軍事評論家熊谷直の社会評論

組み立て体操の禁止問題と安全実務を身につける方法

　組み体操をするかしないかが問題になっているが、安全意識がどうなっているのかが問題だ。この体操はもともとは組み立て体操と呼ばれていたものであり、バランスが取れた心身の発達を促すものであって、見かけを大切にするマスゲームとは違う。

　防大出身の私は在学中のアジア大会などで、マスゲームとしてのこの種の展示用の体操を、代々木の競技場で1000名ぐらいの集団でしたことがある。明治の初年にフランス陸軍の兵士の体操を導入した日本陸軍は、日本の体操の源になった各種の体操を、士官学校や歩兵学校などで教えていた。昔から小学校などに、鉄棒や雲梯、跳び箱のような器具が取り付けられていたのは、軍隊式が導入されたからである。球技は高等師範系で導入されたが、大正末期には陸軍士官学校でも野球やバレーが行われていた。パン喰いのような遊戯的な種目を運動会で最初に行ったのは、海軍兵学校である。

　体操競技のあん馬はフランスの騎兵が馬上でした運動であり、平均台は、兵士のバランス感覚を磨く運動として陸軍で始められている。組み立て体操もその一種である。明治時代の陸軍下士官は、予備役になってから中学校の体操教師になることができた。これは学校配属将校が行う戦闘訓練とは別の教師であり、また国語や数学などの教師や小学校教諭を養成する師範学校出の教師たちとも別扱いであった。

　そのような起源を持つ体操科目は戦後、軍事色が禁止され、右へならえとか、前へ進めという集団運動さえ禁止されたので、どうすれば安全かという配慮のないにわか体育教師が生まれた。戦争中に武道専門学校を出て剣道しか知らない教師も、戦地から帰ってきてそのまま新制の高校教師に配置されたので、その教師の体育の時間は、生徒たちが自主的にソフトボールをしていたのが私の体験にある。

　混乱していた戦後の教育界で、新制の大学教育学部を出て教師になった人たちも、間に合わせの教師が多かったというのが私の観察である。そのために教育界はそのような日教組系の教師にひっかきまわされ、校長も彼らのご機嫌をうかがいながら学校管理をしていたので、安全は二の次であった。組み立て体操の事故もその一つであろう。防大での組み立て体操は、マスゲームの場合でも4段が限度であったと思う。体重60キロの上段の人物が崩れ落ちると、下段の人物は二階から落ちてきた二人以上の体重を支えることになる。体を鍛えているとは言っても胸部を地面に打ち付ける一段目の人物にとっては、痛いでは済まない。防大の荒々しい棒倒しのテレビ映像を見た人は多いと思うが、棒を守って三段目に上っている人物は、迫ってくる相手を蹴飛ばしたり殴ったりする。私は体格の関係で殴られながらも棒の根元を抱えて、倒れないように移動させる役を務めたことがある。斜め半分に倒れかかったとき、抱えている腕が折れたかと思う瞬間があったが、そこで勝負ありの笛が鳴ったので助かったことがある。そのような体験なしに、計算もせずに外見だけに囚われた指導をする教師がいたのではたまらない。

　防火訓練で、事前の点検や担当教師との打ち合わせなしにシャッターを閉めたために、子供が挟まれて大けがをした事故があった。大地震の津波の高さを見くびって、危険な場所に移動するように机上の計画だけをしていたために、多くの子供を亡くしたのも、同じような管理ミスからであろう。強いリーダーシップがない教師を校長にしたり、教育環境が悪い職場の改善を図ることをしない教育委員会や文部科学省の官僚の存在は、防衛庁という比較的組織がしっかりしている組織で教育委員会に当たる計画管理をしたり、教育にあたったりした経験をしている私の目から見ると、いい加減と思われるところが目につく。戦前の視学という県の教育観察官のほうが、つぼを押さえていたと思われるが、どんなものだろう。

