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沖縄県在住の歴史好き！

書庫■沖縄戦について

61年前の沖縄戦がなんであったのか、ふとした疑問から作文を書いてみました。
また、戦争に限らず身の回りでおきたことも書いています。
もしよければご一読下さい。
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小録海軍部隊の戦い part3

飛行場以外には、全てが密林のジャングルであるムダンに上陸した八連特は、アメリカ軍の空襲と過酷な自然環境との戦いをしいられる事になった。空襲の中16門の重砲の揚陸に成功するが、地盤が沖縄と同じく珊瑚できた石灰岩であったことから、重砲や機銃を乗せる基礎工事にも苦労の連続であったようである。

日中は常にアメリカ軍の空襲が絶え間ない中での作業に加え、南方戦線で特記すべき栄養失調や疫病による戦死者が続出する。当時日本軍には「現地調達主義」という、現地で食料を生産・調達する思想があり、食料の補給は軽視されていたのである。何れにしても八連特のムダンでの戦いは、海軍特有の港湾や空港死守のための戦いであり既存施設に固執したもので、アメリカという敵の分析に欠けたものであったと思う。また、消極的であった陸軍も、海軍からの要請で昭和18年5月1日佐々木登少将率いる5,500名がムダンへ増援し、ムダンには陸海軍の将兵1万名以上に膨れ上がった。

昭和18年6月30日アメリカ太平洋方面最高司令官ウイリアム・ハルゼー大将の率いる部隊がムダンの対岸にあるレンドバ島に上陸。さらに、同日南西太平洋方面最高司令官ダグラス・マッカーサー大将の部隊がニューギニア南東のナッソウ湾に上陸を開始した。いわゆるソロモンとニューギニアの2方向から北上するためのカートホイール（車輪）と名付けられた作戦である。

八連隊の対岸10キロ先にある島レンドバ島には、陸海軍あわせて130名しか守備隊はおらず、打つ手もない同島は呆気なく占領されてしまい、その後アメリカ軍は砲台を築きムダン飛行場に砲撃を開始した。一方、八連特の重砲ではレンドバ島へは届かなかった。さらにアメリカ軍は7月14日、ムダン海岸正面に上陸を開始し、レンドバ島の重砲や艦艇からの支援攻撃にあわせ、戦車を伴う攻撃により、徐々に浸透してきた。

当時、海軍と陸軍とで「南東方面作戦陸海軍中央協定」が結ばれており、地上戦となった場合は、陸軍の指揮下に海軍が従うというものであり、大田中将はそれに従った。ところが、戦線の整理を理由に佐々木隊が八特連に置手紙一つで、8月4日単独で撤退を開始し海軍を置き去りにする失態まで演じ、海軍と陸軍の軋轢はムダンにおいて生じている。
8月6日八連隊はようやく、後方の佐々木隊と合流し今後の作戦について話合うが、戦死した山本五十六指令長官の「現在の防衛地域を絶対に確保せよ」との遺言とも思える現地死守を主張し、それに押され佐々木隊長は増援軍を待って再考することで会議は終了した。だが、8月23日には増援軍の見込みのない状況に至り、ニュジャージア島の北西30キロに浮かぶ、コロンバンガラ島へ陸軍の強引な判断で撤退が決まった。

程なく八連隊と佐々木隊は同島へ撤退したが、ここでも空襲は一段と激しさを増し、昭和18年9月上旬からは物資の補給も僅かとなった。食料の保有は9月25日まで持たせるのが精一杯と判断され玉砕を覚悟するが、9月15日第8艦隊木坂先任参謀が同島の大田中将を訪問し、コロンバンガラ島からブーゲンビル島ブインへの撤退が発せられたのであった。10月3日大田中将の率いる八連隊はブインへたどりつく。
その後、八連特はビスマルク諸島強化のため八連特を中心に第14根拠地隊を編成、大田中将が司令官に任命されるが、その職は2ヶ月余りの昭和19年2月10日付けで軍令部出仕となり、内地へ引き上げることになったのである。

昭和17年から18年にかけての太平洋戦争の総括であるが、アメリカ軍は圧倒的な工業生産力を最大限に活かした戦いを展開した。しかし、日本陸海軍は戦闘方針を変えずアメリアカ軍と同じ土俵で、真正面から勝負を望んだのである。

特に日本海軍は、空港や港湾施設の保持に固執し、将兵のみならず輸送船や物資までもが海の藻屑となった。また、陸軍においても無防備に突撃を行うスタイルを崩さず、むやみに将兵を犬死させたのである。結果、戦力の増強を図り加速するアメリカ軍の北上に、日本軍は北へ北へと追いやれる事になった。また、補給路を断った日本軍の島嶼陣地はそのまま終戦まで放置され、自滅させられた島々も続出した。

