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原則として「聖書でドイツ語」では、Luther 2017と新共同訳を使い、2018年12月からは聖書協会共同訳も利用しています。

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(最終チェック・修正日 2019年03月29日)

天皇が代わることによる10連休では、様々なデメリットが指摘されているのに、政府は見直すことはなかった。
ごく一部の人たちの都合で、無関係の人々の生活を振り回すことはやめてほしいものだ。

4月からは有給休暇の取得義務が導入されるので、4月30日〜5月2日は平日のままにして、それぞれ休暇を取得するかどうかを決めればよい。

祝日にすると全国一斉に休むので、どこもかしこも混んでしまい、せっかく出かけても疲れるだけなのだから、その3日間に働いて、代わりに6月に一週間休暇を取ってもよいだろう。

10連休が面白くないのは、私はこの3日間を利用して、平日のみ開いている郵便局を巡る予定だったからだ。
他の日に行けばよいと言われそうだが、元号を使う消印で、「31.4.30」や「1.5.1」のコレクションを一枚でも多く残したいのだ。

一般国民にとって気になるデメリットの1つが、金融機関がすべて閉まってしまうことだ。
これまでは連休の谷間に有給休暇を取得して、窓口で手続きや相談をしていたのに、今年は何もできない。
このような機会にiDeCoやNISAの相談をしたかった人たちも、何もできない。

4月末から積立投資や公共料金を含む様々な口座引き落としは、4月30日が平日であればここで処理されるはずなのに、連休明けの5月7日に集中する。
システムのチェックはしていると思うが、大量のデータが集中すると、過去のトラブルのようにシステムダウンや二重引き落としが発生したり、引き落としが8日以降にずれるかもしれない。
また、連休中にデビットカードでの支払いを多めにしてしまい、うっかりすると残高不足になるかもしれない。

他に困っているのが、海外の翻訳会社からのアメリカドル建て翻訳料金の受け取りが、5月7日以降にずれることだ。
空き時間に行っているので、月に200〜400ドルの範囲であり、それほど多額ではないが、為替レートが有利なときであっても、受け取れないのだから、日本円に換金もできない。

なぜ気にしているのかというと、海外からの翻訳料金受け取り方法は、現在はPayPalが指定されているが、今月末からは金額によっては銀行振込になる場合もあるからだ。

1)USA在住の翻訳者の場合、アメリカ国内の銀行口座に振り込み。
2)250ドル未満の場合、PayPalアカウントに送金。
3)250ドル以上かつUSA以外に在住の翻訳者の場合、その国の銀行口座に振り込み。手数料10ドル。

私は Union Bank の口座を持っているが、住所が日本なので、1)の条件は満たさない。

毎月の翻訳料金が250ドル以上となるかどうかで、自動的に2)と3)が選ばれてしまう。
それで、2017年3月に取引を開始してから今月現時点までの、毎月の請求金額を眺めてみた。

250ドル未満は、10回($45.85 〜 $240.04)。
250ドル以上は、15回($258.00 〜 $2,065.60)。

PayPalで受け取った場合、残高が500ドルを超えたときに日本円に換金している。
日本円で5万円未満だと、手数料が250円かかるからだ。

また、PayPalでは為替手数料も多めにかかり、TTB−2円だ。
三菱UFJ銀行の外貨普通預金ではTTBで換金できるので、金額が大きくなると気になるところだ。
ただ、
250ドル以上の場合に三菱UFJ銀行に振り込まれると、1回当たり一律に10ドルの送金手数料を引かれてしまう。

ここでわかりやすくするために、1月当たり250ドルを2回、PayPalと三菱UFJ銀行で受け取ると考えよう。
TTBは110円と仮定して、PayPalでは108円で日本円に換金すると仮定しよう。

PayPalでは、2回目の入金で500ドルに到達するので、ここで108円で換金して、54,000円。
三菱UFJ銀行では、1回ごとに10ドル引かれて、2回で合計480ドル、110円で換金して、52,800円。
10ドルの手数料は経費にできるが、月250ドルの売上では、これまでよりも手取りが少なくなる。

次に、月400ドルを2回受け取ることを仮定してみよう。
PayPalでは、 800ドル×108円=86,400円。
三菱UFJ銀行では、780ドル×110円=85,800円。