　不完全な組織でいくら机上の研修をしても、教える大学の教師そのものが教育実務のベテランではない事実があるので、安全感覚のようなものは身に付かない。研修は出世のためや資格を与えるだけのものであってはならない。家庭で子供に自転車の運行を実際に道路で体験させて教えたり、幼児にストーブのそばに手を近付けて熱いこと、危険なことを体験させるような躾ができるように、親や教師の教育から始めるのが大切であろう。体操について述べたように、平時の軍隊はそのようなことを体験でき教育の方法も身につけさせてくれる場所であったが、敗戦後の占領政策のおかげで反軍思想だけがはびこったために、そのような効用面が見失われている点も問題であろう。

 

　

韓流スターの兵役苦労と日本のテレビ人

 　韓国人の康煕奉が著した「続々と入隊する韓流スターたち」(光文社新書)を読んだ。18歳から遅くとも30歳までに兵役を務めなければならない男性韓国人の兵役内容を、スターの兵役を材料にして説明するものになっている。

　現在の日本人は兵役がどのようなものなのかの知識がない。80歳代前半以下の人は、自衛官経歴があってもこれを正確に説明することはできないようだ。自衛隊反対派が徴兵アレルギーであり、一般国民だけでなく自衛官さえも、少しでも兵役についての知識を増やすことがないように国会内で国民の言論統制的な議論がされてきたためだと思っている。

　防衛大3期卒で航空自衛隊発足直後に航空の将校要員として防大学生に採用された私は、自衛隊生活の後半を主として隊内の研究者、教官として過ごした。1等空佐(空軍大佐)8年近くの期間には防空現場の指揮官も務め三軍の教育関係の管理者も務めていて、旧軍や諸外国の兵役について研究し教育することもしているので、今でも兵役については比較的正確に理解しているつもりである。

　他国の軍備の状態を理解するためには、兵役制度を知ることが大切である。戦前の日本でも、平時の建前で40歳になるまでの男性は、憲法に規定がある兵役義務を果たしていた。ただし20歳になる年に受ける徴兵検査で50万人から60万人が平時に検査を受け、そのなかから健康で体格がよい10万人余が現役兵として陸軍で2年から3年の服役をしていた。海軍でも1万人ぐらいが毎年徴兵され陸軍よりも1年長く現役の服務をするが、海軍では徴兵より２歳ぐらい若いほぼ同じ員数を志願兵として採用していて、5年間の現役服務をさせるので、砲術や航海のような戦闘に直結する大切な配置には志願兵が配置されることが多い。

　陸海軍とも現役勤務を終えたものはその後約１０年の予備役勤務になり、非常時には呼び出し召集されて、軍務につくことになっていた。タンガ運搬の衛生兵や馬の口取りのような簡単な仕事をする輜重輸卒は数カ月の兵営の服務で事実上はその後は予備役のようになるなど、例外的な規定があるので、年数や服務状態は一口では説明できない。徴兵された兵のうちで志願する比較的優秀な者や海軍志願兵は、その後も選抜試験を受けて下士官としての5年以上の現役勤務をすることができる。その一部は選考試験を受けて下級将校として中隊長以下の服務をすることがあったが、原則として、将校として少佐以上の配置につくのは陸軍士官学校や海軍兵学校のような難しい入学試験に合格してそれなりの教育を受けたものであった。大戦中には専門学校や大学の卒業生などを臨時の予備将校に採用している。自衛隊の防衛大学校(4年制)は、この将校養成学校である。

　ところで韓国の兵役制度であるが、このような旧日本軍の兵役制度と共通しているところが多い。それにアメリカの制度が入り混じっている。朝鮮半島ではシナ事変開始後の昭和１３年から朝鮮人志願兵を募集しており、昭和１９年には一般の朝鮮人を徴兵の現役兵にしていた。昭和２５年6月からの朝鮮戦争の時は、そのような日本軍での現役体験を持つ人たちが下士官や将校として活躍しており、現在の韓国朴大統領の父の朴正煕大統領　　　

　

