思想は、ネットと言うツールを使って世界中に伝搬し、それに影響を受けた若者や不平不満分子が突如変貌してテロリストになるのだから、トランプの主張する危険な国々の危険なのは、あくまで今まで行ってきた米国外交の稚拙さが齎したいわば自業自得なのであって、外国の所為ではない。

　また、ミサイル開発を国連の常任理事会が禁止すると言いながら、自分たちは高性能のミサイル開発を続けて我々は良いのだとするダブルスタンダード、それこそいただけない不公正な元凶であり、もし世界中から弾道ミサイルを無くすと言うのであればともかく、自分たちは何千発ものミサイルを準備しながら、同盟国は良し、違う体制の国々は駄目だとする、こんな言い分が通るはずもない。

　現実に北朝鮮は核開発もミサイル開発も止める気がない、

つまり米国の主張する半島の非核化は達成できない目標であり、その発言は空虚でしかない。

　そのあとを追従するわが国の姿勢も独自外交を捨て去った亡国論の結果なのだと考えている。

　かつて冷戦時代と言うのがあったが、強大なソ連と言う軍事的にも科学的にも米国に劣るとは言い難い敵があった時代、米国は日本に対して集団的自衛権の行使など要請もしていない。守ってやっているのだからお前たちも命がけで仕えろと言う論はなかった、むしろわが国が必要以上に軍に走ればブレーキを踏んだのが米国だろう、それがその強敵であったソ連が崩壊し、仮想敵国は中国に移った、中国の南アジアにおける９段線を否定して暴挙だと批判するのだが、蒋介石の１１段線の折には批判もせずに唯々諾々として同盟国であった台湾、中華民国を支持していたのが米国であったはずだ、しかし一つの中国論によって台湾は国ではなく一地域となってその蒋介石による１１段線を毛沢東の９段線と言い換えれば、そのままそれは暴挙だとするそれこそ二枚舌外交、これでは世界をして認めがたい不公正な外交政策と言わざるを得ない。何故、急に現在に至って世界中が南アジアへの中国進出を警戒しているのか、それは、蒋介石による１１段線の時代は、排他的経済海域と言う概念がまだない時代で領海は僅か３海里であった。しかし米国が主張してこのEEZと言う概念が国際的に容認されると、この蒋介石による１１段線は、そのまま南シナ海資源の大半を中国が独り占めしてしまう、そこで後出しじゃんけんさながら、この海域にある国々を味方にしてフィリピン、マレーシア、インドネシア、ブルネイなどを説得してこの中国の進出に対して異議を申し立てさせたのである。ベトナムだけは遥に以前からベトナムの物だと主張して戦争になっているから、そこは中国とベトナムで話し合うしかない。ベトナムの根拠は、ベトナムが植民地であった時代にその宗主国であったフランスが蒋介石の１１段線を勝手に容認しただけでベトナムと言う国家が認めたわけではない、だから歴史的に見ればベトナムの領土だとするものであるから、対ベトナムに対して中国は真摯に対応すべきだろうと思うが、その他の国々は、ただのいちゃもんをつけただけのチンピラでしかない。特にブルネイなど、全く根拠のない主張を繰り返すだけで国際世論を味方につけるには程遠いのが事実だ。

　この南シナ海には漁業的な資源も豊かだが、海底には多くの油田や天然ガスなどが埋蔵されていると言われているからなおさらだろう。中国の発展は、そのまま米国の危機と直結するからだ、既に米国の産業は空洞化しており、その大半の部品や組み立て工場が中国に進出しており、安い人件費や労働力確保の容易さ、そして公害規制もわが国や米国のように厳しい条件がない事で工場設置に金がかからない。設備投資が少なくて済むと言う意味である。同じことが、南米でもアフリカでも起こっており、その結果、米国の貿易収支は常に赤字になる、これもまた米国の企業経営者たちが如何に愛国心が欠如してグローバル化の名の下に海外進出を繰り返してきたかの証左であり、自業自得でしかない。