現在の予算にしている毎月200〜400ドルの範囲では、PayPalの方が有利なようだ。

月当たり500ドル以上であれば、PayPalでも1回で換金するので、三菱UFJ銀行では10ドル引くだけだ。
月当たりxドルとすると、110(x−10)=108x から、x=550ドルで同じ日本円の金額になる。
為替レートは変動するので、より一般的には、TTB×5ドルで考えることになる。

これまで月550ドルを超えたのは4回のみだ。
本業もあるので、無理して月550ドルを目指すこともないから、手数料は気にしないことにしよう。

PayPalの現在の残高は約201ドル。
もし、毎月250ドル以上になって、PayPalに入金しなくなったら、Union Bank に移そうと思う。
ただし、手数料が2.5%かかるので、約5ドル引かれてしまう。
480〜500ドルになるまで地道に待つことにしようか。

追記(3月29日):
2月分の翻訳料金約$384が、PayPalのアカウントに入金した。
三菱UFJ銀行への電信送金は、3月31日から始まるが、日曜日なので、その前の平日である本日に支払いとなったため、これまで通りにPayPal経由となった。

4月は給料日前にイースターがあり、献金も増やす予定なので、残高の約$585を日本円に換金した。
入金は4月1日になるだろう。

3月分の翻訳料金は本日請求書を提出し、$343であった。
連休明けに三菱UFJ銀行の口座に届くかどうかを確認しよう。

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現在運用している確定拠出年金個人型(iDeCo)は、日本生命で契約している。
現時点での拠出額は約310万円で、資産評価額は約370万円だから、約60万円の評価益が出ている。

今後も月2万3千円の拠出を60歳になるまで続けると、評価額が最低でも600万円になると見込んでいる。
現在検討されているとおりに、65歳まで加入期間が延長されると、評価額は750〜800万円になると想定している。

このまま日本生命で続けてもよいのだが、auもiDeCoを始めたので、移管申し込み用紙を請求した。
auのiDeCoのサイトは次の通り。
ideco.kddi-am.com/

運営管理手数料が0円なので、日本生命よりも月313円だけ多く投資できる。
さらに残高に応じてポイントがもらえるので、少し得をする。

運用商品の投資信託は4種類で、投資に慣れている人から見ると、あまり魅力的ではない。
まあそれでも、私が選ぶとすれば、auスマート・ベーシック(安定成長)だ。
www.kddi-am.com/funds/1002/

国内債券の割合が50%と多すぎると感じるが、信託報酬の年率を考えるとベーシックの商品から選ぶことになる。

日本生命のiDeCoでは、4種類のインデックス型投資信託を組み合わせている。
日経225(25%)・外国株式(40%)・外国債券(25%)・グローバルREIT(10%)である。

auスマート・ベーシックで安定的な運用をして、値上がりよりも節税を優先してもよいだろう。
NISAもあるし、外国債券に直接投資してもよいので、auで運用商品が増えなくてもかまわないだろう。

キャンペーン期間は6月30日までなので、書類が届いてからゆっくり考えることにしよう。

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今回の確定申告からe−Taxを利用することにした。

スマートフォンをマイナンバーカードのICカードリーダライタとして使用する場合、利用者識別番号の関連付けが必要だが、次のサイトで紹介されているように、まずはマイナポータルで登録しなければならない。
naoyu.net/problem-solving-of-mynumber-at-e-tax/

国税庁HPでは周知していないためか、e−Taxで確定申告書を作成する前に、このような登録のトラブルで苦労し、時間を無駄にしたと感じている人も多いことだろう。

登録の問題をなんとか解決して、私は2月1日に確定申告書を提出した。
そして確定申告の受付開始日の本日2月18日、19時少し前に通知メールが届いた。

ログインして還付金処理状況を確認すると、還付金予定額19,599円で申告通りであった。
振込先銀行口座の確認も終了している。
支払い手続きの開始は、2月21日となっていて、翌22日には入金するものと思われる。
今月支払うガス代と電気代よりは多いので、得したと思うようにしたい。

