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眠り浅いと糖尿病の危険増大　米大学チームが研究

Fri, 04 Jan 2008 10:15:03 +0900

眠り浅いと糖尿病の危険増大　米大学チームが研究

2008年01月04日03時10分

　熟睡できない日が続くと２型糖尿病になる危険性が増すことを、米シカゴ大の研究チームが突き止めた。米科学アカデミー紀要（電子版）に発表した。小規模な実験ながら、眠りが浅いと血糖値を正常に保つ機能に悪影響があったという。

　感染症などをきっかけに小児期に発症することの多い１型糖尿病とは違い、糖尿病の大部分を占める２型は生活習慣が主な原因とされる。睡眠時間が短い高齢者や、睡眠時無呼吸症候群で眠りの浅い太った人に目立ち、眠りの質との関連が指摘されてきた。

　研究チームは今回、２０～３１歳の健康な男女９人を対象に、眠りの質と、血糖値を正常に保つインスリンの効きぐあい（耐糖能）の関係を調べた。被験者の脳波を測定しながら、実験室で８時間半ほど眠ってもらった。深い眠りを示す脳波が出始めたら、目覚めるほどの音量ではないものの、深い眠りを妨げる程度の騒音をベッドわきのスピーカーから出した。

　３日にわたって実験した結果、被験者の耐糖能が実験前より２５％ほど下がり、糖尿病に近い状態になっていた。研究チームは「睡眠時間を長くするとともに、眠りの質をよくすることで、２型糖尿病の予防につながる可能性がある」という。

朝日より転載

食欲抑制に効果の向精神薬、エステへ違法販売で家宅捜索

Fri, 28 Dec 2007 10:30:04 +0900

食欲抑制に効果の向精神薬、エステへ違法販売で家宅捜索

　食欲抑制効果がある向精神薬「マジンドール」を使ったダイエット法を紹介している「メディカルサロン」グループ（東京）が、提携先のエステ店にマジンドールを違法に販売したとして、近畿厚生局麻薬取締部が麻薬及び向精神薬取締法違反（営利目的譲渡）容疑で同グループの関係先二十数か所を家宅捜索していたことがわかった。

　同麻薬取締部は同グループ代表の医師（４４）から事情を聞くなどして経緯を調べている。

　調べでは、同グループの「心斎橋メディカルサロン」（大阪市）は昨年７月、薬を取り扱う資格がないのに、提携先だった大阪府内のエステ店にマジンドールを成分とした錠剤２０錠を売った疑い。

　マジンドールは深刻な肥満患者に使用されるが、副作用もあり、医師の処方が必要。同法は、薬局や薬問屋以外が向精神薬を販売することを禁じている。
（2007年12月27日23時14分読売新聞）より転載

霊感商法事件、吉田警視「神力」ランクを取得

Wed, 26 Dec 2007 17:05:49 +0900

霊感商法事件、吉田警視「神力」ランクを取得

　神奈川県警の前警備課長・吉田澄雄警視（５１）の関与が疑われている霊感商法事件で、詐欺容疑で捜索を受けた「神（しん）世界」（山梨県）の系列会社「Ｅ２（イースクェア）」が経営する「びびっととうきょう・青山サロン」で、吉田警視が「神力（しんりき）」と呼ばれるランクにあったことが２５日、分かった。

　会員に手をかざしてパワーを送る「ご霊光」ができる立場で、吉田警視のほかに、同県警の警察官２人もランクを取得していた。

　Ｅ２によると、「力」「神力」「大神力」の順に上位となる「ライセンス」が設けられている。吉田警視は数年前、Ｅ２の杉本明枝社長（４４）から「神力」を取得した。杉本社長は「吉田警視は、ほかの会員へのご霊光をしていなかったが、自分自身に手をかざしていた」と話している。

　また、サロンに出入りしていた巡査長（３６）が吉田警視と同じ「神力」を、別の警視（４７）が以前にあった３ランクのうち、「ご霊光」のできる「中級」をそれぞれ取得していた。ライセンス取得には「大神力」で１０５万円、「神力」で５２万５０００円、「力」で１０万５０００円がかかるシステム。
（2007年12月26日3時1分読売新聞）より転載

メタボで市場も肥大、漢方薬や健康測定器…３兆円超規模に

Wed, 26 Dec 2007 17:03:41 +0900

メタボで市場も肥大、漢方薬や健康測定器…３兆円超規模に

　生活習慣病の原因とされるメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群、通称メタボ）の予防効果をうたった漢方薬や健康測定器の販売が伸びている。

　来年４月から職場健診などでメタボを診断する「特定健診・特定保健指導」が始まるのも追い風だ。三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングは、２００５年に２兆円だったメタボ関連市場が２０１０年に３・６兆円に拡大すると予想する。これは、国内のビール類（約３兆円）や菓子（約３・２兆円）をしのぐ規模だ。