昭和18年末には、戦線は日本の絶対国防圏であるフィリピンからサイパン方面まで北上することになった。日本はその方面を占領されれば、原油を含めた資源の確保が絶たれ、戦争そのものを維持できなるのであった。しかし、時すでに遅しというよりも「世界を敵にした戦いにようやく限りが見えてきた」と表現した方が適切であり、大田中将もこの戦いの行末を見極めたと感じる。

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小録海軍部隊の戦い part2

同年8月にアメリカ軍は、日本海軍に対する本格的な反攻を開始、ソロモン諸島のツラギ島やガダルカナル島に上陸、圧倒的な火力と工業生産力で進撃した。ガダルカナル島はオーストラリアとアメリカを繋ぐ交通の要所として、日本海軍が飛行場を作った事から争奪戦戦闘が始まったのであが、中国大陸でしか実戦経験の乏しい日本陸軍は、アメリカ軍とのはじめての地上戦で、圧倒的な力の差を見せ付けられることとなり、得意の万歳突撃も通じる相手ではなかった。日本軍は次第に制海権を失い、物資の運搬にも事欠くようになり、翌昭和18年1月ガダルカナル島を守備していた陸軍の一木支隊は全滅、日本軍は同島からかろうじて撤退した。

話が前後するが、日本軍が南方に進出した理由は単純に原油を含めた資源の確保のためである。また、第1次世界大戦終戦後、旧ドイツ領の南洋群島は日本の統治下にあり、多くの日本人が在留し、港湾施設等も確保されていたことらも南方への進出を容易にし、戦線はオーストラリア周辺からインド付近にまで達していたのであった。

その後ガダルカナルを征したアメリカ軍は、昭和18年1月には、ソロモン諸島レンネル島沖で行われたレンネル島海戦で日本海軍に敗れるが、3月に行われたアッツ島海戦では両軍とも損害を与えられず、がっぷり四つに組んだ消耗戦をていしてきた。ところが、昭和18年4月18日には、日本海軍の連合艦隊指令長官山本五十六海軍大将が、前線視察のため訪れていたブーゲンビル島の上空で撃墜され戦死。日本軍は徐々に悪化の一途をたどりはじめることとなった。

そのような中、陸軍砲頼りなしとして昭和17年11月20日横須賀に新たに編成されたのが海軍重砲部隊ともいえる「八連特」という部隊で、その司令官に大田中将が任命されている。兵員は司令部450名、呉鎮守府第6特別陸戦隊1,955名、横須賀鎮守府第7特別陸戦隊1,945名が主力で、他に設営部隊など総員約6,100名であった。当初の任務ではガダルカナルへ行く予定であったが、同月30日、幕僚を伴って飛行艇で横浜を出発、途中トラック環礁で連合艦隊司令部と打ち合わせを行い、戦局の悪化を理由に同島を撤退する事を聞かされる。

2月初め八連特はニュージョージア島の西端南側にあるムンダに進出することが決定された。ムンダが選ばれた理由は、ガダルカナル島への補給困難にこりた陸軍が中部ソロモン諸島の防衛には消極的で、第一線を北部ソロモンへ置くべきと主張した。しかし、海軍には北部ソロモンのニューブリテン島に海軍航空隊のラバウル基地があり、これを守るためにはどうしても前方に防禦線をしく引く必要があったことから、飛行場建設の適地としてムンダが選ばれたのである。

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小録海軍部隊の戦い part1

本稿を昨年平成18年3月25日に書きはじめて1年と2ヶ月ほどの月日が過ぎたが、ようやく最終目的のひとつである海軍の小録地区にたどり着いた。その間、サラリーマンである私を取り巻く環境にも色々あって、出会いと別れも人並みにあった。プライベートにおいてはマルチーズ犬の女の子まで家族に加わり、なにかと変化のある一年であったように感じる。

　昨日はゴールデンウィーク最後の日にあたり、外は大雨であったことから自宅でこれまで書いたものを最初から読み返してみたが、自分自身よくこれまで書いたなと感心した。それと同時に、単に人様が書き記した記録を時系列に書き並べているだけではないか、史実からズレていないか等不安にもなってきた。だけど、素人が書いているのだからしょうがないか・・・まずは、最後まで書くことが大切なことであると考えよう。

