国際政治の視点

戦争の新たな火種としてのエネルギー問題（2）

・・・戦争の新たな火種としてのエネルギー問題（１）から続き

問題を抱えた供給

石油産業が必要とされる追加的な量を生産できるという自信がわれわれにあるなら、増加する中国とインドの重要に応えることは大きな問題ではないだろう。実際、米エネルギー省は、そうなるだろうとわれわれが信じることを望んでおり、将来の石油と天然ガスの供給は世界の予想される需要を十分満たすことができるだろうという。しかしながら、多くの専門家はこの見解に疑問を呈している。世界の石油と天然ガスの供給は決してそのような高水準には到達しないだろうと彼等は主張する。この主張のほうが正しいだろう。なぜなら、世界の既存の炭化水素資源の多くは既に使い果たされ、これまでの埋蔵資源の枯渇を埋め合わせるのに十分な新たな埋蔵資源が最近においては発見されていないからだ。

　石油のケースを考えてみよう。米エネルギー省は、2025年の世界全体の1日当たり石油産出量は1億20.6百万バレルすなわち現在より44百万バレル多い水準に達し、1日当たり需要量の1億21百万バレルにわずかに不足するだけとなると予測している。しかし、そうなるためには、主要な石油会社はまず大量の新たな埋蔵資源を発見し、現在の油田からの産出量以上の大幅な増産をしなければならない。ところが、新たな大規模油田は過去40年間ほとんど発見されておらず、この10年間ではカスピ海のカシャガン油田だけである。同時に、北米、ロシアそして中東の多くの古い油田の一日当たり産油量は大きく減少してきている。その結果、現在、多くの地質学者は、世界の石油産業は産油量を1億20百万バレルの水準まで引き上げる能力はなく､その水準よりもかなり低いものになるだろうと確信している。

　世界の石油産出量が現在から2025年までの間に頭打ちとなるという予測は、米エネルギー省の予測よりもかなり悲観的であるが、非常に論議を呼ぶものである。ここは対立している評価を詳細に検討する場ではない。しかし、この問題を理解するため、世界の最も大きな産油国であり、将来における増産の可能性が最もあるサウジアラビアのケースを検討してみよう。米エネルギー省によれば、サウジの石油産出量は2001年から2025年の間に1日当たり10.2百万バレルから22.5百万バレルへと、2倍以上の増産となる。もし、サウジが実際にそれだけの増産をすることができるなら、世界の総供給量はこの期間の終わりにおいて予想されている需要を満足させることができるということに一定の自信を持つことが可能だろう。しかしながら、サウジにはその数字に近いものを産出できる能力はないことを示唆する声が増えている。2004年に論議を呼んだニューヨークタイムズの記事で、アナリストのジェフ・ガースは「米国とサウジの石油企業の経営者および政府高官はサウジの産油能力がおそらく現在の水準近くで頭打ちとなり、世界のエネルギー供給の大幅なギャップが生じる可能性があると述べている」と報告した。
　
　ガースの主張に反応し、サウジ当局者は、サウジは予想される世界の必要量を十分に満たすことのできるよう産出量を増加させる能力を十分持っていると主張した。サウジのナイミ石油相は2004年2月に「世界の一層の需要の増加が生じた場合、サウジはそれに対応することができる。われわれは1日当たり産出量12百万バレルおよび15百万バレルの可能性を検討したが、これらはいずれも実現可能だ」と断言した。

　この声明はガースの報告に衝撃を受けた人々に一定の安心感を与えた。しかし､ナイミ石油相は一日当たり産出量12百万から15百万バレルという単なる「シナリオ」について述べただけであって、決して絶対的な保証ではなく、その増産の規模も米エネルギー省が予想している22.5百万バレルにはかなり不足しているということに留意すべきである。また、エネルギー問題に関する多くのアナリストは、サウジにおける一日当たり産油量を一定の期間10百万バレル以上で維持することはその油田に回復不可能なダメージを与え、長期的な産油能力の低下を招く結果となることを示唆している。サウジの石油企業のある幹部が指摘したように、１日当たり産油量を12百万バレルにしようという試みによって、「10年以内に大きな問題が生じることとなろう」

