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あの空き缶総理が脱原発を表明しました。五井野正博士のご指導の下、脱原発を訴え続けてきた我々としても、この判断は画期的なものであると、一応の評価はしています。ただ、これもまた世論の動きに政治がただ後追いしているとの藤原直哉氏の指摘にある通り、政府自らが積極的に考えた上での判断でないことに、少し不安を抱いている次第です。
この総理の判断に、原発を抱える原発財政依存型の地元自治体や、企業利益のみにまい進する経済界トップの評価は極めて低く、政権と行政・経済界との間の乖離の大きさに驚かされます。
地元自治体や経済界は、脱原発というこの賢明なる判断を「根拠のないもの」と決め付けていますが、原発をなくしても火力発電で補えばよいわけで、エネルギーが不足するような事態はもともと存在しないのです。CO２温暖化論という偽りのでっち上げに翻弄されるから、火力発電＝悪者の公式が成り立つわけで、CO２と放射性廃棄物の毒性や被害の深刻さを天秤にかければ、どちらが自然環境や人体に悪影響を及ぼすかは一目瞭然です！
海外ではすでにCO２温暖化論が間違いであることは、次第に常識化されつつある中で、日本だけが腐敗しかけているでっち上げ論に、いまだに翻弄されているのです。ここを正さない限り、いくら脱原発を唱えてもその正当性を主張することはできません。貯蔵のできない再生可能エネルギーはベースエネルギーになり得ないことは当然です。当面は、石油、天然ガス、石炭をベースエネルギーとして考えるには、CO２温暖化論によるマインドコントロールから目を覚ます必要があるのです。
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