くだらない日本で生活するのはもう飽きた、そろそろ海外脱出の時期で

１０６年前の写真「ロシア軍艦アスコーリド」の近影

今から１０６年前の明治時代に日本は巨大な帝国のロシアのバルチック艦隊を対馬沖に迎えて壮絶な艦隊決戦を挑んだ。その結果は日本艦隊の大勝利に終わった、その艦隊決戦から逃げ出して中国の大連港に逃げ込んだのがこのアスコーリドだった。その後武装解除されている。

私の祖父の小曾根正彦は長崎の旧家のぼっちゃんだった、母に聞くと生涯定職につかず好きなことをやって暮らしたというからうらやましい限りである、その正彦が何を考えたのか「従軍カメラマン」に応募してそして採用された、そして送られた先が中国大陸であった。時は日露が戦雲立ち込めて一発即発の時代だった、当時はロシアが遼東半島の権益を確保していた、だから大連とか旅順などの港を自由に使ったのである。

アスコーリド基準概略
基準排水量　　５９００トン
速力　　　　　２３，５ノット
竣工　　　　　１９００年

明治３６年（１９０３）６月、ロシアの陸軍大臣のクロバトキンは日本を視察、これは敵情視察だったと思われる、７月に避暑のために長崎雲仙の下田ホテルに投宿、この写真は長崎からの帰路旅順港に停泊したアスコーリドでステッセル中将以下の幕僚の出迎えを受けるクロバトキン一行である。

祖父正彦は旅順港に立ち寄った際に偶然この景色に出くわした、それでカメラを構え歴史的な一枚を撮った、日本に敵情視察に訪れたロシア陸相の偶然の一枚だった。

左からステッセル中将、クロバトキン陸相、アレキシーエフ、コレドラチェシュ、スタルク、レープの各幕僚

ステッセル中将は極東地域の師団長を勤めていた、そして日露開戦となり２０３高地で乃木大将の率いる日本軍に３万人以上の戦死者を出す大打撃を与えた、しかし乃木から指揮権をバトンタッチした東郷平八郎は日本から巨大な「海岸砲」を取り寄せ２０３高地に猛烈に撃ち込んだ、その結果写真にあるコレドラチェシュは日本軍の猛烈な砲撃の直撃を受けて爆死。

正彦はロシア軍の砲弾が至近距離に着弾してそれ以来耳が遠くなった、帰国後近所の寄り合いに出かけて帰りに道路の真ん中で脳溢血で倒れ母の名前を繰り返し叫んでいた、やがて自宅に運ばれ洗面器一杯の血が抜かれたとこれは姉の証言である。良家のボンボンの最後だった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　２０３高地攻撃で使用された海岸砲の写真、口径２８センチもある。

今頃持ち出された日本の「重慶大爆撃」反日の烽火はまだ消えていない

中国協会幹部“反日”あおる　試合前に重慶大爆撃語り鼓舞
2008.2.22 08:12

中国紙・タイタンが２１日、東アジア選手権男子の日中戦前に行われた会議で、東アジア連盟の謝亜龍会長（中国協会副会長）が旧日本軍による重慶大爆撃などを持ち出して選手を鼓舞していたことを報じた。

重慶出身の謝氏は会議で戦争中、重慶がどのように爆撃されたか、重慶市民がいかに「小日本」（日本人の蔑称）に蹂躙されたかを切々と話し、「重慶では絶対に日本チームに負けるな」とくぎを刺したという。この話が３０分近くに及び、会場到着も遅れた。

ある選手は同紙に「試合とあまり関係ない抗日戦争の話を繰り返した。プレッシャーがかかった。サッカーと関係のない話を多くされると、集中力が欠けてしまう」と指摘。「（協会幹部は）あまりしゃべらない方がよい」と切り捨てた。試合終了直前に観客席から「謝亜龍やめろ」などのコールも起きた。