　サウジ以外の供給国、あるいはいくつかの供給国を組み合わせても、サウジの持続可能な1日当たり産油量の10‐12百万バレルと米エネルギー省がサウジの産油量として見込んでいる22.5百万バレルの差を埋めることのできる可能性が低いため、サウジの将来の石油産出量がどうなるかはこの問題にとって極めて重要である。サウジ以外の大きな供給国であるイラン、イラク、クエート、ナイジェリア、ロシアおよびベネズエラは、サウジによって供給される分では足りない分を埋め合わせることができないことはもちろん、現在の供給を維持することさえ困難となると予想されている。これが事実とすれば、世界の石油産業が将来の世界の石油需要を満たすことができるという可能性は非常に低くなり、長期的石油不足、石油価格の高騰および経済的困難が執拗に長引くことをわれわれは予想しなければならない。

　まさにこの予想があることから、多くの国々の指導者達は天然ガス資源の獲得にますます大きな重点を置きつつある。天然ガスは工業化の過程において石油よりも遅い段階で開発されたため、その主たる供給源はいまだ完全に利用し尽くされてはおらず、イランや東シナ海にあるような新たな天然ガス田は全面的な開発を待っている状態にある。石油のように、天然ガスもその世界的生産量が頭打ちとなるときがあろうが、これは石油がピークを迎えてから数十年後と思われる。そのため、石油の生産が減少するに従い、天然ガスは石油生産の減少の一部を埋めることが予想される。しかし、膨大な量の石油すべてに取って代わることのできるほどに十分な量の天然ガスは世界に存在していない。このことが、多くの政府が現在、他国よって権益を独占されてしまう前に主要な天然ガス資源を支配しようとしていることの理由である。
（続く）

戦争の新たな火種としてのエネルギー問題（１）

戦争の新たな火種としてのエネルギー問題
2005年5月18日
アジア･タイムズ
マイケル・T・クレア１

エネルギーに対する地球規模での闘いが激しくなりつつある中、ワシントン、ニューデリー､カラカス、モスクワそして北京において、各国の政治指導者と企業経営者が石油および天然ガス資源に対する支配権獲得の努力を強化させている。未開発の石油および天然ガス資源を求める競争がこれほど激しくなったことはない。また、海外にある主要なエネルギー資源に対する支配権を得ようという競争において､これほどまでに多額の資金がつぎ込まれ､外交・軍事上の努力が傾注されたことはなかった。一国のこれらの分野での成功あるいは失敗がこれまで以上に新聞で大きく取りあげられ、個別の取引においてライバルとなっている国が不当な利益を得ていると思われるときに国民の声が大きくなるという事態になってきている。多くの国々の政府当局者に対する、いかなるコストを払っても自国のニーズを満たさなければならないというプレッシャーが強まる中で、エネルギーに対する闘いは今後ますます激化する一方である。

この闘いは一つの避けることのできない大きな事実によって推進されている。すなわち、エネルギーの地球規模での供給が、急増している需要特に米国およびアジアの発展途上国の需要を満足させることができるペースで増加していないということである。米エネルギー省によれば、全世界のエネルギー消費量は21世紀の第1四半期中において、年間推計量404クアデデリオンBTU（英式熱量単位）から623クアデデリオンBTUへと50％以上増加する。特に、石油と天然ガスに対する需要は大きく増加する。

世界の石油消費量は、2025年までに、157クアデデリオンBTUから245クアデデリオンBTUへと57％増加すると見込まれており、天然ガス消費量は93クアデデリオンBTUから157クアデデリオンBTUへと63％の増加が見込まれている。しかしながら、政治的､経済的、地質学的理由のいずれの理由によるにせよ、世界のエネルギー企業が今後の20年間でそれだけの量の石油と天然ガスを供給することができるかどうかについてはますます疑わしくなってきているようだ。世界中で石油価格が高騰し、深刻な不足が見込まれている中、すべての主要なエネルギー消費国は､入手可能なエネルギー供給に対して自国の相対的なシェアを最大限にするよう、増大するプレッシャーにさらされている。これらのプレッシャーは石油と天然ガスを求める競争の土俵の上にそれぞれの国々を押し出すこととなろう。

