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マンガでわかる 中国100の悪行(晋遊舎 2007年1月刊 900円) 《目次》 第１章 悪化の一途を辿る日中関係 01 靖国問題は中共の外交カード トーゼン、日本の総理は二度と参拝はできない。 02 「Ａ級戦犯」は極悪人ではない 日本に戦犯は存在しない、国民全部が戦犯だから。 03 中国歴史教科書の実態 近代史を書き換えたのは日本の右翼という「歴史修正主義者」である。 04 日本では墓はうやまうが中国では辱める 例えばの話、家族を殺害して死刑になった死刑囚のお墓参りに行く人がいたらお目にかかりたい。 05 中国に今も根づく儒教思想 日本もしっかり儒教思想が存在した、忘れたから中国と戦争をした。 06 中国の対日コンプレックス 逆だ、シナ人が日本人に劣等感を持つ理由がない。 07 中国のダブルスタンダード外交 呆れた無知だ、中国は無数にスタンダードを用意している。 08 「支那」は差別用語ではない 常識だ、すでに書いた。 09 「日中記者交換協定」の弊害 当たり前、国際常識すら知らない日本人は中国ではバカにされる。 10 中国に沈黙する日本マスコミ マスコミだけではない、政界にワンサカいる中国の子飼い。 11 日本の市民団体の矛盾 これも上記と同じ左翼勢力が強い。 12 尖閣諸島を巡る領土争い 中国は東シナ海は中国の海だと主張している、沖縄も含まれる。 13 日米安保の形骸化を狙う中国 すでに形骸化している、かなりズレてる。 14 中共に狙われる沖縄 すでに書いている。 15 愛国教育は犯罪者育成教育 日本も安倍君が愛国教育をやれば右翼という「危険な犯罪者集団」が大量に生産される。中国の思う壺にはまる。 16 激増する中国人犯罪の実態 外国人は全て犯罪予備軍だ、また鎖国時代に戻ればいい。 17 日本で暗躍する中国マフィア 朝鮮マフィアの存在を知らないの？ 18 中国に利用される残留孤児 無知の極みだ、戦争をしたのは日本でその処理が残留孤児だ。 19 日本に密人国する中国人… アメリカにも不法滞在する日本人は無数にいる、知らないの？ 第２章 中国社会が抱える深刻な問題 20 暴動が多発する中国社会 中国は１９世紀の世界だ、２０世紀の仲間入りするのは時間がかかる。 21 頻発する現代版農民の反乱 反乱の原因は共産党幹部の腐敗だ、お偉方に弱いのは日本と同じ。 22 水飢饉に苦しむ中国の実態 日本の２５倍の面積がある、日本と同じわけがないだろう。 23 環境汚染の象徴「七色の川」 日本全国河川は生活廃水が流れ込んでいる、霞ヶ関の水の色を見たことないらしい。公害では日本が先輩だ。 24 殺人黄砂が日本を襲う 砂漠は存在してはいけないというアホがいる、偏西風は中国から日本に流れている。黄砂が嫌なら中国で植林作業に従事しろ。 25 中国名物？毒野菜 昔は日本でも農薬野菜は出回ったよ、今でも危ない野菜は存在する。 26 重金属まみれの中国産野菜 嫌なら食べるな、コンビニで弁当の食材を確認して買え。 27 信頼性ゼロの中国認証食品 そんなに嫌ならイモでも食べてろ。 28 摩詞不思議な中国の統計 なんでもありが中国だ、日本を基準にするな。 29 格差の激しい中国教育事情 日本では乞食が新聞を読んでいたと海外でニュースになる、少し海外の事情を勉強することだ。 30 一人っ子政策の罪と罰 富裕階級では一人っ子政策はザル法だと笑われている、日本でもザル法なら山ほどある。 31 売春大国中国の実態 日本では昭和３３年まで売春は合法だった、安倍君が４歳の時に禁止されて大勢の女が失業した。 32 中国で急増するＨＩＶ感染者 日本では人が寄り付かなくなるから言わないだけの話だ、会社やご近所にいるかもしれない。 33 中国国内で蔓延する麻薬 中国では大昔から阿片が有名だ、日本でも昭和３０年代まで麻薬患者が溢れていた。黒澤明監督の「天国と地獄」を見ることだ、時代背景が忠実に描かれている。 34 死の恐怖！鳥インフルエンザ 渡り鳥に罪はない、全ての病原菌は人間が作り出したものだ。 35 中国スポーツ界の薬物疑惑 日本が現在までにシロだと言えるのか。 36 香港に見る一国二制度の実情 これは日本とは関係ない大きなお世話だ。 37 香港の政治的自由を阻む中共 これも中国の政治に口を出す内政干渉である。 第３章 中共の思想弾圧と対日情報戦 38 中共に支配された言論の自由 日本はわずか62年前にアメリカから民主主義を教えてもらった、いまだに消化不良で下痢便状態じゃないか。他国を笑えた義理か。