産経ニュース

視点・論点：
中国人も現在は冷めている、政府役人が反日をあおっても「止めろ止めろ」の大合唱では哀れなものだ、中国共産党は国内のガス抜きに時々反日をけしかけるがほとんどは不発に終わる、国民は馬鹿ではないのである、国民は時には「くそったれ日本人」と激高したりもするがそれはサッカーの試合で中国が負けた場合である。

中国の男に「結婚したい外国人は」と聞いたら日本女性だと答えたそうだ、その理由を聞いたら「日本のアダルトビデオを見てすっかり女性が気に入ったから」と答えた。おいおい日本製アダルトは中国でも有名なのか、日本でも中国製アダルトを見たいな、な〜んていっちゃって。

日本人は中国大陸で手痛い敗北を喫した、それを絶対に認めないのが右翼である、「馬鹿につける薬はない」という諺を知らないらしい

中国各地方都市を爆撃する陸軍九七式重爆撃機（三菱製）右の写真は蒋介石が逃げ込んだ重慶市の爆撃の模様、写真を撮影した朝日新聞社の記者は敵の戦闘機の機銃弾を腕に受けて負傷、それでも「血だらけの戦闘日記」というタイトルの記事を掲載している。

「父よあなたは強かった泥水すすり草を噛み三千里の道歩くとも・・・」日本が中国大陸で絶望的な戦いを強いられた時に歌われた歌だった、愚かなる人間は敵を知らずまた己も知らない、そういう意味で意味深な歌である。

日中戦争
フリー百科事典wikipedia
1937年（昭和12年）から1945年（昭和20年）の間に大日本帝国と中国大陸の大部分を支配下においていた中華民国との間で行われた戦争（事変）について解説する。

呼称
日本での公式の呼称は支那事変であったが、現在の日本では一般的に日中戦争（にっちゅうせんそう）の名で知られている。また当時は日華事変とも呼ばれた。現在の中華民国や中華人民共和国での呼称は中国抗日戦争もしくは八年抗戦である[2]。また英語ではSecond Sino-Japanese War（第二次中日戦争）である。

日本での名称の変遷については支那事変を参照

経緯
日本はその頃満州国を建国し、建国まもない満州の安定を図ることを目的として北支駐衛権確保のため満洲と中国の国境に軍隊を移駐、1933年5月、日華の間で塘沽停戦協定が結ばれ華北に非武装地帯が設けられた。その後、昭和11年1月から昭和12年の4月に北支処理要綱が作成され北支分治工作が行われた。この工作は国民党政府から主権を切り離し第2の満洲国を作ることを目的としたものではなく(1)華北に親日満の地帯を作ること(2)華北の物資を確保しソ連侵略の際には日満支が協力して戦うための支援基地とすることを主眼とした政治的工作で、河北省の宋哲元・商震・万福麟、山東省の韓複渠、山西省の閻錫山などの諸軍閥と関東軍（一部の将校）の間での利害関係の一致で進められた。

なお当時関東軍参謀だった瀬島龍三は「満洲を建国したことで朝鮮半島が安定したが、満洲国が建国したばかりで不安定だったことから満洲の安定を図るために満洲と中国の国境ラインに軍隊を移駐したところで中国勢力と衝突した」と述べる。一方、当時の北支は国民政府による搾取や重税から北支の諸軍閥や市民の中で不満が高まると共に満洲の目覚しい発展を目の当りにし、蒋介石の影響力は後退、1935年6月には白堅武が豊台事変を起こし親日満政権を樹立を図ろうとクーデターを起こしたが失敗、10月には国民党の増税に反発し農民が蒋政権・国民党を否認、可憐誅求に反発し自治要求を求め香河事件が発生するなど河北省・山東省・山西省などで民衆の政治・経済的不満が高まり、自治運動が高まってきていた。1935年11月、中華民国政府では英国の支援のもと幣制改革が行われ、銀本位制・通貨管理制を導入し現金回収が行われたがこの時、北支将領は現金の南送を拒否するなど中央からの離脱傾向にあった。

