再生可能エネルギー・クリップ

海洋エネルギー、風力発電、地熱発電などの再生可能エネルギーに関して気になった記事などをコメントを付けて紹介していきます。

海洋エネルギー

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日本は国土の周囲を海に囲まれています。
海洋を多方面で活用する余地は十分に残されています。
大震災後の原発事故でエネルギー供給に注目が集まっています。海洋エネルギーもエネルギー供給手段としてもっともっと注目されてもよいと思います。

国内初の波力発電所建設/三井造船など、12年に稼働
ecool 2009年09月03日配信

国内初となる波力発電所の建設を、三井造船、出光興産、日本風力開発の3社が進めていることが2日、明らかになった。現在日本では、海洋エネルギーが新エネルギーに位置づけられていないため国の支援が得られず、諸外国に比べ実用化に向けた取組が進んでいない状況となっていた。

2011年には実証設備を設け実験に着手、2012年に出力2万キロワット程度の発電所をで太平洋沿岸で稼働させる。 

波力発電は、波の波動エネルギーを電気に変換し発電を行うもので、欧米では、実証試験段階に入り、とくに英国では商用段階へ移行しつつある。

http://www.ecool.jp/news/2009/09/mit11-600.html


■一言
日本でも海洋エネルギーの普及に一歩前進が見られそうです。
実証試験の費用をどう捻出するのか気になるところです。
引用元であるecoolのこの記事には、英国のMarine Current Turbines社のSeaGenが波力発電施設のイメージとして掲載されていますが、あれは間違いなく潮流発電施設であって、波力発電施設とするには無理があります。

サルタイヤ賞:スコットランド財務相、応募呼びかけ
毎日新聞 2009年8月3日 東京朝刊
http://mainichi.jp/life/ecology/news/20090803ddm016040017000c.html


 英スコットランド政府のジョン・スウィニー財務・持続的成長担当相が来日、会見した。海洋エネルギーを利用した革新的な発電技術開発に贈られる「サルタイヤ賞」の応募受け付けが9月に始まるのを前に「地球温暖化防止にはグリーンエネルギーの大幅増が必要だ。日本からも積極的に応募してほしい」と呼びかけた。

 サルタイヤ賞は同政府が創設し、最も優れた提案1件に1000万ポンド(約15億円)が贈られる。これまで日本の1件を含め100件以上の問い合わせが寄せられている。

 同政府は、20年までの温室効果ガス排出量について、90年比42%減、50年までに80%減を目指している。20年までに電力使用量の50%を再生可能エネルギーで賄う計画だ。スウィニー氏は「積極的に海洋エネルギー利用を促そうと賞を創設した。雇用確保も期待できる」と述べた。問い合わせはスコットランド国際開発庁(sdi-japan@scotent.co.uk)。【足立旬子】


■一言
 15億円あればかなりのことができそう。応募要件を見てみないとわかりませんが、魅力的であることは間違いないです。日本語で受け付けてくれれば。(笑)

【古典個展】立命館大教授・加地伸行 自民党よ、保守本流を叫べ
2009.7.26 02:33 産経新聞配信
http://sankei.jp.msn.com/politics/situation/090726/stt0907260236001-n1.htm

(省略)

 次は物。ちまちまとした経済政策ではなくて、日本ひいては世界のエネルギー革命のために、海力(海流)発電を国家として開発することを宣言せよ。安価でエコで豊富な海力発電によって電動車を主流とすれば、CO2は大幅に削減、石油は燃やさず化学工業用資源として残してゆく。原子力発電は不要。無限の新電力で日本の全産業は強くなる。さらに海力発電を全世界に請け負ってゆけば、日本の経済問題の大半は解決できる。

(中略)

 自民党は「群居(ぐんきょ)すること終日(しゅうじつ)、言(げん) 義(ぎ)に及(およ)ばず。好(この)んで小慧(しょうけい)(小細工)を行(おこ)なう」(『論語』衛霊公篇)と笑われないようにすることだ。(かじ のぶゆき)


■一言
加持立命館大学教授による自民党へのエールの中に、海流発電をプッシュする記述がありましたので、抜き出しました。
自前で用意できるエネルギーは、他の再生可能エネルギーに限らずもっと重宝されてよいように思います。

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