　話を小録海軍部隊の戦いに戻す。前出にも記したが、大田中将の率いる海軍が何故沖縄で地上戦を行い、玉砕しなければならなかったのか、その経緯について説明したい。
開戦当初、日本海軍には空港や港湾施設を守備する方面根拠地隊以外に、陸戦隊が存在し、陸軍よりも海軍が太平洋の島々を快進撃していたのである。（アメリカ軍の海兵隊に近い存在であったと思う。）一方、アメリカ軍の最初の反撃は、翌昭和17年4月18日に日本本土へ16機で初空襲を行い、東京、川崎、横須賀、名古屋、四日市、神戸などを攻撃し中国に逃げ切ったのである。被害は軽微であったが大本営はショックを受けた。

そのため、大本営は5月5日、連合艦隊司令長官は陸軍と協力して「ミッドウェー」「アリューシャン」列島への攻撃命令を発した。作戦では、敵空母の撃滅」だけはなく、同島への陸海軍部隊の上陸攻撃も計画されていた。上陸部隊は「二連特」と命名され、その指揮権を委譲されていたのが、小録海軍壕で指揮を執ったが大田實中将（当時大佐）である。また、陸軍からはガダルカナル島で全滅の悲劇を迎える一木支隊が参加することになるが、指揮権を巡っては軋轢があったようである。

昭和17年5月28日攻撃は発令された。機動・攻略・主力部隊を合わせ、動員された艦船350隻、飛行機1,000機、将兵10万人という日本海軍史上、空前絶後の大作戦であった。結果は云わずと知れた大敗であり、上陸は夢に終わった。その後、上陸部隊はグアム島に入港し一木支隊長を招いて慰労会を行うが、グアム島攻略海軍陸戦隊司令官の林弘中佐と一木隊長が宴席で殴りあうという後味が悪い結果で、二連特は7月1日に解散した。

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首里撤退ｐａｒｔ12

平成19年3月31日文部科学省が高校の教科書に記載された沖縄戦の「集団自決」の実態が「軍の命令で行われたか断定できない」との見解を示し、過去の検定で認めてきた「集団自決」に対する日本軍の関与を否定。関与を記述した部分の修正を教科書会社へ求めたと報道された。そのことは、私がこの著を書く動機のひとつであり、集団自決のすべてが、民間人の意志で行ったとは思えないが、ついにそうなったのかと感じたのが、私の率直な感想である。

事の発端は、沖縄復帰の前年である昭和46年、作家の曽根綾子さんが文芸春秋に「ある神話の背景−渡嘉敷島の集団自決」と題して連載したレポートに始まる。曽根さんは当時沖縄戦の旧女学生に関する著を書いており、その取材の途中で渡嘉敷島の悲劇を耳にした。　
渡嘉敷島は沖縄本島から西に30キロの沖合いに浮かぶ小さな島である。戦時中そこには陸軍の海上挺身隊の海上特攻隊員130名が駐屯し、それを率いたのが当時25歳の赤松嘉次大尉であった。悲劇はアメリカ軍が昭和20年3月27日に上陸したが、特攻隊員130名しかいない島はたちまち占領されてしまう。そして、悲観した多くの島民が集団で自決したのである。

終戦後、渡嘉敷村、座間味村共編による「渡嘉敷における戦争の様相」また、地元新聞社が発行した「沖縄戦記・鉄の暴風」やノーベル賞を受賞した大江健三郎さんの「沖縄ノート」に集団自決のことが記述され、軍命であったことが定説となり教科書にも記載されることとなった。しかし、ジャーナリストの曽根さんは独自の調査によって、集団自決は軍命でなかったのでは？と文芸春秋にのせたのである。

終戦から62年、曽根さんが「ある神話の背景−渡嘉敷島の集団自決」を世に出して36年の月日が流れた。ところがここ数年前から、島民や元沖縄県庁の職員から軍命でなっかたとする証言がよせられ、また、故赤松大尉のご子息を含む団体が大江健三郎さんを訴えるなど、渡嘉敷島の悲劇は再び歴史の表舞台に立つことになった。

修学旅行のメッカである沖縄県は、学生に観光以外に平和学習も取り入れたことから沖縄戦に興味をもつ学生も多く、インターネットの掲示板には沖縄戦に関する書き込みには、私より知識の高い学生さんまで沢山いる。中には高校生が「集団自決については、遺族年金目当ての虚偽」であるとする書き込みに、私は本当にショックを受けた。

渡嘉敷島の集団自決が軍命であったかどうかわからないが、素人の私が思うに当時25歳であった赤松大尉を非難中傷し、歴史に残すようなことは間違いであったと思う。なぜならば、県民のやり場のない怒りの矛先を国民の教科書で一青年将校の個人に押しつけれることはおかしな話しであり、間違えた考え方によるものである。