　特に車産業、重工業などの部品の７０％は中国で作られていると言われている。もし中国に経済制裁を課したら中国も大きな痛手を負うが、それ以上に米国内の企業は立ち行かなくなるのが必定であり、トランプがどんなに怒鳴ろうが罵倒しようが中国との関係を縮小する事は不可能である。つまり早晩、中国は、グロスで考えれば２０年もかからずに米国のGDPを凌駕するのは当然のことである。更に中国が、共産党一党支配から抜け出して１３億国民が、米国並みの生活水準に追いつくころには世界のGDP半分は中国の経済によると言われている。米国がどう頑張ろうがこの数値に粉飾はない。日本など、５０年後には中国から歯牙もかけられない国家に転落しているだろう。下手をすると、もし朝鮮半島が統一されて韓国となっていたら、その韓国にすら置いてけぼりにされている可能性も否定できない。そして２２世紀になるころには、世界の地下資源の大半をロシアに頼る事になり、米国は掘りつくした地下資源の枯渇によって産業の疲弊は著しく、失業者の累々たる屍の中で分裂しているだろうと予測している。

　米国の最新性も、その経済力で世界中から優秀な頭脳と技術を導入できるからであり、その経済的な恩恵がなければ、米国の最新性は他国に追いつかれて追い抜かれ、恐らく世界の農業国としてしか生き残れないだろうと考えている。まあ、ユダヤ金融の中心地として生き残ると言う事も可能性としてはあるが、これはユダヤ財閥たちが中華系の華僑軍団より政治力が維持できればの話であり、中国が一気に伸びればユダヤ資本の入りこむ隙間は与えられないだろう、早晩、消え去るのがユダヤ財閥の正体だと思っている。

　イスラエル寄りの政策を続ける米国だが、トランプによる発言はユダヤ人たちにとって決して有難いものではないと認識すべきで、中東でイスラエルが孤立化すればするほど、そして米国がイスラエルに肩入れすればするほど、世界中から再び、先の大戦前の様なユダヤ人バッシングが起こり、排斥され差別される事に繋がりかねないのである。ついにはヒトラーは正しかったのではないかとする論調すら現れる可能性もあり、そうなると元々独自の宗教観、排他性のあるユダヤ人たちのコミュニティーは、その地域から疎外され、差別を受けかねないのである、現実にロシアに於いて一部、そう言った動きが出始めており、中南米ではネオナチと言う思想主義者が徐々に増えてきていると聞いている。

　この原因の大半が米国のイスラエル寄りの外交の結果であり、もしこれを米国のユダヤ人たちが望んだとすればその結果は自業自得なものになる。

　戦前にユダヤ人差別を全くしなかったのはわが国だけであり、当時の列強国や米国に於いてもユダヤ人差別は堂々と行われていたのである。

　その繰り返しと言う悲劇を齎さない為にはイスラエルもまた謙虚にこの地域に対する対応をしなければならない、神から与えられた約束の地などと言った伝説を振りかざして現実を無視するイスラエルの態度にはいささか問題が多いと指摘しておく。

　トランプによる暴挙の一つにシリアへのミサイル攻撃が挙げられる、イラクの時もそうだったが、化学兵器、核開発などと言った偽情報を国際社会に齎してその攻撃を正当化すると言った軍事介入の大義名分、しかしその情報の殆どが米国が作り上げたフェイクであったことは既に証明された事実である、つまりアサド政権が化学兵器を使用したと発表したが、その証拠は示していない。使われたと言う事実が国際赤十字から齎されただけで、どこの組織が作ったものなのかも証明されていない。ロシアやバルト三国などのメディアによるとISILが保管していたものが使われたのでは、との発言もあり、更には反政府組織が割と簡単に作れるそう言った化学兵器を使用してアサド政権に揺さぶりをかけたと言うのもささやかれている。つまり、本当にアサド政権が使ったのか、米国はいまだに証拠を示してはいない。わが国のメディアは米国に追従するだけで現地調査もまた取材もしていない、危険で行けないと言うのが本音だろうが、だからこそ、米国から齎される情報に対して常に？？？？マークを付けておくべきだろう。

