私の考えでは、戦前の日本軍の野望で太平洋戦争が起こったというのは全く違うと思います。
それは、アメリカのプロパガンダであり、有色人種でありながら白人側についた中国のプロパガンダです。 天皇も軍も戦争を望んでいませんでした。そして戦前の日本は極めて民主的な国でした。
日本はパリ講和会議で、人種差別撤廃を主張し、これに最も激しく反発したのがアメリカです。 アメリカでは黄禍論が激しくなり、アメリカの日系人は財産を没収されて強制収容所に幽閉されました。 日本国内では、朝日新聞やNHKが戦争を煽る報道をし続けました。
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対外強硬論を煽ったマスコミ[編集] このような言論統制の「被害者」という主張がある一方で、新聞は政府の外交政策を「弱腰」「軟弱外交」という形で糾弾し、対外強硬論を煽り、開戦を主張するなど、国民を開戦支持に導く役割も果たした。 戦争の長期化[編集] 主力空母4隻とその艦載機を失ったミッドウエーの大敗を転機として、軍令部は参謀本部や東條英機総理兼陸相に対してさえ大敗の事実を隠蔽するようになっていった[1]。 言論統制の結果もあるが、日本のラジオ・新聞などは大本営の発表を検証しないままに過大な偏向報道をし、国民の多くは国際情勢ならびに戦況の実態を知らされず、戦争が長期化する大きな要因となった。 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
天皇も軍も戦争に反対でしたが、国民の多くはアメリカに対し怒っており、マスコミがそれを煽りました。
天皇は、アメリカの日本に対する怒りは日本の「人種差別撤廃」の主張であると考えていました。 日本のアジア共存共栄の理想は、アジアを植民地支配してアジア人を奴隷にしたいと思っている白人至上主義の国々にとって不都合なものでした。 天皇も軍も、白人の強欲・理不尽と戦うべしという日本国民民意に押し切られて、アジア解放の戦い「大東亜戦争」を始めてしまったのです。
私は、戦犯は 日本人絶滅皆殺しを考えていた、アメリカのルーズベルト大統領や、日本人絶滅の為の
一般市民を狙った爆撃・原爆投下を行ったカーチスルメイであると思っています。 そして、日本側においては、主に国民と国民を煽ったマスコミに責任があると思っています。
戦後、日本への市民を狙った爆撃を行った カーチスルメイ米空軍大将に 小泉純也(小泉純一郎の父)が勲一等旭日章を贈る事を働きかけ叙勲されることになりました。
しかし、天皇陛下は通例である直接手渡す親授を拒否なさいました。
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