熱狂的な追求
貴重な資源をめぐる主要大国間のゼロサム競争は、過去においてはしばしば戦争に結び付いた。石油と天然ガスをめぐる今後の競争のケースにもそれが当てはまるかどうかは不確かだ。しかし、供給を最大にしようというプレッシャーはすでに多くの国における外交政策の決定に影響を及ぼしつつあり、新たな国際的緊張を引き起こしつつある。例えば、最近の次の事態について考えてみよう。

東シナ海において論争の対象となっている海域で天然ガスの生産に着手するという日本の決定は、これまでの30年間で最悪の形で噴出した4月16日の中国における大掛かりな反日抗議を激化させる一因となった。両国の指導者は和解のために改めて努力することを約束し合い、その危機を沈静化しようとしたが、いずれの側も沖合の領土についての権利を譲ることはなかった。それ以外の問題、特に、日本が第二次世界大戦中にその軍隊によって引き起された残虐行為に対する遺憾の念の表明を渋っていることやその残虐行為を糊塗しているといわれる教科書を新たに発行すること等も中国国民の不満を増加させる原因であった。しかし、東シナ海から天然ガスを採掘しようとする日本政府の一方的な行動はさらにそのような動きを加速させた。紛争の種となる可能性のある問題とは、中国の中央海岸地帯と日本の琉球列島の間にある論争の対象となっている海域内での広大な地下天然ガス田の所有権をめぐる問題のことだ。中国と日本の間での領海をめぐる境界線は確立されていないため、いずれの側も対立点となっている「自国領土」内での相手方による天然ガスの採掘を容認しようとしていない。かくして、4月13日、中国が自国領土と主張する海域での日本企業による試掘を許可すると日本政府が発表したとき、中国政府はこれまでにかつてない愛国主義的な熱気が反日運動となって週末一杯にかけて展開することを認めることに何のためらいも見せなかった。

米国務長官としての最初のインド訪問中、コンドリーザ･ライスは、イランからのパイプラインによる天然ガスの輸入がテヘランにある強硬な聖職者による政権を孤立させる米国の努力を阻害する可能性があると主張し、これを撤回するようインド政府に迫った。「われわれは、イランとインド間の天然ガスパイプラインによる協力に関する懸念をインド政府に伝えた」と、ニューデリーでインド政府のナトワル・シン外相との会談後の3月16日に彼女は語った。しかし、インド政府は、追加的なエネルギー供給に対するインドの願望はイランの現体制に対するワシントンのイデオロギー上の反対論に勝るということを明らかにした。「提案されているパイプラインによる天然ガスの輸入はインドの急増しつつあるエネルギー需要に応えるために必要であり、われわれはイランとの間に何の問題も抱えていない」と、シン外相は記者に語った。

ニューデリーでの会談の1ヵ月後、ライスはモスクワに飛び、ロシアのエネルギー産業をアメリカ企業による投資増大に向けて開放するようウラジミール･プーチン大統領にプレッシャーをかけた。巨大民間エネルギー企業ユーコスのロシア政府による弾圧は、ロシアのエネルギー開発プロジェクトに対する外国による投資に関して提案されている制限案とともに、ロシアの膨大な石油資源の開発に対する米国企業の協力をしり込みさせることとなるだろうと指摘し、ライスは一層積極的な姿勢をとるようプーチンに求めた。「ロシアができることは、短期的そして長期的に石油供給を増加させることとなるセクターを開発するという観点でロシアのエネルギーセクターの政策を採用することである」と、ライスは申し入れた。しかしながら、プーチンは米ロ関係の一層の強化というライスの要望を受け入れつつも、ロシアのエネルギー企業に対する国家統制を強化し、その権限をモスクワの地政学的目標を達成するために用いるという自らの計画を後退させる気持ちはないことを明らかにした。

4月25日、ジョージ・W・ブッシュ大統領はサウジアラビアのアブドラ皇太子にクロフォードにあるブッシュの牧場で会い、アメリカのガソリン価格を引き下げるためにサウジの石油生産を増産するよう強く要請した。「合理的な価格を確保することは非常に重要だということを皇太子は理解している。高い石油価格は市場に打撃を与えるが、皇太子はこれも理解している」と、会談前にブッシュは述べた。ブッシュとアブドラ皇太子はイスラエル･パレスチナ紛争と続いているテロの脅威についても意見を交換したが、クロフォードでの会談の中心議題となったのは石油需要の問題だった。