は、日本の敗戦時には日本の息がかかった満州軍中尉であった。

　このような過去がある韓国軍の兵役制度や実際の兵営生活が、かつての日本陸軍に似ているのは歴史上の必然であろう。自衛隊も旧軍出身者が多かった初期には、大戦末の戦時教育を受けた将校下士官が教育訓練にあたったので、平時ではなく戦時の昔の色彩が色濃く出ていた。防衛庁の防衛大は慶応出の紳士でイギリス留学の経験もある槇校長が「軍人であるよりも紳士であれ」と教えたおかげで、軍の色彩は薄められていたが、それでもカッター訓練でオールで殴られた学生もおり、夜中に暗闇の中で軍装をして屋外に集合し、駆け足訓練をするといった軍事色彩の強い指導自衛官に悩まされた生活をしたことを覚えている。現在は世間の風潮を受け入れて、やや厳しさに欠ける指導が行われているようだが。

　康煕奉の著書によると、韓国軍の兵営生活も最近はやや生ぬるい方向に向かっているらしい。それでも、もともとスターが芸人としてやや軽くみられる世間の風潮の中で、軍内ではそれまでのスターが、かえってそれが知られるとマイナスになるので隠して兵営生活をしていることもあるらしい。スターであることを鼻にかけているとしていじめられる機会が多くなるからだという。ただそのように苦労して21か月の陸軍や海兵の兵営生活を終え、兵の中では古参の兵長になって芸人社会に復帰すると、見違えるようになったと評価されるという。韓国の人口は日本の半分であり、その中でかつての平時の日本軍や現在の自衛隊の2倍以上の軍人を養っている。これは日本の五倍も無理をしていることになる。徴兵制度なしには国防を全うすることはできないのが現状である。日本は島国であるおかげで、現在の自衛隊で一応の安全保障体制が成り立っている。しかし北朝鮮や中国が軍事力で日本を脅かしつつある現在、アメリカの力を借りなければ国防体制に穴が開くのは、このような数字からも明らかであろう。スター全盛の日本のテレビの現状と韓国のスターの現状を康煕奉の著書を使って比較してみてもよいのではないか。

反安保の放送宣伝や新聞広告を憂う

　高市総務大臣の発言で、事実を曲げた放送局の放送が続くような場合に、電波法による発信停止命令を出す場合があるというものが、野党の非難の対象になっているようだが、一般的な法解釈としてはありうることであり、揚げ足取りの論戦としか言いようがない。公共の秩序や良俗に反するもの、たとえば性的に猥褻と思われるものが特定の民放を中心に放送されることがあるが、これなどはその傾向が強まれば発信停止もあり得る。電車の中の痴漢が逮捕されるのに、放送だと表現の自由を盾にして取り締まりが緩いのはおかしいと思うのが、健全な人といえるではないか。昔はほとんどなかった教師の学童に対する性的ないたずらは、そのような世間の風潮がもたらしていると思っている。公娼制度があった昭和20年代までの世間のほうが、学童は安全であった。慰安婦問題もその時代を知っていれば、親に売られたなどの公娼制度の問題点として解釈されるのであり、そのような貧困が存在することに憤った青年将校が政治を批判して起こしたのが2.26事件であったが、戦後はそのことは無視されてきた。

　ところで高市大臣の発言の真意は、NHKが民放化しつつあることを問題視していると思われる。野党をはじめとして反安倍政権の思想の持ち主は、NHKと民放は性格が違うことにあえて目をつぶって、この問題を取り上げている。

　基本的には、事実を曲げないことや政治的公平な放送が求められること、あるいは公序良俗の維持については、NHKも民放も変わりはない。しかしNHKは放送法の中で、民放とはやや違う特殊法人に位置づけられていて、年度の事業計画や資金計画、さらに受信料も総務大臣を経由して国会の承認を得ることになっている。準国営放送の性格をもっているのであり、特定の政治主張を色濃く示す番組編成がおこなわれていれば、担当しているディレクターやキャスターの人事に影響するのはやむを得ないだろう。民放では大目に見られることもNHKでは厳格に公平性が要求されるのであり、税金ではないが性格としては強制徴収される受信料が、NHK運用の消費税のような性格を持っているといえよう。放送法のこのような規定は憲法違反という解釈もあるが、NHKは天気予報や地震などの災害報道など公的な放送を優先されるのであり、狭い島国の日本にこのような準国営放送が存在することは国民の利益になっているというべきではないか。NHKは外国向けの日本のための宣伝も行えば、気象衛星やBS放送とも関係が深い。民放にこのような研究開発を任せることは無理だろう。広いアメリカの放送事情とは性格が違って当然だろう。