勤務先の年末調整と合計すると約7万2千円が戻ってきた。
今後の予算としては、年末調整を5万5千円、確定申告による還付を1万5千円としておこう。

青色申告にしている翻訳料金収入は、大半が源泉徴収がない海外の翻訳会社からだ。
そのため、還付が今回よりも多くなることはないだろう。

今後も青色申告をするし、特定口座の損益通算、そして寄付金控除など年末調整の対象外の控除もあるので、還付金が早く戻ってくるe−Taxを利用しよう。

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社会保険労務士試験に合格した弟は、通信教育の指定講習を受講しているところだが、就職先は決まっていない。
定職に就いていないということで、賃貸アパートの契約更新で面倒なことになっている。

これまでは母が連帯保証人になっていたが、今回の更新では拒否されてしまった。
アパートの家賃収入があるものの、高齢で主な収入は年金だし、所得金額は非課税レベルなので、不動産会社は嫌がっているのだろう。

ということで、私が代わりに連帯保証人になるかどうか確認したところ、家賃保証会社を利用することになった。
弟は日雇い派遣や短期アルバイトの収入はあるが、審査では無職扱いのようだ。
失業率の調査では、月に1日でも働いて収入があれば失業者ではないのに。

そして家賃保証会社からは、銀行通帳のコピーを提示するように求められたそうだ。
当初は、光熱費の支払い状況や仕送りがあることを証明するだけでよいと思っていた。
しかし、口座残高を最低50万円にしてほしいと連絡が来たという。

弟への仕送りなどを母と折半しているが、このような臨時の事態に備えるために、定期預金で90万円(10万円×9本)を残していた。

すぐに送金するために、大和ネクスト銀行の10万円×3本を解約し、私の預金から20万円を加えて、合計50万円を弟の口座に振り込んだ。

今回立て替えたことになる20万円は、
5月に予定している住友生命の個人年金保険料の支払いに使う予定だった。
そこで、横浜銀行の定期預金を満期日解約に変更して、来月以降に受け取ることにする。
横浜銀行の金利上乗せキャンペーンで預けた定期預金だが、既に最初の満期日を過ぎて通常金利に戻っているので、解約してもかまわない。

家賃保証会社としては、滞納リスクのある者を避けたいのだろうが、50万円の口座残高が必要という条件が妥当なのだろうか。
これから転居するならば、敷金なども含めて契約時に支払う金額を持っているかどうかを確認するのかもしれない。
ただ、これまで滞納していない実績がある入居者の更新なのに、新規契約と同様に扱うのは不思議だ。

このような条件を付けると、今後は賃貸契約を断られる人が増えるのではないだろうか。
非正規雇用が増え、アンダークラスと呼ばれる低所得者層が増加しているのだから。
やはり月5万円程度のベーシックインカムを導入して、住まいだけは確保できるようにしてほしい。
弱者を切り捨てずに、連帯する社会になってほしいものだ。

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奨学金返済が終わり、1月末にPaypal残高が$2000を超えたので、外貨建て債券の投資を再開することにした。

当初は、2018年12月に三井住友銀行グリーンボンド(豪ドル)を購入する予定であったが、SMBC日興証券でも、三井住友銀行でも、すぐに完売してしまった。

SMBC日興証券で豪ドル外貨MMFを購入して準備していたが、次の債券が出るまで、そのまま残すことになった。

そして本日2月8日から、クレディ・アグリコルCIBグリーンボンドが販売されることになった。
販売用資料は次のリンク。
www.smbc.co.jp/kojin/saiken/resources/pdf/saikenTF01_20190206.pdf

今回は即完売ということはなく、SMBC日興証券で豪ドル建て$1000を購入できた。
昼休みにログインして約定を確認したついでに、取引画面を見たところ、オンライントレード販売分は、この時点で完売していた。

今回のグリーンボンドにはニュージーランドドル建てもあり、現時点でまだ購入可能だが、同一発行体では分散したことにならないので、見送ることにした。

それに加えて、3月末までに予想される支出として、弟のアパート契約更新に関する費用の他、花粉対策の空気清浄機の買い替え、教会の役員に選出された場合にスーツの新調などがあるため、外貨投資を急がない方がよい。

次回は、Paypal残高が$600程度になってから、7月頃に検討しようと思う。
それまでは少額の積立を続けて、外貨MMFをある程度増やしておこう。

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