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またもや、備忘録が先に作らねば成ら無く成りました。
誉田御廟山古墳 （こんだごびょうやまこふん）と言う御陵・墳墓があります。 応神天皇陵とみなされていて、大よそ、殆どの部分は、宮内庁の管理下にある。 →応神天皇（まずは、Wikipedia（Ja）へリンク） その応神天皇陵らしい古墳・墳墓は、江戸時代にどういう状態であったか？ 調べたブログ記事が見つかり、とにかく参考にはなるので、リンクを残し、概略を記します。 ただし、到底、一時間とかでは、検証も、補足調査も出来ませんから、リンク先のブログや、この記事に書いてあることは、正しいと言い切れません。 誉田御廟山古墳 （こんだごびょうやまこふん）Wikipedia(Ja)へリンク。 ＞宮内庁により「惠我藻伏崗陵（えがのもふしのおかのみささぎ）」として第15代応神天皇の陵に治定されている。 ☆場所は、羽曳野市譽田。 ☆大きさは、長さ約425メートル 前方部幅：300メートル 日本で通俗に古墳と呼ばれる墳墓の中では、仁徳天皇稜とみなされている大仙陵古墳（だいせんりょうこふん）に次ぐ大きさ。 その誉田御廟山古墳 （こんだごびょうやまこふん）は、江戸時代に描かれた図会では、『円形の稜の頂に、拝所がある。』と、蝿の女王という名前のブログに「2008-7-22 天皇陵のランドスケープ ―めまいズーム、借景式、文久の修陵」と言う記事で書いてありました。 ＞[アート][ナショナリズム][政教]天皇陵の近代「超越性」のランドスケープ 〜みささぎの森での「めまいズーム」効果、借景式整備、近代の陵墓美 この『蝿の女王』と言うブログは、典拠・引用先、摘要・注釈などが著作掲載され、一定の信憑性と、合理性はあります。 図会も引用掲載されていて、江戸時代文久年間に描かれ出版された「河内名所図会（原本と同じ版を所蔵している早稲田大学へのリンク）」に掲載されていたものであるということも書いてあります。 少し調べてみたいと思います。 何しろ、いろいろ難しいので、今回はここまで。 |
忘備録・ねこまねき
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コメント（6）
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まあ、これは創作ですし、絵画も、物凄く、目的に逢わせた作りですが、ふと涙したので、備忘録としてここに載せておきます。
【初音ミク】犬猫殺処分反対ソング「わたしはミック」 飼えない猫をプレゼントにもらう話とか、実は、このブログのメインで書きたい話題もあるのですが… 残念だけど、典拠・証憑資料が足りません。 ここにも書くことは見送ります。 でもね。 もらう人の側にも哀しい事情がありそうなんです。 悲しいですね。 猫は天下の所有物には、難しいでしょうねえ…(-ω-;) |
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「３大予備校」にも少子化の波 代ゼミが校舎の７割閉鎖2014年8月23日19時05分（朝日新聞デジタル） その一方での、文部科学省：全国学力・学習状況調査 が結果を公表され、上記、三大予備校のひとつ、河合塾は、その分析を発表しました。河合塾の分析は、下のほうへリンクしました。 平成26年度 全国学力・学習状況調査 報告書・調査結果資料（公式発表）1.平成26年度全国学力・学習状況調査の結果について（概要）（PDF/672KB）学力・学習状況別紙（PDF/2.34MB） 2.平成26年度 全国学力・学習状況調査調査結果のポイント（PDF/3.85MB） 3.平成26年度 全国学力・学習状況調査 報告書 小学校国語 小学校算数 中学校国語 中学校数学 質問紙調査 【小学校】国語 【小学校】算数 【中学校】国語 【中学校】数学 質問紙調査 4.平成26年度 全国学力・学習状況調査【小学校】調査結果資料 5.平成26年度 全国学力・学習状況調査【中学校】調査結果資料 6.平成26年度 全国学力・学習状況調査【都道府県別】調査結果資料 文部科学省初等中等教育局参事官付学力調査室・国立教育政策研究所教育課程研究センター研究開発部学力調査課の公開資料リンク。 上記の文科省学力・学習状況が調査を、河合塾は分析して、文部科学省 学力・学習状況調査を発表。 河合塾の公開HPへリンク。 