エネルギー問題が伝統的な安全保障問題よりも重要となったことを明らかにしつつ、国務長官コンドリーザ･ライスと国家安全保障大統領補佐官のステファン･ハドレーの二人は、同会談に関するそれぞれのコメントの中で、世界の石油生産を増加させることの重要性を強調した。「中国、インドおよびその他これらに続く国々が今後需要を増加させることは明白であり､需要と供給には懸念があるので、これらの問題に取り組まなければならない」と、ライスは自分の考えを述べた。

これまで述べてきたような事態の進展やブッシュ･アブドラ会談に関するライスのコメントは現在のエネルギー資源をめぐる状況の本質を捉えている。すなわち、世界中で需要が増加している。しかし、供給は世界的な規模での需要を十分に満足させるほど増加してはいない。利用可能なすべてのエネルギー供給の支配権を得るための世界的な闘いはより激化し、制御が難しいものとなってきている。エネルギー需給の動向が今後数年間で変化する可能性は低い。エネルギー供給の支配権をめぐる闘いのみがますます顕著となるだけだ。

飽くことのない需要

あらゆる経済はエネルギーを必要とする。エネルギーは食料を生産し、物を製造し、機械や設備を動かし、原材料や完成品を運び、熱や光を供給する。ある社会にとって利用可能なエネルギーが多ければ多いほど、成長の持続する可能性が高まる。エネルギーの供給が少なくなると経済は徐々に減速し、影響を受けた国民がその被害を受ける。

　第二次世界大戦後、世界の経済成長は主として炭化水素すなわち石油と天然ガスの豊富な供給によって促進された。1950年以降、世界全体の石油消費量は1日当たりおよそ10百万バレルから80百万バレルまで8倍に増加した。天然ガス消費量はもっと小さな規模から始まったが、石油よりもさらに急増をしている。炭化水素は現在では世界の総エネルギー需要の約62％、すなわち総供給量404クアデリリオンBTUのうちの約250クアデリリオンBTUを満たしている。炭化水素は今日においても重要であるが、将来においてはさらに重要になることは確実である。米エネルギー省の分析によると、2025年おける石油および天然ガスの世界のエネルギーに占めるシェアは65％をとなり、現在よりも大きいものとなる。そして、他に代替可能なエネルギー源がないため、世界経済の健全さを保てるかどうかは、われわれがこれらの炭化水素をさらに多く産出する能力を持つことができるかどうかに依存している。

　石油と天然ガスの将来の利用可能性が世界経済の重要なもう一つの側面にも影響を与えるだろう。東アジア、南アジアそしてラテンアメリカのダイナミックなニューエコノミーによって古い先進工業国に対して突きつけられる挑戦である。現在、先進工業国は世界全体のエネルギーのほぼ3分の2を利用している。これらの国々は､多くが成熟した効率的な経済を持っているため、エネルギーに対するこれらの国々の需要は2001年から2025年の間に、比較的順当で対応することが可能な水準である35％の増加となると予想されている。しかし、世界の発展途上国の需要は急増しつつある。2025年までに、発展途上国は世界のエネルギー消費量の半分を消費することが予想されている。先進工業国の需要とこれらの発展途上国の追加的に増加する需要を合わせると、世界の需要の純増加は同じ期間で54％を超えるものとなり、これに応えることは世界のエネルギー産業にとって非常に困難な課題である。

　特に、炭化水素供給をめぐる競争は激化するだろう。米エネルギー省によると、2001年から2025年の間に発展途上国の石油消費量は96％増加するが､一方で天然ガスの消費量は103％増加する。中国とインドの増加率はより大きい。中国の石油消費量はこの期間に156％増加し、インドは152％増加すると見込まれている。これらの国々や、韓国､ブラジルなどその他の発展途上国が自国経済の成長に必要な石油と天然ガスをめぐる闘いは、当然にエネルギーを求めて競い合っている既先進工業国に対する闘いともなる。ライスが示唆したように、中国、インドおよびその他これらに続く国々があり､需要と供給には懸念がある。（続く）


原著者マイケル・T・クレア教授からの翻訳許可取得済み（翻訳者M/N)