　ただ、メタボの診断基準は専門家の間でも意見が分かれており、落ち着いた対応が必要だ。

　厚生労働省の推計では、特定健診の対象となる４０～７４歳の約５７００万人のうちメタボの該当者や予備群は約１９００万人。メタボへの関心が高まり、販売が伸びているのが肥満症や便秘などへの効果をうたった漢方薬だ。

　ロート製薬の「防風（ぼうふう）通聖散（つうしょうさん）錠」を含む「和漢箋」シリーズは、０６年１１月からの１年間で３０億円を超えるヒットになっている。

　小林製薬の漢方内服薬「ナイシトール８５」も０６年３月の発売から１年間で売上高が３５億円を超えた。０７年４～９月は前年同期比６２・５％増の勢いで、２年目は５０億円を見込む。

　漢方薬はキキョウやシャクヤクなどの生薬を組み合わせて製造する。厚労省が認める２１０通りの組み合わせ方に沿っていれば、１～２年で製造・販売の承認が得られるため、新製品を投入しやすい。

　健康機器では、データの計測だけでなく、医療サービスと組み合わせた工夫をメーカーが始めている。

　日立製作所は、腰に装着したセンサーで一日の運動量と消費カロリーを正確に測り、専用の携帯端末に無線通信で送信するシステムを開発した。携帯端末をかかりつけの医師が持てば、メタボの予防に効果的な指導ができるというわけだ。

　健康測定器メーカーのタニタも、体脂肪量などの測定器で測ったデータを送信してもらい、専用データベースで記録を管理し、健康面のアドバイスを提供するサービスを３月に始めた。０９年度までに４５万人の会員獲得を目指している。

　メタボ予防機器の先駆けと言える松下電器産業の乗馬型健康機器「ジョーバ」は５世代目に進化し、００年の発売から累計の販売台数は３０万台を突破している。
（2007年12月26日13時4分読売新聞）より転載

米ぬかで「かゆみ」抑制、東大教授ら抗アレルギー実証

Tue, 04 Dec 2007 10:32:58 +0900

米ぬかで「かゆみ」抑制、東大教授ら抗アレルギー実証

　米ぬかに含まれる成分に、アトピー性皮膚炎などのアレルギーを引き起こす「ＩｇＥ抗体」にくっつき、炎症作用などを抑える働きがあることを東京大の尾崎博教授、東京海洋大の潮（うしお）秀樹准教授らが突き止めた。天然成分に由来する新しい抗アレルギー薬につながると期待される。

　研究チームは、米ぬか成分のうち、紫外線吸収、抗酸化作用などが報告されていたγ（ガンマ）―オリザノールに注目。研究チームは、この成分が腸などの炎症を抑えることを確認。アレルギーにも効果があるか動物や細胞での実験で調べた。

　その結果、米ぬか成分は、ＩｇＥ抗体と結びつき、抗アレルギー作用もあることを発見した。アレルギーは、免疫細胞が作るＩｇＥ抗体と抗原が、肥満細胞に作用してヒスタミンなどの「かゆみ物質」を血中に放出して、炎症やかゆみを起こす症状。米ぬか成分がＩｇＥ抗体と結びつくことで、かゆみ物質の放出が７０～８０％抑制された。これまでの抗アレルギー薬の抑制効果を上回っているという。さらに、米ぬか成分が肥満細胞以外の免疫の働きを弱め、炎症を抑えることも突き止めた。

　東大と東京海洋大は特許を取得。化粧品などを販売する「ナチュラルサイエンス」と契約を結び、米ぬか成分入りの保湿オイル「バリアオイルＡＤ」を２０日に発売する。年間９０万トンが廃棄される米ぬかの有効活用としても注目される。
（2007年12月3日14時32分読売新聞）より転載

「異常行動などとの因果関係認めよ」…タミフル被害者団体

Tue, 04 Dec 2007 10:31:50 +0900

「異常行動などとの因果関係認めよ」…タミフル被害者団体

　服用後の異常行動や突然死が問題となっているインフルエンザ治療薬タミフルについて、被害者団体「薬害タミフル脳症被害者の会」は３日、厚生労働省に対して服用との因果関係を認めるよう要望書を提出した。

　要望書は、厚労省の作業部会が先月、タミフルと睡眠時の脳波などについて、「因果関係は認められない」とする中間報告を公表した点を批判。因果関係の認定のほか、異常行動や事故死はタミフルによる可能性が高いことを、医療関係者や国民に警告するよう求めている。

　この日は、市民団体「医薬ビジランスセンター」「薬害オンブズパースン会議」の２団体も同様の要望書を出した。厚労省は今月中に因果関係について結論を下す方針を示している。
（2007年12月3日19時39分読売新聞）より転載