　私は経済政策については安倍政権の施策に全面的に賛成しているわけではない。しかし私の専門の安全保障政策については賛同することが多い。そのなかで反安倍政権の思想グループが、放送法についての自分たちの政治的なこのような不正確な認識をもとにして、反安保に若者を駆り立てようとしていることを危惧している。彼らは新聞広告で、安保政策として定められた法律を廃棄すべきだという主張までしている。安保法は戦争法だというレッテル貼りをして廃棄の雰囲気をつくろうとしているのである。

　これは日本を占領政策に従わせるために、米国マッカーサー元帥の占領軍が日本の若者を反戦平和の体質に変えることを意図して進めた反安保、つまり日本軍の完全解体政策に似ている。当時の占領軍は、出版物や放送の下書きを見て国民の思想検閲をしつつ、学校では「世界平和を築かんためにわれらは祝わん新憲法」と歌わせていた。これは今の反安保デモ隊が歌うスローガンと似ていた。

　いずれにしろ、太平洋をアメリカと中国で二分管理しようという中国のアメリカへの働きかけを、日本が認めざるを得ない結果になることは避けなければならない。アメリカの大統領選の結果によっては、そうなる可能性がある。中国は琉球列島を横断して艦隊や偵察機を太平洋に進出させている。現在の日本はそれでも米軍の力をある程度利用しながら、中国の進出に歯止めをかけている。普天間の米軍もそのために一応の役割を果たしている。完全に沖縄から米軍が撤退すると、まちがいなく沖縄は中国に占領されてしまう。北朝鮮の日本進出の抑止にも、日本はアメリカの核抑止力に期待して、ある程度の日米軍の共同訓練をして米軍を利用している。若い人は一時の感情で動くのではなく、日本の独立を守るために理論的に観察をして行動してほしい。

転載元: 軍事評論家熊谷直の社会評論

反安保の放送宣伝や新聞広告を憂う

　高市総務大臣の発言で、事実を曲げた放送局の放送が続くような場合に、電波法による発信停止命令を出す場合があるというものが、野党の非難の対象になっているようだが、一般的な法解釈としてはありうることであり、揚げ足取りの論戦としか言いようがない。公共の秩序や良俗に反するもの、たとえば性的に猥褻と思われるものが特定の民放を中心に放送されることがあるが、これなどはその傾向が強まれば発信停止もあり得る。電車の中の痴漢が逮捕されるのに、放送だと表現の自由を盾にして取り締まりが緩いのはおかしいと思うのが、健全な人といえるではないか。昔はほとんどなかった教師の学童に対する性的ないたずらは、そのような世間の風潮がもたらしていると思っている。公娼制度があった昭和20年代までの世間のほうが、学童は安全であった。慰安婦問題もその時代を知っていれば、親に売られたなどの公娼制度の問題点として解釈されるのであり、そのような貧困が存在することに憤った青年将校が政治を批判して起こしたのが2.26事件であったが、戦後はそのことは無視されてきた。

　ところで高市大臣の発言の真意は、NHKが民放化しつつあることを問題視していると思われる。野党をはじめとして反安倍政権の思想の持ち主は、NHKと民放は性格が違うことにあえて目をつぶって、この問題を取り上げている。