39 法輪功を弾圧する中共政府 オウム真理教を取り締まったのは日本だろう、危険なカルトの匂いがしたから中国は締め付けた。 40 法輪功弾圧の恐るべき実態 上記に同じだ。 41 ネットにまで及ぶ言論封殺 中国は放っておけばバラバラに分解する、そのとばっちりを一番受けるのが日本だ。共産党だから中国を統治できる。 42 検閲に協力する欧米企業 商売だ自己検閲して儲けさせてもらっている。 43 携帯メーールが危険視される中国 バカか？日本では携帯の犯罪が無数に報告されているじゃないか。 44 中国による政財官工作の実態 日本では存在しないとでも言うのか？いや日本がひどいくらいだ。 45 日本共産党の武装闘争 ある可能性は否定しない、日本共産党が万が一政権を取ったら、たちまち憲法を改正して国民皆兵にするだろう。 46 中国に媚を売る親中派議員 当然だ、中国は日本の政界に多数の子飼いの議員を抱えている。 47 外務省チャイナスクール 当たり前すぎて屁も出ない、外務省が日本における朝鮮総連だ。 48 スパイエ作ハニートラップ 中国は世界最大の情報機関を抱えている、日本の男を怪しい女で色仕掛けで落とすなんて朝飯前だ。 49 日本に求められるスパイ対策 無理だ止めたほうがいい。日本人は基本的に機密を守れない民族だからだ、興味本位でただで情報を流すやつが大勢いる。 50 拉致問題で生じる日中の温度差 自分の国の拉致事件を何もできないから中国が手助けしましょうと申し出ている状態だ。温度差なんてものじゃない、バカと普通の人間の違いだ。 |
三面記事より
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台湾：ビザ拒否され不出場 野球のベネズエラ世界ユース 【台北・庄司哲也】ベネズエラ政府が同国で１６日から始まる野球の第１３回世界ユース選手権大会（国際野球連盟主催）に出場を予定していた台湾代表チームに、ビザを発給しなかった問題で１０日、開催までに現地入りが不可能になり、同チームの不出場が正式に決まった。ベネズエラは台湾と外交関係はないが、スポーツ大会でのビザ発給拒否は異例。中国に友好的な急進左派チャベス政権の政治的な意向が働いたと、台湾はみている。 台湾のテレビでは「出場のためにこんなに努力したのに行けないなんて」と泣き崩れる少年たちの姿が映し出され、不出場を少年たちに告げたコーチも嗚咽（おえつ）を漏らした。少年たちは１１月に日本で行われる大会出場を目標にするという。 毎日新聞 2007年8月11日 10時30分 原発：東南アジア各国で原発計画加速 エネルギー需要増し 【バンコク藤田悟、ジャカルタ井田純】原子力発電所の「ゼロ地域」だった東南アジア各国で、原発の建設計画が急速に進行している。経済成長に伴うエネルギー需要の急増と長期化する原油価格の高騰を受けての政策転換だ。日仏米などの原発保有国が売り込み合戦を活発化する一方、建設予定地の住民や環境団体による反対運動も芽を吹きつつある。東南アジアでは７０年代から９０年代にかけ、フィリピンのマルコス政権とインドネシアのスハルト政権が原発導入を計画したが、いずれも民衆蜂起による政権崩壊で計画自体が消滅した。しかし、その後の経済急成長や将来のエネルギー需要の見通しなどにより、原発に再び脚光が当たるようになった。 最も先行しているのは、９７年のアジア経済危機で深刻な打撃を被り経済回復を急務とするインドネシア。原油輸出国だったが０４年に純輸入国に転じ、石油製品の値上げが国民生活にしわ寄せをもたらしている。政府は中部ジャワ州のムリア半島に１００万キロワット規模の４基を計画。２０１０年ごろに着工し、１６年ごろの運転開始を目指す。ベトナムは、中南部ニントゥアン省で１００万キロワット２基の建設を計画し２０年の稼働を目標とする。タイも２０年を目標に導入検討を進めており、１３年に計画を実行するかどうかを決める予定だ。 フィリピンでは、９０年代後半のラモス政権以来、原発構想が取りざたされ、ミャンマーは昨年から核技術研究所を設け、ロシアに留学生を送っている。各国は原発の技術や資金、燃料を持たないため、原発保有国からの支援や燃料調達が頼りとなる。日本や米国、フランス、韓国、ロシアなどの保有国が原子力技術に関するセミナー開催や人材育成支援に乗り出し、受注に向けた激しい売り込み合戦を展開している。 東南アジア各国は９７年に発効した東南アジア非核地帯条約で、域内での核兵器製造や核実験禁止などを定めているが、原子力の平和利用は条約の枠外にある。しかし、域内にこれまで存在しなかったものだけに、計画が現実味を増すにつれ反対運動も起きつつある。 地震多発国であるインドネシアでは、７月の新潟県中越沖地震で起きた柏崎刈羽原発のトラブルが地元メディアで報じられ、建設予定地の住民から不安の声が上がっている。政府は「予定地近くの地震計で安全性は確認されている」と鎮静化に努めているが、環境団体が月内にも建設予定地やジャカルタで反対集会を計画。フィリピンでは政権関係者が原発構想を語るたびに市民団体による抗議行動が繰り広げられるなど、実際の建設・稼働までには曲折が予想される。 毎日新聞 2007年8月10日 19時28分
