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原油高がさまざまな値上げを生んでいる。かつてのオイルショックのときもそうだったが、便乗値上げ
が気になる。銭湯上がるらしい。これは便乗ではない。銭湯は重油の燃料費が大きい。東京と神奈川は43
0円だったが、これが450円になるらしい。今、埼玉は410円、千葉は420円ではないかと思う。地方ごとに
都道府県が値段を決める。今年はすでに大阪・石川・滋賀・愛媛・宮崎などが値上げしている。どうして
地方自治体が入浴料金を決めるのか？それは銭湯が戦後の「物価統制令」が今も残っている唯一の業界だ
からなのだ。もっとも大きな理由は風呂なし世帯がむかしはかなりあったということだろう。つまり銭湯
には公共性があった。同じ地域で競合したり銭湯のない地域が出たりしてはいけない。すぐ廃業に追い込
まれるようなことがあってはいけない。それで参入制限や補助金の支給また固定資産税の減免や水道料金
の割引などが行われてきた。それでも今の銭湯経営はどこでも苦しい。ほとんどの世帯に風呂がつくよう
になった。人々の生活スタイルが変化した。銭湯など一度も行ったことがないという子どもたちも多い。
「物価統制令」の適用されないいわゆる「スーパー銭湯」があちこちにできた。そこに行けばカラオケも
楽しめるし食事もできるしということで「スーパー銭湯」には家族連れが多い。銭湯ではそうはいかな
い。ちびっ子は歓迎されない。そういったさまざまな理由が考えられるが、東京などの都市部には今でも
風呂なし世帯は一割以上あると言われている。こういう世帯にとっては深刻な問題だ。
銭湯は燃料に重油や廃油を使う。昔は廃材も使ったのだろう。銭湯の裏に回ればうず高く廃材が積まれ
ていたものだ。しかしそれでやるには人手がかかるから今は廃材を使っている銭湯はないだろう。となる
と原油高がもろに経営に響く。それで東京都の浴場組合は50円値上げを申請していた。それが20円値上げ
に落ち着いた。これでもやっていけないと銭湯経営者は言っている。いっそ「物価統制令」の適用を廃止
し自由競争に任せたらどうか？という意見もある。はっきり言えることはどこがやっても入浴料は800円
ぐらいになってしまうだろうということだ。けっきょく銭湯は今のままでいくしかないといった結論にな
る。それが現状だ。
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