当時島民が捕虜となった場合には、日本軍の陣地を自白するであろうと考えることは自然な考えである。軍命によって自決せよとは言わなくとも、軍国教育しかしり、島民へ捕虜になれということもあり得ないと考える。さらに島民が手榴弾を持っていたことは、捕虜になるぐらいなら自決しなさいと、暗黙の強要がなされたと見るのも当然である。証拠があるとか無いとかで、歴史が変わって行く事は如何なものかと思う。

私が言いたいのは、一個人に過去の歴史を背負わせる行為はお門違いも甚だしく、それを取り除くことは、沖縄県民としてよいことであると云いたいのだ。それから先の論議は、透明な場で沖縄側の学識者も含め行うことが望ましいのではないかと考えるのです。少なくとも私の周りの沖縄県民は、沖縄戦のことを知っている者は少なく（語らないでいるかもしれないが）、政治家やマスコミ各社の反応も鈍いような気がしてならない。ある一部の人達だけが騒いでいる問題にしか私には見えない。

普天間基地所属のヘリコプターが沖縄国際大学へ墜落した事故や、今回の教科書問題も沖縄県内と本土にはギャップがあって、沖縄県側の反応が鈍いと感じるのは私だけであろうか。「ＮＯといえる日本人」を書いた石原真太郎東京都知事が沖縄県知事であれば、違った展開になっていたかもしれない。悲しいかな他力本願ではるが、過去には右であれ左であれ、思想を持った優秀な人材を多く輩出しながらも、沖縄県には強力なリーダーが現代に育たない理由がなんであるのかも、重要なキーワードである。

第32軍が首里から喜屋武半島に撤退する際に、たった1週間足らずで1万人の将兵と数え切れない沖縄県民が死傷した戦場での人間心理は、想像を超えるものであったはずである。そこには、人肉を食すること以外はなんでもありであったと私は思う。

くどくなるが、教科書の検定問題は今にはじまったこてはない。昭和40年には故家永三郎東京教育名誉教授が文部省を相手取り、教科書制度の違憲・違法を主張した裁判が行われている。裁判は第1次から三次の平成初頭まで、長期にわたり行われているが、昭和63年2月の第三次教科書訴訟では沖縄戦の記述そのものが争点となった。

裁判は沖縄県で出張法廷がされ、「集団自決」と「日本軍による住民虐殺」という真相を論ずる場となった。一方で、出張法廷以前の昭和57年、別の日本史高校教科書検定で「日本軍による住民虐殺」の削除、「沖縄県証言集」の否定という文部省の姿勢が明らかにされ沖縄県民の批判の的となった経緯もあり、まさに沖縄県民が沖縄戦の本質を問う論争の場となったのでる。（私は当時東京にいて、この論争はわからなかったし興味もなかった。）

沖縄側からの証言者は、実際に渡嘉敷島で集団自決の場におり、冒頭「私は母を殺した」と証言し、法廷内を静まり返した沖縄キリスト教短期大学教授の金城重明氏。鉄血勤皇隊として戦った琉球大学教授の大田昌秀。沖縄国際大学の安仁屋政昭教授と山川宗秀高校教諭であった。（職業等は当時のものであり、その後大田氏は沖縄県知事を歴任）

本稿ではこの論争の詳細は割愛するが、判決については、次の通りである。平成元年10月東京地裁（加藤和夫裁判長）は「国は必要かつ相当な範囲で教育内容を決めることができ、検定は教育や学問、表現の自由を侵害できない」と検定制度を合憲とする判断を下し、家永氏の敗訴が確定した。

判決は大まかに、「検定当時、集団自決は沖縄戦の大きな特徴となっていた。」「検定意見は集団自決の記述もとめたにすぎず、沖縄戦の一大特徴である日本軍の住民虐殺の事実を否定するものではない」「記述の削除を求めるものではない」として、文部省の修正意見を「合法的根拠を欠き著しく不当なものとすることはできない。」と原告の請求を退けた。また、加藤裁判長は「沖縄戦における住民の犠牲者の中には、日本軍によって直接殺害された者のほか、日本軍によって自決を強要された者、日本軍に壕を追い出され、あるいは食料を強奪されたため死亡するに至った者があるとするのは、概ね学会の一般的理解」と、住民殺害を認めたものであった。

判決に対し沖縄県側からは、「住民虐殺よりも集団自決をあえて記述させようという文部省の意図を、深い洞察もなしに妥当としている。住民虐殺の前に集団自決を記述させようとする国の姿勢は、殉国美談につながり、平和憲法下の教科書として行き過ぎ」と反論している。・・・19年前の判決では、あえて集団自決を教科書に載せたようにもとれるが、今になって覆る意図が何であるのか、有耶無耶にせず明確にしていただきたいものである。