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毎日新聞は４、５両日、電話による全国世論調査を実施した。安倍内閣の支持率は２２％で、昨年９月の政権発足以来初めて３割を切り最低を更新した。不支持は６５％で発足以来最多。政党支持率は自民党が１７％で５５年の結党以来２番目に低く、民主党は３３％で９８年４月の結党以来最高で、政府・与党には参院選惨敗を反映した厳しい結果となった。安倍晋三首相の続投表明に対しては「辞めるべきだ」が５６％で、「辞める必要はない」の４１％を上回った。 ◇赤城農相更迭「遅過ぎ」８７％ 内閣支持率は前回（７月２５、２６日実施）の３１％から９ポイント下落、不支持率は１２ポイント上昇した。政権発足直後には支持率は歴代内閣で３番目に高い６７％、不支持率は１６％だったが、１０カ月余りで支持、不支持が完全に逆転した。不支持の理由では「首相の指導力に期待できない」が前回比１１ポイント増の５７％と最も多かった。首相が１日、不透明な事務所費問題が指摘された赤城徳彦前農相を更迭した判断については、「更迭するのが遅すぎた」が８７％と圧倒的。「評価する」は８％、「更迭の必要はなかった」は３％に過ぎなかった。 内閣支持率を政党支持別にみると、自民支持層は６９％で前回比１５ポイント減。公明支持層も９ポイント減らして４８％となり、半数を割り込んだ。参院選惨敗という結果を受けて与党支持層の中でも「安倍離れ」が起きていることが浮き彫りになった。男女別の支持は男性２０％、女性２４％で、いずれも前回比９ポイント減となり、政権発足以来最低を更新した。不支持は男性６８％（前回比８ポイント増）、女性６２％（同１２ポイント増）で、ともに最悪だった。年代別では、３０代で支持が１６％、２０代で１８％と若い世代で低く、不支持は２０代と５０代でともに７０％と高かった。 政党支持率は、自民党が前回から５ポイント減らし、民主党が９ポイント増やした結果、民主党が自民党のほぼ倍となった。自民党の過去最低は野党だった細川政権下の９４年１月に記録した１５％で、今回の１７％はこれに次ぐ低率となった。参院選結果を受けて、早期の衆院解散・総選挙を求める意見が出ていることについては「解散すべきだ」が５８％で、「解散する必要はない」の３９％を上回った。【佐藤千矢子】 毎日新聞 2007年8月6日 3時00分 週刊新潮語録： ��片山虎之助落選を決定づけた大チョンボ ��「優勢情報」に丸山珠代が「大はしゃぎで飲んだ夜」 ��松あきら「恫喝」愛知「サイバーテロ」の公明選挙 ��「池田大作」テコ入れ選挙区で負けた大田代表「真っ青」 ��フジモリ応援「デヴィ夫人」が向けた「怒りの矛先」 ��大凋落「日本医師会」は「三東昭子」にも負けた ��「たしかな時代遅れ」共産党「又市スキャンダル」社民党 ��「女性党」の正体は「化粧品会社」だって ��「さくらパパ」「丸山弁護士」当選は「民度の低さ」の証明 ��なぜかフジ「孫悟空」が圧勝の「選挙特番」視聴率 ��「身代わり投票」も簡単「期日前投票」は怪しすぎる ��「真紀子」の大放言「これで私も大臣になれる！」 ��「政界引退説」まで流れた小沢一郎は「仮病」だった！ ��「A級戦犯」なのにまた人事に口を出す「森元総理」 ��「谷垣外相」「二階幹事長」噂が走る「内閣改造の暗闘」 極めつけ「安倍降ろし」勃発が引き起こす「１０月解散」の大混乱 ぼろくそ論評： 新聞・テレビは嘘やでたらめを平気で書いて見せるが週刊誌はそれを暴いて商売にしている。もちろんリスクはつきもので時々記事にした相手から訴えられる、しかし多くは事実であり名誉毀損の訴えはカモフラージュのためでバラされた腹いせだと分かる。国民の民度が一番現れるのが選挙だ、国民は政治家が自分に何をしてくれるかで選ぶ。都会の選挙では住民と政治家が直接結びつかない、都会の住民はほとんどよそ者だからだ。 安倍政権は国民に”うまみ”をもたらさなかったので風前の灯になっている。各政党も人寄せパンダばかりが目立つ民度の低さが露呈してしまった。１０月に解散総選挙ならば当選したと喜んでもあっという間でまた選挙運動に走り回ることになる、白け世代は選挙には興味がない。でも政治をおもしろくしないのもまた国民だから、みんなで協力して政治を一流のショーにしなくてはならない。
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ん？お前子供だろ？おれに勝つつもり？王手かけちゃうぞ
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