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原則として「聖書でドイツ語」では、Luther 2017と新共同訳を使っています。個人的勉強メモとして公開しています。

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翻訳業として個人事業主登録をしてから、小規模企業共済にも加入した。
確定拠出年金や民間の個人年金保険の給付が終了する75歳以降、翻訳業を廃業したときにも、年金がもらえるようにしたいからだ。

運用の予定利率は年1%と低いが、掛金が所得控除に使えるので、確定申告での還付金が増える利点の方が大きい。
今年の掛金は、弟への仕送りもあって、月1千円に減額しているため、期待したほどの節税効果はない。
ただし、今年12月に奨学金返済が終わるので、来年からは月5千円に増額を予定している。

また、付加共済金の支給率は、制度開始以来ゼロだったが、今年度から0.00036になった。
支給条件は、今年度中に納付期間が36か月以上となる契約者ということだ。

私は今年度末に、納付期間が29か月のため、この付加共済金は計算されない。
ということで、今年度は付加されないが、来年度以降も付加共済金があるかもしれないので、その制度について確認しておこう。

まず、計算の根拠となる基準月を決定する。
これは、掛金納付月数が 36+12×nとなる月(nは整数)である。
つまり、36か月目、48か月目、60か月目… の時点で計算する。

その基準月に、例えば、100万円の共済金だとすると、0.00036を掛けて、360円が付加共済金となる。
来年度以降、支給率がゼロであっても、今年度の360円は有効である。
仮に10年後に脱退したとしても、360円上乗せされて給付となる。(と、理解している)

少額ではあるが、何もないよりはましだと思うことにしよう。
翻訳の仕事をしている間は、無理のない範囲で掛金を払って、分散投資の1つと考えておこう。

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