ケ・セラ・セラ☆時間管理が鍵となる

シェル構造

シェル構造とは、おもに鉄筋コンクリート造で用いられる構造のひとつ。曲面板構造、貝殻構造とも言う。

貝殻状の薄い曲面板を外殻に用いた構造。講堂や体育館のような、大きな建物の屋根や壁などを構成するのに適しており、従来の構造に比べて軽量で経済的な点が評価されている。この構造でできる形状には、だ円方物シェルやコノイドシェル、波板などがある。

ヒートポンプ

■水蓄熱システム
　 冷暖房に使用する冷温水を貯える蓄熱槽と熱源機を組み合わせて効果的な冷暖房を行うシステムです。
通常、ビルの延べ床面積が3000m2を越えた4〜5階のビルになると、構造上の理由から地下部分に、
基礎スラブと床スラブで囲まれた空間(二重スラブ)が生じます。
この二重スラブの一部は排水槽、湧水槽等に使用されているが、大部分は空いています。
この空いている空間に断熱防水等を施し、蓄熱槽として活用します。
夜間の割安な電気を使用して、熱源機を運転し、冷温水を蓄えます。
昼間にこれを汲み上げ、
冷暖房負荷の一部をまかなうのが蓄熱式による冷暖房システムです。

氷蓄熱システムよりも効率は悪いが成績係数はよい。

■ヒートポンプ
　 heat pump
冷凍サイクルで蒸発器の吸熱作用を利用すれば「冷凍」であり、
凝縮器の放熱作用を利用すれば「加熱」となり、
これをヒートポンプ加熱といいます。

ヒートポンプ加熱は蒸発器で被冷却物(熱源)から得た熱(冷凍能力)と
冷媒の圧縮仕事に要したエネルギー(入力)を加えた凝縮熱が
加熱能力(出力)となり、出力/入力の値(成績係数)は2〜4程度の値となり
省エネルギー効果は大きくなります。

ヒートポンプは基本的形態として、熱源の種類と被加熱媒体の種類から、
水熱源ー水加熱、水熱源ー空気加熱、空気熱源ー水加熱、空気熱源ー空気加熱の
4方式に区分されます。熱ポンプともいいます。

ヒートポンプ

　物質が液体から気体に変化する現象を気化と呼びますが、
この際、気体に変化する物質は周囲から熱を奪います。
周囲の物体は熱を奪われるので、冷却されます。
これとは逆に、物質が気体から液体へ変化する現象を凝固と呼びます。
液体へ変化する物質は状態が変化する際に周囲へ放熱し、
周囲の物体は熱を与えられるため、加熱されます。
（この際の気体や液体を冷媒といいます。）
　ヒートポンプとは、この仕組みを使って、
大気中の熱を圧縮機(コンプレッサ)を利用して効率よくくみあげ、
移動されることにより冷却や加熱を行うシステムです。
　電動ヒートポンプでは、電気は熱エネルギーとしてではなく、
熱を移動させる動力源として利用されるため、
消費電力の３倍近くの熱を利用できるといわれており、
石油などの化石燃料を燃やして熱を得る従来のシステムに比べて効率がよく、環
境への負荷が低いシステムです。エアコンや給湯器などに多く利用されています。

都市計画関連の法規

■木造住宅密集地域整備促進事業

木造住宅が密集した中に老朽住宅等が集中して立地し公共施設等の未整備により、良質な住宅の供給と居住環境の整備が必要な地域において、老朽住宅等の建替えを促進し、居住環境の整備や従前居住者向け住宅の建設等を総合的に行う区市町村に対して、都が必要な助成を行う事業です。

国の密集住宅市街地整備促進事業に関する事業のほか、賃貸住宅経営者の建替え計画に対するコンサルタント派遣、建替え資金の利子補給等の事業を対象としています。

■ 都市再開発法
・土地の合理的で、健全な高度利用と都市機能の更新を図り、公共の福祉に寄与することを目的として、昭和４４年に制定された法律です。

■地区計画制度ってなんでしょうか？

地区計画制度とは、皆さんの住んでいる比較的身近でまとまった地区を単位として、
そこに住んでいる皆さんと区が一緒になって、その地区の特性を活かし、
将来どのようなまちにするかといった目標と、そのためのルールを決めていき、
その結果建物の用途・高さなどを定め、道路や緑地、公園を整備していくことによって、
そこにふさわしいまちをつくりあげていこうという制度です。

つまり、皆さんと一緒になって「まちづくりのルール」を決めて実現していこうというものです。

■建築協定
i自分達でつくり、運用する、まちの環境基準

建築物を建設するときには、当然、
都市計画法や建築基準法などの関係法令を守る必要がありますが、
法律は最低限の基準を一律に定めたもので、
地域特有の事情や建築主の希望をきめ細かく反映できない場合があります。

「建築協定」は、建築基準法に基づくもので、
建築基準法で定められた基準に上乗せする形で
地域の特性等に基づく一定の制限を地域住民等が自ら設けることのできる制度です。

そして、それをお互いが守っていくことによって、将来にわたって地域の住環境を保全し、
魅力ある個性的なまちづくりを進めるための制度です。

なお、建築協定を結ぶには、協定を結ぼうとする区域内の
土地の所有者等の全員の合意が必要であり、
市長の認可を得て成立することになります。

コンビオフィス

コンビオフィス

区切られたスペースとオープンなスペースを組み合わせ、プライバシーとコミュニケーションを両立した形式。

平均照度計算における照明率に影響を及ぼす要素に保守率は含まれない

光束法による平均照度計算は、次式で示される。
E=FNUM/A[lx]

F:照明器具1台の光束[lm]
N:照明器具の台数
U:照明率
M:保守率
A:床面積[m2]

照明率Uは、ランプから発する全光束に対する作業面に到達する光束の割合であり、照明率に影響を及ぼす要素として、室指数、室内反射率および照明器具の配光が含まれる。
保守率Mは、ランプの点灯時間による光束の低下とランプの汚れの割合を示し照度に影響を及ぼすが、照明率には含まれない。

同一の照明器具配置において、適正照度維持制御（センサーにより自動的に設定照度へ調光する制御）の有無による差は、ランプの劣化が少ない時、すなわち清掃直後または交換直後に最大となる。例えば、適正照度維持制御を用いて、定格100Wのランプで適正照度が80Wの消費電力で得られる照度に制御する場合、清掃直後または交換直後は消費電力が20W分の照度の差が生じるが、ランプが劣化していくと、100Wの照度は得られなくなり、照度は低下するので、センサーの有無による照度の差は小さくなる。