昨日5月3日、アメリカ軍が上陸した読谷村の都屋という部落で私の友人と夜を徹したビーチパーティーに参加した。ビーチパーティーとは沖縄県民であれば誰でも普通にやっているもので、砂浜でバーベキューをしながら友人や家族とのコミュニケーションは、最高な場である。テントを張ったり、料理をつくることは結構大変だが、沖縄県民らしく協力体制はすばらしいものがある。

そのときに居酒屋を経営している後輩から、都屋の海岸に相応しい話しを聞かしてもらった。後輩が仕事を終えて、帰宅のために明け方タクシーに乗ったら、年齢が60すぎと思われる運転手に「午後からビーチパーティーに行くんですよ」と話をしたらしい。
すると親切そうな運転手さんが、「沖縄の海もなにも変わってしまったが、変わらないのはお月様だけだねー」と言ったそうである。その話を聞いて、すこし寂しくも感じた。その日は大潮の満月で、まんまるのお月様が夜空に綺麗に輝いた。

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首里撤退ｐａｒｔ11

遂にアメリカ軍上陸依頼、約2ヶ月におよんだ首里戦線がようやく動きはじめた。八原大佐の手記によれば、首里戦線には約5万日本軍将兵がいたとされているが、武器弾薬や食料を運ぶだけでも大事である。作戦は極秘であり、作戦の下令から行動を開始するまで、各々の役割を認識することは至難の業である。また、作戦の指揮をとるためには有線電話の敷設や電力の確保が不可欠であり、それらのインフラの整備まで考えると5月22日から26日までの4日間で計画できたことは驚きである。

第32軍が南部へ撤退するためにはまず、与那原の線を保持する必要があり、大里高地付近の船舶工兵第32連隊は雨乞森の奪回を企てている。だが、訓練不足と装備も劣弱であることから悪戯に死傷者を続出させるものでしかなかった。そのため、5月24日に第24師団長は作戦主任参謀の苗代正治少佐を派遣し戦闘指導を援助させ、第32軍からも後方部隊を抽出した諸部隊を投入したが、奪回までは到底至らず撤退計画も危ぶまれる状態となった。

ところが、天候が悪化したことから、八原大佐はそのタイミング逃さず首里正面を守備していた第62師団を撤退攻勢の主力とし、5月27日戦闘員約3,000名を津嘉山を経由し与那原西南地区に転進させ、南部撤退のルートを確保させた。さらに同日、軍司令部を津嘉山に移動させ、戦闘指令所を開設したのである。また、軍司令部の大部は摩文仁に直接向かわせたのであった。

5月28日アメリカ軍の活動はやや活発となり、東正面では宮平、87高地、仲間の線で接戦となった。一方、首里西側の松川高地も占領された。牛島司令官は、第62師団の撤退攻勢が進展しない状況から、5月29日夜を期して南部に撤退したが、第32軍の後退作戦は完全にアメリカ軍に察知されることなく成功した。

ちょうど連日の降雨のため道路はぬかるみとなり通行が困難となったが、機械力に頼るアメリカ軍の行動を鈍化させ、空からの偵察も困難であった。このようにして、第32軍は小録海軍部隊の早期撤退などの混乱がありながらも後退を成功させたのであった。撤退に際し多くの重症患者は手榴弾を渡され残置され、重症患者に対しては永眠の処置をされた。また、沖縄県民に対する対策については、第32軍より戦場外になると予想される知念半島に避難するよう一応指示がなされたが、伝達する方法も乏しく軍と行動を共にすることになった民間人が多数を占めることになった。

首里より喜屋武半島に後退した際に、兵力の集結掌握は作戦上最も重大な問題であったが、各部隊からの報告はあるがその内容はは不正確であった。第62師団を例にとれば作戦主任は総員3,00名と言い、後方主任参謀は6,000名と報告するなど混乱を極め、掌握することは至難であった。八原大佐の手記によれば、首里撤退時に陸軍兵力4万、撤退中における損傷1万、喜屋武半島に集結した兵力3万と判定したしている。また実際にはもっと多かったのではないかとも供述している。撤退は成功したものの、兵器において小銃は5分の1、重火器は10分の1に減少。通信についても大型無線機は機能が落ち、台湾軍、第5航空軍、大本営との通信にも支障をきたした。

すでに地形、築城、火力の支援は衰え組織的な戦争を維持することは不可能であり、精神力だけで持ちこたえたているとしか思えない。そのような状態におかれてもなお、戦争をやめない精神力は何なのか不思議でならない・・・

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