杉田ゼミの記録：メディア変容と電子の文化

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この内容は1990年代中頃に法政大学法学部政治学科で開講されていた杉田敦ゼミの記録です。ゼミの先輩がＨＰとして作成していただいたものを私が編集して「記録」としてここにアップしています。従って内容についての責任などは私、村上にあります。ご意見・ご要望などありましたらコメント欄やメールにていただければ幸いです。

「メディア変容と電子の文化」〜吉見俊哉著

文責：H田（３年）

　　　

Ｓ：ではいつもどおり内容の要約と問題点の整理から。

Ａ：まず最初に、活字の時代から電子の時代へという、メディアの方法の変化が文化の変容をもたらしたということ。例としてＰ１７上段のマクルーハンによる、電子メディアは同時的、多層的、もしくは包括的、接触的コミュニケーションであるということ。

Ｓ：筆者はつまり、マクルーハンは変化の大きさを主張しているといってるんだね。

Ｋ：続けて、筆者は、電子メディアは空間の意味を消失させるといっています。論点としてはＰ２０に三つあげています。一つ目は、電子メディアは空間の意味を消失させ再構成するが、それは結合という方向と解体、分離という二つの方向がある。二つ目は、空間の再構成を捉えるにはメディアが存在し、構成をしている社会についての分析が必要。三つ目は、電子メディアによって媒介される社会と、実際の社会とには質的な差異が存在するということ。

Ｓ：それでは筆者は空間の無意味化についてどう考えているだろうか。たとえば最近の電話を使ったコミュニケーションで対面状況だとかえってコミュニケーションが成り立たないなんていう状況は筆者はどう考えるのだろう。

Ｈ：私は前回読んだ、Ｊ・Ｂ・エルシュテインの『裁かれる民主主義』との関連でこれを読んだのですが、Ｐ２２のメディアは個人の考え、行動様式を変化させ、社会を変化させる、すなわちメディアは社会を規定するということは、逆のことについてもいえるのではないでしょうか。すなわち、社会はその社会に属する個人の考え、行動様式、メディアを規定するということ。そう考えると、エルシュテインのいっている、市民社会とは公のことについて成り立っている社会だから私を持ち込んではいけないという主張がよくわかる。

Ｓ：なるほど、そうするとそれではメディアと公共圏という問題について話題にしてみようか。古典でいえばアレントやハーバーマスは言葉による公共性というものを考えていた。そして、彼らはこの言葉は公共圏を形づくるために使われるものとして、今回のテキストとの関係でいうと新しい言葉のメディアである、ポケベルや携帯電話で交わされる無意味に近い言語コミュニケーションというものを想定してなかった。

Ｈ：そうすると、無意味なコミュニケーションと公共圏をつくるコミュニケーションはどこが違うのか、どう区別をつけるのかということが問題になってきますね。

Ｋ：でも、今の意見に対して、無意味なコミュニケ−ション、すなわち人々がつながるということから公共圏は生まれるのではないでしょうか。区別を付けるのは難しいと思います。

Ｎ：今の話題は一段落したのかな。テキストの本文に沿った話をしましょう。本文では電子メディアは匿名性のコミュニケーションだとありますが、これは特筆すべきことでは無いように思います。なぜなら、現代社会、特に都市とは匿名の個人の集まりであるといえるからです。

Ｓ：Ｐ２６の図１、「メディア変容と電子の文化」について考えてみよう。この図はメディア変容を西洋文明の文脈で捉えている。この図によると、電子メディアは非文字的メディアであり、それは野蛮への回帰であると受け取れる。

Ｈ：しかし、電子メディアが非文字的とは無理がありませんか。パソコン通信やインターネットの情報は文字情報ばっかりだし。

Ｓ：それについては私もそう思う。この図について説明してみると、メディアの発展段階に従って、口承という段階では、あるテキストについて最初から順を追って話さないとテキストがわからない。書記、活字、電子という段階では途中から読んでもわかる。つまりアクセス性が全然違うから、口承と電子メディアは違うといえる。あとＰ２５，電話のコミュニケーションの変容について、かつて電話は家の玄関先におかれていた。家の中にありながら、家族で交わされるコミュニケーションとは違った外に開かれたコミュニケーション手段だったわけだ。だが、今の携帯電話などの電話コミュニケーションは積極的に外で行われるようになってきた。この違いをみんなはどのように考えるだろうか。時間がもう無いから、最後のまとめとしての問題提起をして終わろう。結局のところ電子メディアというものは公共圏の形成に役に立つものなのであろうか。以前読んだ、金子郁容氏の『ボランティア　もう一つの情報社会』では役に立つと書いてあったけどね。

（注）この文章は授業内の討論の要約であり、議論されたことを逐一報告したものではありません。尚、本文中の発言の頭につく、Ｓは教師、その他は学生の発言です。

７月４日