1935年11月25日、殷汝耕が冀東防共自治委員会を非武装地帯となっていた地域に組織し中央離脱、自治宣言をしたが、蒋介石はこれを認めず、他の北支軍閥が同じように独立を宣言をしないように1935年12月に宋哲元を委員長として華北・チャハル2省と北平と天津を基盤として冀察政務委員会を創設した。宋は就任の挨拶で民意尊重、日華親善、反共姿勢を宣言。当初、冀東防共自治委員会は同委員会が同じ性格の自治政権組織と考え、合流を考えたが実際には国民党政府行政院直属機関であることがわかりこれを断念、12月25日に冀東防共自治政府を成立させ自治姿勢を示した。

このように華北には日本・国民党政府・諸軍閥の駆け引きにより、反共・親日の冀東防共自治政府政権と反共・親日国民政府直属の冀察政務委員会の2つの異なる自治政権が誕生しやがて両者は対立を深めていく。蒋介石（軍事担当）と汪兆銘（外交担当）率いる国民党の政策は当初、第一に共産党勢力の駆逐、第二に外国勢力との問題解決を方針に一面抵抗・一面交渉のもと行われていたが、汪が1935年11月に狙撃され怪我を負うと療養のために離脱。1936年12月12日には蒋介石が部下の張学良によって拘束される西安事件が発生するとコミンテルンが仲介となり対共姿勢から対日姿勢への転換と中華民国と紅軍の間で国共合作が結ばれる。蒋は日本との対決姿勢を固めると共に1937年7月7日、当時華北に駐屯していた日本軍との間で起きた盧溝橋事件を発端に中国全土で存亡をかけた徹底抗戦（ゲリラ戦）を展開していくことになる。

盧溝橋事件後に本格的な戦闘が行われても、1941年12月に太平洋戦争が勃発するまで両国は宣戦布告しなかった。これは「大日本帝国と中華民国が互いに宣戦布告しておらず公式には戦争状態にない」という状態を、事変の勃発当初から日米戦争の開始までの4年間、双方が望んだからである。宣戦布告を避けたのは両国が戦争状態にあるとすると、第三国には戦時国際法上の中立義務が生じ、交戦国に対して軍事的な支援をすることは、中立義務に反する敵対行動となるためである。これ以上の国際的な孤立を避けたい日本側にとっても、外国の支援なしには戦闘を継続できない蒋介石側にとっても宣戦布告は不利とされたのである。なお、日本軍が駐兵していた法的根拠は義和団の乱の講和条約である北京議定書に基づいている。

視点・論点：
評論とは広い視野で物事を見る眼力が必要でこのwikipediaも完璧な視点とは言えない、日本を代表する歴史の始点ではあるが時代と共に日本人の歴史評価は変化している、それを考慮するとwikipediaは完璧さとは程遠い、それは日本に軸足を置いた視点で評価されているからだ。

歴史とは日本から一歩離れた視野が必要でそれでこそ歴史評価と言える、私は３０年以上昭和史を研究しているが現代ほど出鱈目の歴史解釈を知らない、人は勝手な解釈勝手な評論が大流行でそれは国民と政治家全般に言えることである。「歴史は人が作る」とも言えるがこれほどひどい解釈は許されていいのだろうかと考える、その点では日本のwikipediasはまだまだ世界の水準に遠く引き離されている。

コロコロ変わる政府の憲法解釈、集団自衛権の勝手な解釈に歯止めが必要だ

麻生首相　集団的自衛権行使の解釈変更を本格検討へ

麻生太郎首相は２３日、安倍晋三首相（当時）の私的諮問機関「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会」（安保法制懇）で座長を務めた柳井俊二元駐米大使と首相官邸で会談し、集団的自衛権の行使を違憲とする現行の政府解釈について意見を聞いた。北朝鮮の長距離弾道ミサイル発射や、海上自衛隊による海賊対策の本格化を受け、集団的自衛権を行使できるように解釈変更が必要な状況が差し迫っていると判断したとみられる。首相が解釈変更に踏み切れば、日米同盟の強化や国際貢献に向け、大きな一歩を踏み出すことになる。