船上X'masパーティー

Tue, 04 Dec 2007 10:29:02 +0900

　先日の12月2日横浜にてラブリーケア主催　船上X'masパーティーに参加してきました!
　船からの写真・ホテルからの夜景をUPします。

大豆好き女性　脳梗塞・心筋梗塞減る　厚労省研究班調査

Fri, 30 Nov 2007 00:40:16 +0900

大豆好き女性　脳梗塞・心筋梗塞減る　厚労省研究班調査

2007年11月29日19時55分

　豆腐や納豆、みそなど大豆製品をよく食べる女性は、脳梗塞（こうそく）や心筋梗塞になりにくいことが、厚生労働省研究班の大規模追跡調査で分かった。閉経後の女性に特に効果がある。大豆に含まれる複数成分の効果に加え、一緒に野菜や海藻などを食べる献立になりやすいためらしい。２７日発行の米医学誌「サーキュレーション」に掲載された。

　研究班は、４０～５９歳で心臓病やがんにかかっていない男女計４万４６２人（男女比１対１）を対象に、９０～０２年の１３年間、健康状態を追跡した。そのデータを基に、大豆製品を１日に食べる量別に５群に分けて、脳梗塞と心筋梗塞の発症率との関係を分析した。

　その結果、一番よく食べる群の女性は、脳梗塞や心筋梗塞になる危険性が、一番食べない群の女性に比べ０．３９倍と低かった。さらに、女性の半数を占める閉経後の人に対象を絞ると、危険性が０．２５倍と大幅に低くなった。男性では、食べる人も食べない人も差がなかった。

　一番よく食べる群が１日に食べる大豆製品の量は、納豆を１パックまたは豆腐３分の１丁程度。

　大豆は、女性ホルモンと似た働きをするイソフラボンを多く含む。ビタミンＥなども豊富だ。分析した国立循環器病センター（大阪府吹田市）の小久保喜弘医長は「単体の成分ではなく、複数の成分が効いているとみられる。また、みそ汁には、野菜などいろんな具材を入れるなど、大豆製品を食べる時の食習慣が総合的に好影響を与えている」とみている。
朝日より転載

教材販売３社に一部業務停止命令、誤解させるような勧誘で

Fri, 30 Nov 2007 00:37:56 +0900

教材販売３社に一部業務停止命令、誤解させるような勧誘で

　自宅学習用の教材セットを売りつけていながら、いつでも個別指導が受けられると強調し、予備校と誤解させるような勧誘をしていたのは特定商取引法違反（不実の告知など）にあたるとして、東京、千葉、神奈川、埼玉、静岡の５都県は２９日、教材販売会社「育英」（東京都渋谷区）など３社に対し、３か月間の新規契約・勧誘の業務停止を命令した。

　育英のほかに命令を受けたのは「トライパス」（新宿区）と「日本プロデュースセンター」（大阪市）。

　都によると、３社は、大学受験用の教材販売などを行う「ＤＣ大学入試指導センター」を共同運営。５都県で、高校生のいる家庭を訪問するなどして、「１対１のマンツーマン指導を行う」などの説明を繰り返し、計約１４００人に教材を販売した。「有名講師が授業する」と虚偽の説明で勧誘したこともあった。

　同センターは、全国３６か所に教室を設け、事前申込制の進路相談・個別指導などを行ってはいるが、実際には自宅学習が中心の受験サービスで、勧誘の際にそれを伝えなかったのは違法だと都などは判断した。

　日本プロデュースセンターは「迷惑をかけ申し訳ない。処分を厳粛に受け止める」と話しているが、残る２社は「責任者と連絡が取れない」としている。
（2007年11月29日21時35分読売新聞）より転載

分割払いの乱発　信販会社処分も　悪徳商法防止へ規制

Wed, 24 Oct 2007 09:14:00 +0900

分割払いの乱発　信販会社処分も　悪徳商法防止へ規制

2007年10月24日03時20分

　高齢者らが信販会社から与信を受けた上で次々に買い物をさせられる悪質商法を防ぐため、経済産業省は規制を強化する。来年の通常国会に出す割賦販売法（割販法）改正案に、消費者の支払い能力を超える「過剰与信」をした信販会社に対する行政処分の規定を加える方針だ。

　過剰与信について、現行法は「信販会社などは消費者の支払い能力を超えるような割賦販売をしないように努める」との努力義務規定にとどめている。このため、信販会社が消費者に与信する際の審査は不十分で、買い物の度に信販会社と分割払い契約を結ぶ「個品割賦方式」の悪質商法で多重債務を抱える被害が相次いでいる。

　２３日の産業構造審議会（経産相の諮問機関）の小委員会では、過剰与信を行政処分の対象とすることで一致した。ただ、支払い能力を測るための基準をめぐっては、消費者団体と業界などの間で意見の対立が残っている。同省は、１回当たりの契約額やクレジットの債務総額などを基準にした指針を設ける方向で検討している。

　このほか、この日の小委では、同法の規制対象を個別に挙げた指定商品制を撤廃することを決めた。新手の悪質商法が現れる度に指定商品・サービスを加えるという規制の後追いに終止符を打つ狙いがあり、改正案に盛り込む。
朝日より転載

『健康・心・収入』研究所 よろしくNET!

眠り浅いと糖尿病の危険増大 米大学チームが研究