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■ 企業特にメーカーにとって技術力は、企業の成否を分けるものである。
しかし、残念ながら技術と経営は別に動いているのが日本企業の大多数である。
技術者は、経営者の意思決定にそって動くようにみえるが、手段も証明も拘束されない。
上市の責任を経営者や営業、技術の欠陥を製造に押しつけることで、あとは
想定外と称する、クレーム対応に少し怯えるくらいである。
その意味で、製品の技術は、過去に使ったものを、最低限の修整で仕上げていく職人的な
補修の発想が多い。
言い換えると、新しい機能性、新システム、技術的改善、
新製品開発システム
情報化・・・・・もともと、何にも配慮していない。
云われたように、ひたすら自分の能力を浪費しつつ、製品を仕上げていく。
品質保証や信頼性テストは、技能と口先で対処する。
最後は、時間切れで、市場で売上目標達成と称する経営者の号令で
技術の混沌のまま、市場へ製品が流れる。
ひたすら、市場のトラブルに対応して、膨大な設計変更を指示し、
これも膨大な損失を製造におしつける。(製造の責任と思わせることで)
■ そういう、マネジメント不在の技術のあり方は、「持続可能な開発」の時代に
通用しない。
地球温暖化・資源枯渇・汚染・健康・生物多様性・社会的影響(外部経済・不経済)
など幾多の具体的な要求が明確になりつつあり、源流である技術で対応さざるを
得ないからだ。
■ 「持続可能性」を追求するには、
既存の技術を主たる機能性でツリー構造でDBを構成し、その中に
技術コンプライアンスの要求、顧客要求などのレベルや
技術や製品のシステムとパラメーターについての評価データを共有化していく必要がある
再現性・先行性・汎用性への具体的な管理のためである。
技術ナレッジが製造・市場で再現性を無くしている問題を発生させたり、
配慮していないのに、ロバスト性により先行性を発揮できていた場合
さらに、新製品開発における情報汎用性の評価をした場合の確認など
具体的に技術を高めるトリガーを仕込んでおけば、技術管理ができる。
経営者の多くは、自社の技術のありようを、知らない、マネジメントの外で
あることが多いのだ。
大いなる時代に、技術をマネジメントに引き寄せることが、必要であると思う。
「品質工学」でいう、技術戦略は、自ずと見えてくることになる。
そうすることで、技術者は、製品だけでなく、自らの情報生産の責任に
目覚めることになる。
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