会談には、柳沢協二官房副長官補（安全保障担当）も同席した。柳井氏は安保法制懇の議論の経緯をたどりながら、解釈変更が喫緊のテーマであることを説明したという。

会談後、首相は記者団に対して、「安保法制懇の話がそのままになっているので話を聞いた。長い文章なので勉強しなければならないと思っている」と解釈変更に前向きな姿勢を示した。再議論の必要性については、安保法制懇が平成２０年６月に報告書を福田康夫首相（当時）に提出していることを踏まえ、「きちんとした答えは作られており、内容もまとまったものがある」と述べた。

安保法制懇の報告書は、（１）公海における米軍艦艇の防護（２）米国を狙った弾道ミサイルの迎撃（３）国際的な平和活動における武器使用（４）国連平和維持活動（ＰＫＯ）での他国部隊の後方支援−の４類型について、集団的自衛権の行使を認めるなど政府解釈を変更すれば、現憲法のまま実施できると結論づけた。

しかし、福田首相（当時）は記者団に「（解釈を）変える話などしたことはない。報告は終わったわけだから完結した」と語り、解釈変更を否定。安保法制懇の報告書は封印されたままとなっていた。

一方、麻生首相は首相就任直後の平成２０年９月２６日、米ニューヨークで「基本的に解釈を変えるべきものだと言ってきた。大事な問題だ」と述べ、いったんは解釈変更に前向きな考えを表明したが、１０月３日の参院本会議では「解釈について十分な議論が行われるべきだ」と答弁し、早急な変更には慎重な姿勢を示した。

現行の集団的自衛権に関する政府解釈は、昭和４７年１０月の田中角栄内閣で「わが国は集団的自衛権を有しているとしても国権の発動としてこれを行使することは許されない」という政府見解で示された。

■集団的自衛権　同盟国など密接な関係にある他国に対する武力攻撃を、自国が直接攻撃されていなくても、自国への攻撃だとみなして実力で阻止する権利。国連憲章５１条で、主権国家の「固有の権利」と規定され、国際法上の権利として広く認められている。

産経ニュース

論説：
現状の憲法解釈では世論は大きく二つに分かれている、保守派と右翼は「憲法などあれは占領軍に押し付けられたもので全面的な改正が必要」また左翼は「九条を守れ会」の精神が必要と全面的に対立していて両者が歩み寄る姿勢は見られない。これが原因で憲法は戦後６０数年も博物館で野ざらしにされて放置されて国民の関心の圏外に置かれた原因でもある。

日本は世界的な戦争当事国でその責任を現在でも追及されている、馬鹿げた考えだと言うならばなぜ国連で「敵国条項」を外してもらえないのか考えてみる必要もないことである。白人に牙を剥いたその罰は現在でも追求されていると考えるのが正しい、しかし日本人はノー天気で平和ボケだから世界の動きなど無関心である、これじゃ核兵器を落とされるまでくだらない議論ばかりやるのがオチで眼は覚めないだろう。

保守派右翼の論調は「日本は敵国に狙われている」というものでだから法整備と憲法改正が必要と言う、左翼勢力はこの主張には本気で取り組む姿勢さえ見せない、議会で法案を潰せばよいと考えるからだ。しかし現在の世論は保守派右翼に有利であり国民の声は保守派にべったりである、このことを考えると日本人という民族は戦時中から何も変わらないなと思う、冷静に世界情勢を考え損得で戦争を考えたならば日本は「国家崩壊」の憂き目にはならなかったはずだからである。

