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がん生存率、専門病院ごとに初公表 患者の要望に応え

2007年10月05日03時01分 図 公表されたがん5年生存率

 国公立のがん専門病院などでつくる「全国がん(成人病)センター協議会」(全がん協、30病院)は4日、一部の加盟施設の胃がん、肺がん、乳がん、大腸がんの「5年生存率」を公表した。がん治療の中核施設でつくる全がん協が、施設名を明らかにして生存率を公表するのは初めて。施設ごとの治療成績の開示を求める患者の要望に応えるとともに、各施設に「差」の要因分析を促し、全国で同じ水準の治療を受けられるようにする目的がある。

 30施設の診療内容を、厚生労働省研究班が解析。99年中に初めて入院治療を受けたがん患者について、その5年後の生存率を算定した。

 データの精度を高くするため、各部位別に100人以上治療した▽治療した全患者のうち9割以上を、5年後まで追跡できた▽6割以上でがん進行度を判定できた――などの基準を満たした施設について生存率を算定。このうち、公表に同意した施設の名前を明らかにした。年齢、性別による影響は計算で除いた。

 この結果、生存率を算定できた施設数は、胃がん18、肺がん15、乳がん11、大腸がん12。それぞれ、5〜3施設が公表に応じなかった。

 胃がんでは、最も高かった国立がんセンター中央病院(84.1%)と、最低の匿名施設(45.5%)には38.6ポイントの差があった。偏りを避けるために外科症例のみ解析した施設を除くと、次に最高と最低の差が大きかったのは肺がんの30.8ポイント。大腸がん23.8ポイント、乳がん20.6ポイントだった。

 ただ、胃がんで中央病院では、がんが最も早期の「1期」の患者が70%を占め、最も進行した「4期」との比が12.3。逆に最低だった匿名病院は、その比が1.2で、重症患者の割合が高い。研究班は「数字をそのまま医療の質が高いととらえず、治療について医師と話す際の資料にしてほしい」という。

 全国286の「がん診療連携拠点病院」でも昨春から、国が示した統一手順で患者を追跡する仕組みが始まっている。14年ごろには、全がん協と同様の基準で5年生存率を算定できるという。

 公表データは、全がん協のホームページの「全がん協加盟施設の生存率協同調査」から、見ることができる。
朝日より転載


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