北飛行場（読谷村）を歩く

戦跡散策を再開いたします。

4月19日にタバコをやめましたので、太らないよう運動がてらに続けてみます。

自宅から読谷までは20キロ近くもあるので、村役場周辺に駐車してそこから戦跡を散策してます。

この道路は旧日本陸軍がつくった北飛行場の跡地です。

正確には、戦後アメリカ軍が嘉手納飛行場の補助飛行場として拡張、2003年にようやく返還されました。

そのため、いまでも65年前の面影を残している不思議な空間です。

以下、読谷飛行場のできた経緯です。沖縄県の資料を引用しております。

【読谷飛行場（陸軍沖縄北飛行場）】

　昭和17年（1942年）末ごろ、日本陸軍の航空部隊は南方戦線を展開するにあたり補給中継基地として南西諸島に航空基地を新設する必要が生じ、真っ先に沖縄本島中部の読谷に広がる読谷野の用地接収をはじめたが、村役場や地主たちは事前に知ることもなかった。

　昭和18年夏、飛行場建設用地に赤い旗が立てられると、その1週間ほど後、関係地主が国民学校に集められ、県警保安課長も立ち会う中で担当将校から「この地域は飛行場として最適であるから諸君の土地を提供してもらいたい。戦争が終わればこの土地は地主に返す。」あるいは「飛行場予定地は土質といい「広さからいっても最適地である。先祖代々から受け継いだ土地で愛着もあろうが、我が国がこの戦争に勝利するため国法に基づいた計画であるから二言はない。こういう次第であるから諸君の土地を国家に捧げてもらいたい。」という説明が行われた。

　接収された土地は村内6字におよび1,956筆で面積約266万0,902平方メートル、地域内には48戸の民家と548人の地主がいた。土地代については説明もないまま村長と軍（航空本部経理局）の間で仮契約が行われた。ある調査によると、土地を接収された地主548人のうち、土地代を支給されたものは皆無で、家屋や作物の補償金を受領したものは7％（39人）、一部受け取ったものは23％（124人）、受け取っていないもの19％（106人）、受け取ったかどうかわからいもの51％（179人）となっている。保証金が受け取れた場合でも強制的に国債や郵便貯金に振り返られて結局現金を手にすることはなく、受給の有無もわからないという回答が半数を超えている。

　元第32軍航空参謀は当時の事情を「その頃は、軍事優先の情勢であり、かつ、飛行場建設は緊急を要したので、地主の意志を聴取する暇もなく、坪当たりの単価は後日決定することとし、取りあえず、地上工作物の補償、民家立ち退きの料を支払うこととし、飛行場の緊急整備に着手した」と証言している。

　昭和19年9月末にまでには航空作戦基地として利用できる状態まで進んでいた読谷飛行場は、「10・10空襲」で真っ先に攻撃の目標にされ、大きな被害を被ったが、昼夜兼行の補修工事によって、直ちに補修され、台湾やフィリピンへ延べ数1,000機の中継基地として機能した。しかし、米軍上陸直線の昭和20年3月末、部隊は読谷飛行場を自ら破壊し、後方に撤退した。