馬鹿政治家の中川に告ぐ、核弾道ミサイルは政治的な道具である

【正論】中国軍事専門家・平松茂雄　北の核ミサイルは「政治兵器」

≪弾頭も衛星も同ロケット≫

筆者は核兵器やミサイルの専門家でないが、今回の北朝鮮のミサイル発射実験に関するわが国のマスコミの報道や解説を読んでいて、腑（ふ）に落ちないところがいくつかある。

一つは、核ミサイル開発と宇宙開発、具体的には、核弾頭と衛星の関係やロケットとミサイルの関係について、ミサイル開発は軍事目的だから危険だが、衛星は平和利用だから問題ないとの見方である。筆者の理解では、同じロケットに核弾頭を搭載すれば弾道ミサイルになるが、衛星を打ち上げるのも同じロケットである。

中国は同じロケットで核弾頭と衛星を打ち上げている。例えば１９７０年、初めて人工衛星を打ち上げたロケット「長征１号」は中距離弾道ミサイル（ＩＲＢＭ）を発射するロケットである。これにより日本はじめ中国周辺諸国はその射程内に入った。蛇足ながら、当時も今も日本にはそのような認識はほとんどない。

それから１０年後の１９８０年に、中国は南太平洋のフィジー諸島近海に大陸間弾道ミサイルを発射した。この時は核弾頭ではなく、実験機材を装備したカプセルを搭載した。８０年代以降中国の宇宙開発は本格化するが、衛星を打ち上げるのは、長征１号を衛星の目的に合わせて改良した十数種類のロケットである。

≪開発環境恵まれた金政権≫

その中国と現在の北朝鮮の国際環境はまったく異なる。中国は建国以来米国の核兵器にさんざん威嚇されて、核ミサイル開発を決断する。それが原因となって旧ソ連との同盟関係は一転して対立関係となった。核ミサイル威嚇だけでなく、長大な国境線を越えて「１００万の大軍」がいつ侵入してくるかもしれない状況の中で、中国の核ミサイル開発は遂行された。

それに比べ、北朝鮮の核ミサイル開発の国際環境は大変恵まれている。米国や韓国、日本から、軽水炉や原油、食糧を供給するから核ミサイル開発をやめなさいといわれるが、各国の対応は好意的ですらある。北の核ミサイルに中国の立場は微妙だが、中国によって庇護（ひご）されている面もある。このように恵まれた環境のなかで北朝鮮の核ミサイル開発は進展しているのである。

核ミサイル開発を達成した中国を世界はもはや放っておけなくなった。国連加盟、米中接近をへて今日、中国は「世界の大国」に成長した。その最大要因はトウ小平の改革開放ではなく、毛沢東の核ミサイル開発である。核ミサイルの開発がなければ改革開放はなく、中国は今でも発展途上国、小国として相手にされていないだろう。

北朝鮮は中国が来た道を辿（たど）ろうとしている。実際には使えない兵器であるにしても、核ミサイルは「政治兵器」であることを、日本はいまこそ明確に認識する必要がある。（ひらまつ　しげお）

９０年代に入ると、中国の宇宙開発は宇宙ステーション＝宇宙軍事基地の設置に向けて進展し、今世紀に入って有人宇宙船を３回打ち上げた。この有人宇宙船を打ち上げたロケット「長征２Ｆ号」は米国に届く大陸間弾道ミサイルを発射するロケットである。大きくて重い有人宇宙船を打ち上げて、自在に軌道を修正したばかりか、予定の場所に帰還させた。核弾頭は小さくて軽いから、中国の大陸間弾道ミサイルの精度は相当の水準に達しているとみられる。

産経ニュース

正論：
中川昭一は本物の馬鹿野朗である、中国、北朝鮮相手に日本が核武装してどうするんだ、憲法論議を踏みにじり戦前の日本に戻りたいのか、この男は正気とは思えない。また日本が世界で孤立したいのならば一人で勝手にやれ、国民は大迷惑で心中する気は毛頭ないと知れ。