単純に書けば、河合塾と、代々木ゼミナールは、明暗を分けたと言う事も言えるが、より丁寧な分析を実施しないと、解らない。 分析する面は、政治的影響から論議される、公開するべき程度、透明性と競争の問題はもちろん、 河合塾のような実用性の側、現実問題、何を勉強しすべきか？ もっと、学問的な側面なら、この学力や、学習方法、学習内容で、例えば、フィンランドの様な、ある種高学力と言われる国の公教育に対して、日本がどうあるか？ 多面に渡るし、何処か、一片だけが大事と言うことはとても危険です。 この為に、ツィート用リンクが、数多く設置されているにも関わらず、ブログでリンク集を形成しました。 この記事は、必要に応じて、引用を増やし、分析検証を行い、加筆・改訂、する可能性があります。 |
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ちょっとWikipediaに対して、今までと違う関わり方をしたHPを見つけたので、まとめ記事を書きました。
１．色々なWikipedia類似物もあります。また、善意のanti.Wikipediaも存在します。ウィキペティアWikipediaとは何でしょうか？ Wikipedia自身にも嫌に成る位沢山書いてあります。また、そこに書いていないことをひとつ、補遺すると、Wikipediaと言うのは、商標登録ではありません。 また、下記に、Wikipediaの沿革に付いて、外部から書いてみましたが、今回の主題とは違います。 邪魔臭い人は、２．までの文章は、読み飛ばしてください。 Wikipediaを創始した、米国のWiki財団は、幾つかのアイデアと指針・理念を携えて、理想に燃えて出発し、相当に長い期間それなりに成功？前進してきましたが、当然、良心からの批判、異なる指針、アイデアを持つ別の道筋・異なる理想を掲げる人々も居て、そういう『違う人々』にも、同じ程度に？或いは、決して劣る訳では無い第三の道（やり方と、アイデア・理念）や、批判的に別の道（やり方）をを主張する人々が、幾つかの違うプラットホームや、やり方、舞台は用意しています。その事は、上記のWikipedia自身の説明・解説・記事などはもちろん、他に、ウェブ検索をしたり、大きな図書館でWikipediaに付いて、書かれた書籍を調べたり、閲覧すると、大よその事はわかります。 今回は、そんな事は目的にしていません。 では、何故Wikiの説明を書いたかというと、Wikipediaと言うのが、類似のウェブ上の文字・画像の百科検索データベースの中では、ほぼ、一番成功した事例と言えるであろう。と言う事だけ、２．以降を読む人のために、書いておきたかったのです。 大手のマスメディアがそうで有るように、その影響力は、緩い（強制力は無いが）支配力があるといえそうな段階にきています。（→標準モデル化している。） ２．難しいことに、Wikipediaは固有名詞とも言い辛くなっています。
（１）並行版のWikipediaサーバーが、Wiki財団以外から貸し出されている。では、貸し出しされたWikiソフトサーバは、どう使われているか？ ・今の所、全世界的にWiki財団のWikipediaや、Wiktionaryなどに、対抗？（並列で）して、独立した著作・編集を行っているWipipedia類似のネット事典辞書は、無いと言って良さそうです。、 ・日本でのantiWikipediaは、幾つかの小グループはありますが、まとまった存在はありません。 →日本語のベターWikiを主張して、第三の運営方法と違う理念を掲げたWikiは既に存在します。 そう書けるのは、一時期、多少とも人が集まり、真面目な記事や、役に立つ内容も、執筆・著作・編集されて いたからです。→ただし、最近は寧ろ、更新管理に問題を生じています。 同じ、Wikipedia型自由編集・多重検索型の文章・画像ソフト（SQLの要らない、メタドキュメント（XMLに似たもの） 擬似データベース）を使う限り、ほぼ類似の自主管理コミュニティが出来上がらない限り、 同じWikiソフト式の編集・著作でantiWikipediaを実現するのは困難です。 （２）Wikipediaのパロディ版；アンサイクロペディアでは、既に英語圏では第三勢力が存在する（複数のアンサイクロペディアがある）とも解釈可能です。（←この件は、さらに調査・検証します、前触れ無く、削除され、改訂され、加筆される場合があります。） むしろ、日本国と日本語圏では、上記、第三の道筋と、antiWikiを、主張する人々はまとまりを欠きますので、結果的には（日本版）アンサイクロペディアがWik批判の場所、プラットフォームもしくは舞台とされる傾向があります。 （３）並行版Wikipediaソフト（プラットホーム）貸し出しサーバは、日本語圏にも複数存在し、浮沈・栄光盛衰は激しいものの、専門対象のWikiとしては、有効に活躍しています。かなり学術的なものもあります。 学術的なものでは、インド仏教など。有効性というと、ポケモンのWikiや、割合に役に立つとみんなから認められ、有る程度記事も集まっている著名ゲーム系のWikiなど。 ３．Wiki財団側にくっ付いて、何らかの仕事・お役立ちをしているHPや、サーバは、ありませんか？上記のWikiソフト貸し出しサーバも、２．（３）の様に、住み分けを出来れば、言う事がありませんが、２．（１）の様に、別の理念を持つ人々や、（内部の）不満派などは、第二Wikipediaを立ち上げる恐れは避けられません。現に、日本のantiwikipedia（比較最大派閥）は、旧ライブドア社の貸し出しWikiソフトサーバで、辞書事典を作ることから出発したらしいです。 では、社会的に影響力を無視できない存在にまで発展し、検索サイトでも、先頭から幾つか目には、Wikipediaが出てくるようになったWiki財団のネット事典辞書に、くっ付いて、事をなそうと、している人々や、インターネットサービスは無いか？ 上記のWikiソフト貸し出しサーバだけでは無いだろう。って思いますね。 実は、一部で、検索されることが多いWikipediaは、（半ば勝手の）ミラーリングサーバがおかれていて、FeWikipediaなど、本家のWikipediaサーバに不調が起きたり、サーバダウンが起きても、検索が崩れないようにしている検索サイトは少なくありません。 ☆それ以外に、Wiki関連のサイトがありそうだけど、良く分かりませんでしたが、探すまでも無く遂に見つかりました。 忘れない為に、ここでリンクと記録を残しておきます。 （１）Wikipedia qualityです。名古屋大学情報基盤センター特任助教 鈴木優氏の開発 名古屋大のドメイン内サーバにある。 （２）WikiReco ：名古屋大学情報工学研究科博士課程 石川研データベースラボ在籍 中村晃氏 ＞WikiRecoは、Wikipediaの類似記事を検索するシステムです。 ＞記事名を入力すると、記事のデータを解析して類似記事をランキング形式で表示します。 もう少し調べないと実験サイトの可能性もあります。 WikiPecoの様な関連検索サイトは、今迄にも有るので、値打ちや、アイデアの評価はまた別の機会に。 名古屋大学以外からも、Wikipediaと、何らかの関わりが有って、興味深い、役に立つ様なHPなど在れば、 前触れ無く、増補、改訂します。 |
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丁寧に探し回って、引用可能記事を見つけましたが、実は、ロイター通信社が、日本語解釈ミスで、日本語サイトでは明らかに誤報をしていました（リンク＝但し、事後訂正される可能性がある。）
＞今回の改正では、普通で運転できる車の総重量を５トン未満から３・５トン未満に引き下げ、中型の５トン以上１１トン未満を７・５トン以上１１トン未満に変更する。 これは、引用先でもわかるとは思いますが…。 警視庁が｢中型自動車・中型免許制度について｣と言う説明を行っており、読めばわかります。 上記ニュース報道では、文章から現行普通自動車運転免許（民間のまとめページへリンク＝営利性の無い、簡単なまとめ資料は、Ｗｉｋｉｐｅｄｉａかこれぐらいしかない。）の記載が抜けていますので、日本語として極めて理解し辛いものに成っています。 中型免許（警察庁PDFへリンク）の存在と、今回の新規運転免許区分の関係 実は、新しい運転免許区分の説明は、既に一次資料かつ、警察庁自体の情報公開が、報告書PDFの掲載＋公開として、ウェブ上で行われています。 警察庁の貨物自動車に係る運転免許制度の在り方に関する有識者検討会（PDF）が、警察庁に、貨物自動車に係る運転免許制度の在り方に関する報告書を7月10日提出（警察庁安全快適な交通の確保HPへリンク、ここから、報告書のPDFを閲覧可能）しました。 （問題点があるの？）但し、上記、有識者会議は、審議会のように専門家で固めていない反面、専門家による独自の調査報告や、資料の持ち込みも行われないため、確かに、それ相応の調査・検討の結果とはいえ、資料は全部事務局が提出する状況と言われます。 （その他に、痴漢防止等の有識者会議も閲覧し照合しました。(wikIの場合は独自研究に当たります。)） 悪意は無い、事務局取りまとめの資料（骨子のPDFへリンク）では、欧米の運転免許事例研究と、事実上民間が行った実証実験の結果だけです。 不正な資料は無いはものの、実験を行うのが実務系の専門家である為、利害は避け難く、 （あれ、資料は利害関係者が作ってしまうの？） その利害関係（実務的専門職＝業界人）への配慮からか、交通事故被害者を含めて、利害関係者へのヒアリングのまとめはそのまま掲載されています。 が、世論調査のような「統計と設問の段階での悪意無き偏向＝客観資料化のため、返答を択一式や○×式にして、個人的意見は反映できなくするなど…」は無いはモノの、 （このブログで再三指摘している）良心の編集効果（＝事例：公称2000部の月刊誌で朝日新聞記者が書いた反論記事が話題NEWSポストセブン）は人間である限り避け難いものです。（これを有識者に担保して連帯責任を負って欲しい旨が行間に見えます。） 今回は、結果だけ見ますと、警察庁の取りまとめ通りの報告が出ており、中型免許の新しい区分分離と18歳以上の日本定住者は、一種普通免許（現行の茨城）等、四輪の運転免許を既に持っていれば、（おおよそトラックを想定した）教習を受け、実地試験（認定教習所でもたぶん実施されるであろう）と学科試験に合格すれば、(適正試験とされる心身要件審査に合格すると)取得できるようになります。 新しい区分の免許は、3.5ｔ以上の車重ＥＵを参考に小型貨物自動車の運転免許区分の創設で事実上、ごく一部4ナンバー取得可能な2トントラックを除き、普通免許では運転できないことになります。 （素人からの今回の新規免許区分への突っ込み） ところが、これだけ検討されてきた、新規運転免許区分ですが、 人員や荷貨物を載せるワンボックス側（ごく小さなマイクロバスも含む）の検討はされておらず、11人乗りまでは野放しとも言えます。 これは、結果的に、運輸業界など利害関係者と言えども、最初から悪意のある悪者などは限られる上、指導的立場にある可能性は低く、善意で建言、要求する内容には、応分の説得力はあり、 実務家たる専門職は、結果的に、官庁以外では、業界にしか居ない現実はあります。 所謂、背に腹は換えられ無い→悪意無き理由付けは可能と言う見地から、乗客・人員運輸の関係者は蚊帳の外になり、トラック救済免許が出来る結果となったのだと思います。 また、利害関係者であるが故、掲載を避けたとは思われますが、免許教習所の意見は載っていません。 そして、ＥＵ各国が、道路状況が相当に異なるのに、なぜ「同じ制度へほぼ右へ倣え」をしているか？ EU加盟各国での勤労VISAなどとの関連や、地続きのEU各国間・国際輸送の運転手の事も触れられていません。 資料・報告書、共、良く出来ていて、なんら悪意は感じられませんが、 あたしが考えるには、良心的な編集効果が発揮されているので、誰も悪いことはしていません。 要するに、違う立場に立って、突っ込んでいる人が居ないのです。 新規免許区分の実効性（何時から、新しい運転免許になるの？） 名称は不明ですが、所轄官庁として警察庁は、法案を出し、道路交通法改正を実施すると思います。 （１）日本では、国土交通省は所轄範囲が大きくなりすぎて、確かに、今更、免許が道路交通に関係するから、放って置けないと言い出す可能性は低そうです。 （２）国際機関は、建前上は民間組織たる、ＡＩＴ/ＦＴＡと、ＦＩＣＣ以外に、直接的に業界代表者以外を交えて成立している専門国際機関がありません。（国際的な仲裁裁判は、独立しているとは言え、ＡＩＴ/ＦＴＡのFIA管轄事項に関する紛争解決を図る国際控訴裁判所 (International Court of Appeal)）で仲裁している状態なので、小さな国では、国際免許証も、発行国の英字免許証と副審書（一種の翻訳付内容証明書）で運転できる国もあると言う実態は反映して、 ★免許大国日本は、警察庁がかっこよく言うと全責任を持って、道路交通法を改正するみたいです。 最近は、早いことが尊ばれる傾向があるので、今年中に、運転免許改正案提出ではないでしょうか？ 補足（良心の編集効果（編集権の独立）、それに伴う悪意無き情報の偏り）：このブログ過去記事〜憲法問題の補遺（既に、産経新聞社、朝日新聞社共に、憲法改正への賛否を問う世論調査の数値は消えています。）但し、５０％を境にして、微妙な所で、商業誌二誌の世論調査の結果は逆になっていました。（一応リンクしておきます。） |
