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睡眠不足で具合が悪い。休むわけにはいかないが、記事は簡単に済ませたい。
世界同時株安が進行している。これは当然だ。市場は先を読んで動く。そのねらいは利をかすめとることだ。むかしは、いい商品をどうやって世間に売るか？その販路の拡大をどうするか？そのように産業資本の利潤追求が動機だった。ところが、今は違う。世界の金融危機を救うために各国政府が市場にジャブジャブと通貨を供給した。これがすべて国のインフラや企業の設備投資に使われたわけじゃない。
世界はカネ余りなのだ。一方でカネがなくて餓えている大量の人々がいるにもかかわらずあまったカネは利幅を求めてあっちこっち移動する。この投機筋のカネが市場を動かすようになった。為替も株もそうだ。
世界の基軸通貨と言われたドルの信用が揺らいでいる。これは1971年に、ドルと金の兌換を停止したニクソン・ショックから始まっている。膨大なベトナム戦争の戦費が米国の債務を膨らましとうとう金ドル兌換停止に踏み切った。あらかじめその宣言をしてしまえば何とかなる、米国はそう考えていただろうし実際そうだった。相変わらずドルは世界の基軸通貨たりえた。しかし、基軸通貨たりえる信用はすでに担保されないのだから、米国の負債が膨らめば今日のようになることは明らかだった。
その後、米国はＩＴバブルや住宅バブルを経験する中で経済を立ち直らせたかのように見えた。新しいバブルを作っては延命してきた。しかし、金とのリンクが消えたドルの信用というものはつねに不安定で日本などの同盟国に米国国債を買ってもらってドル紙幣を刷り続けるしかなかったのだ。世界は余剰資金が利幅を求めてさまよう金まみれの世の中になったのである。政府がいくら戦争をやってドルを消費してもこの投機マネーはなくならないのだ。責任はオバマだけにあるのではない。戦争好きのブッシュ父子のほうがもっと責任は大きいだろう。
もう米国の為政者は居直るしか手がない。事実、居直って他国の協力を取り付けてきた。議会や市民の協力も取り付けてきた。「ほら、米国がデフォルトになってこけたらあなた方が困るんですよ、そうでしょう、じゃあ協力してください」そう言っているのだ。それは恫喝にも等しい。
米国議会が債務上限を引き上げる法案を通したからと言ってドルへの信用が回復したわけじゃない。そのことは誰よりも市場関係者が知っている。だから、余剰資金を遊ばしておくわけにはいかない投機筋はドルを売って円を買う。あるいは金や原油などの現物に走る。こういう市場の動きは即座に株式市場に反映する。世界同時株安は来るべき危機の前触れでしかない。「おい少し円は買いすぎだろう。せっかく復興景気で立ち直りかけているんだからヤバいじゃないか」投機筋にはそんな倫理的判断などひとかけらもない。むしろ「日本なら震災から立ち直るだろう。将来が見込めるのは円しかねえじゃないか」そう判断する。だぶつくカネと「勝手読み」がこの世界を動かしているのだ。
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