世襲制の様なアサド政権が多くの人権侵害を行った事実は批判するべきだが、だからと言ってやってもいない事を何も証明なきままに攻撃する事を容認する態度はジャーナリズムとして聊か問題だと考えている。

　どこがやったのか小生には判断できないが、世界中のメディアの報道を見ると、全く正反対の論が語られている、その中からどこがどんな色を付けているのか、国民性や国の同盟関係などからできるだけどちらの立場にも立たずに判断すると疑いは疑いなのであって、それが結論だとする事に聊か辟易としている。

　かなり以前に、民主主義の限界と言う内容の記事を書いたが、民主的手法で選ばれた為政者が独裁者であった場合、国民がそう望んだ事であり、その責任はその国民にあるのだと、つまりヒトラーもそうだったがワイマール憲法下で選出された首相がヒトラーの最初であり、その独裁的性格をして当時の国民が大喝采で迎えた独裁者ことヒトラーなのである。

　大多数の国民がそれを望めば意図の容易く独裁者が誕生する。これが民主主義の限界であり、民主主義が万能ではないと言う証拠でもある。この民主主義にしがみ付いてそれが唯一正しい政治手法だと考えている人間がいるとすれば、それこそ軽薄であるとしか言えない。

　だからと言って独裁主義を認めているのではないが、独裁的な権力の集中をできるだけ排除する為に憲法の規定があり、例えば米国では大統領は二期までと規定され、権力の固定化を防いでいる、英国などの欧州もまた同様に権力に必ず歯止めがかかっている。それでは我が国はどうだろうか、権力側の都合で勝手に憲法解釈を変更し、挙句に権力の都合によって改正しようと目論んでいる。これでは権力の暴走を止めることはできない。しかも自民党内の規約でもあった総裁の任期は二期までとするのも、最近三期までとか、あるいは制限をかけないでと言う様な意見まで出ている。つまり自民党による一党支配を目論んでいるとしか思えないのである。

　如何に権力が固定化すると不健全で腐敗するかは歴史が証明している。

　森友問題も加計問題も根っこは同じである。中には安倍晋三が命じたのではないとして安倍晋三は無罪だとする論調のものもあるが、それこそ全く筋違いの論である、何故なら、何故、命令もないままに官僚と言う役人たちが安倍晋三の心中を慮って忖度し、彼に対して特権を与えたのだろうか、それこそ権力が安倍晋三に固定化しているからだ、彼に気に入られれば、それは即ち出世に繋がり、自分たちの個人的な利益になるからであり、それを証明するかのように国会招致され嘘ばかりの答弁をした財務省官僚が国税長官として栄転した。つまり安倍政権に寄り添えばそれが犯罪行為の片棒であっても必ず利益として帰ってくると言う事を安倍晋三をして証明して見せたのである。こうなれば官僚たちは安倍晋三に阿り、忖度して彼に有利な発言を繰り返す事になる。国民こそ良い迷惑であり、その負担になる税金をわがもの顔に使い続ける権力者と言うのが安倍晋三の正体なのである。

　わが国の民主主義は根底から崩壊しており、国益より党益、そして個人の利益を優先する今の政治姿勢は、いち早く批判して徹底的に排除すべき問題なのである。

　トランプと安倍晋三、世界を不安定にする嘘つき詐欺師と暗愚な為政者はこの百年の間、登場したこともない。

　そろそろ消えてなくなって欲しい人間たちである。

長くなった、大晦日である、次の朝、平成３０年が始まる、再来年の４月に天皇が退位し、新しい天皇が誕生する、そんな天皇になるのか分からないが、もっともの言う天皇であってほしいと考えている。

　それでは、そろそろベッドに入ります。皆さまおやすみなさい。