　基本的には、事実を曲げないことや政治的公平な放送が求められること、あるいは公序良俗の維持については、NHKも民放も変わりはない。しかしNHKは放送法の中で、民放とはやや違う特殊法人に位置づけられていて、年度の事業計画や資金計画、さらに受信料も総務大臣を経由して国会の承認を得ることになっている。準国営放送の性格をもっているのであり、特定の政治主張を色濃く示す番組編成がおこなわれていれば、担当しているディレクターやキャスターの人事に影響するのはやむを得ないだろう。民放では大目に見られることもNHKでは厳格に公平性が要求されるのであり、税金ではないが性格としては強制徴収される受信料が、NHK運用の消費税のような性格を持っているといえよう。放送法のこのような規定は憲法違反という解釈もあるが、NHKは天気予報や地震などの災害報道など公的な放送を優先されるのであり、狭い島国の日本にこのような準国営放送が存在することは国民の利益になっているというべきではないか。NHKは外国向けの日本のための宣伝も行えば、気象衛星やBS放送とも関係が深い。民放にこのような研究開発を任せることは無理だろう。広いアメリカの放送事情とは性格が違って当然だろう。

　私は経済政策については安倍政権の施策に全面的に賛成しているわけではない。しかし私の専門の安全保障政策については賛同することが多い。そのなかで反安倍政権の思想グループが、放送法についての自分たちの政治的なこのような不正確な認識をもとにして、反安保に若者を駆り立てようとしていることを危惧している。彼らは新聞広告で、安保政策として定められた法律を廃棄すべきだという主張までしている。安保法は戦争法だというレッテル貼りをして廃棄の雰囲気をつくろうとしているのである。

　これは日本を占領政策に従わせるために、米国マッカーサー元帥の占領軍が日本の若者を反戦平和の体質に変えることを意図して進めた反安保、つまり日本軍の完全解体政策に似ている。当時の占領軍は、出版物や放送の下書きを見て国民の思想検閲をしつつ、学校では「世界平和を築かんためにわれらは祝わん新憲法」と歌わせていた。これは今の反安保デモ隊が歌うスローガンと似ていた。

　いずれにしろ、太平洋をアメリカと中国で二分管理しようという中国のアメリカへの働きかけを、日本が認めざるを得ない結果になることは避けなければならない。アメリカの大統領選の結果によっては、そうなる可能性がある。中国は琉球列島を横断して艦隊や偵察機を太平洋に進出させている。現在の日本はそれでも米軍の力をある程度利用しながら、中国の進出に歯止めをかけている。普天間の米軍もそのために一応の役割を果たしている。完全に沖縄から米軍が撤退すると、まちがいなく沖縄は中国に占領されてしまう。北朝鮮の日本進出の抑止にも、日本はアメリカの核抑止力に期待して、ある程度の日米軍の共同訓練をして米軍を利用している。若い人は一時の感情で動くのではなく、日本の独立を守るために理論的に観察をして行動してほしい。

早寝早起きで日本人らしい生活を

　多くの日本人が、なぜ休日の午前中を眠りの時間に充てているのか。縄文時代から日の出とともに起き日没間もなく活動をやめる生物としての習慣を身につけているはずの日本人の何割かに、怠惰な生活をしている人がいるが、その心が理解できない。電灯がつかない戦争中と戦後に耐乏生活をした80歳の年寄りは、夜遅くまで無駄な明かりをつけ無駄な生活をすることに耐えられない。体も頭も働きが鈍くなっているので、若い時は10分でできたことが一時間かけてもできないという焦りもあり、あっというまに一日が過ぎてしまう。午前中に人に連絡をしようと思って電話に手をかけても、あいてがまだ寝ているのではないかと思いなおすことがある。そのためインターネットのメールを打つが、連絡が取れるのは夜ということになり、結局、一日が無駄になることも多い。

　狩猟で生活してきた歴史を持つ北欧系欧米人は、体の構造が日本人とは違うらしく、夜に強い。夜更かしをしても朝は定時に起き、遊びも仕事もこなしている。日本人が彼らのまねをすると無理が出てくるので、覚せい剤に頼ったり、朝寝坊どころか、昼になってから起きだすという生活になってしまうのではないか。日本人は日本人らしく生きる生活リズムを身につけるのが、効率的な生き方になるのではあるまいか。

　これは帰校後の夕方にSNSで無駄な交信をし、食事の遅れなど家族にも迷惑をかけながら遅くなってから、ぼけた頭で音楽を聴きつつ机に向かう非効率な孫の受験勉強を見ていて思うことでもある。