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昨日は一日中雨が降っていた。気温も低かった。なかなかぬけなかったからだの熱りがやや脱けたように感じた。夏から照らされ続けて熱球と化したからだがやっと冷めてきた感じだ。いや、もう長袖のぬくもりがほしくなるぐらいだった。
この劇的な涼気への変化は予想しがたい。だがこの季節の変化は面白い。そうはいっても身についた習慣はこの変化に即応できていない。いつものよう部屋中のドアを、玄関のドアまで全開にした。これまではよかったが肌寒さを感じて途中で閉めた。
夏中、シャワーで済ませてきたが、初めて風呂を焚いて湯につかった。からだがよろこんでいる。からだが快適だと感じる生活が何よりだ。だが、それは動かないことじゃない。くたびれるぐらい動いたところで得られる快適が生活の中で作れるのがもっともいい。
雨は静かに夜まで降っていた。秋の彼岸が雨の一日で終わろうとしていた。よく考えてみると熱球のようなからだは冷めてきたが、この蒸し暑い頭がどうもすっきりしない。私の中の夏の課題が終わってない。これだけは季節がいくら変化しても引きずっていくしかない。
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我輩はブタである
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コメント（2）
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原発ゼロ社会にすれば、東芝のようなメーカーが作らなくなる。技術や研究が途絶える。そういう主張をする人たちがいる。それはまちがいだ。これまで作ったものに責任を持つという仕事がある。儲からないが、後始末がある。仕事は海外にまで及ぶ。
使用済み燃料の処分という話になれば、今後、一世紀は仕事があるだろう。ただそれは儲からない仕事だ。
儲からないものは仕事じゃないという意見もある。資本主義社会である限り当然だ。しかし、そうやってもうからない研究や技術を切り捨ててきた結果が今日の社会だ。もうからない技術や研究に携わる労働者を大事にしないから技術も人も海外に逃げていった。
それなのに原発だけ騒ぐのはおかしな話だ。私は仮に原発の技術が途絶えたとしてもやむを得ないと思っている。こういう意見の背景には戦後原発を独占してもうけてきた英米仏の思惑がからんでいる。彼らにとって日本はいいお客さんなのだ。使用済み燃料を再処理してMOX燃料として売り込む最大の顧客を失うことになる。
彼らが反対に回る思惑は知れている。その際口実とされるのが研究技術の継承ということだ。たかだか半世紀も満たずして壁にぶつかった原発の技術の継承などどうでもいいじゃないか、という価値判断も一方にある。社会的な知力や富をほかの分野に振り向けるチャンスだと思えばいい。私のそういう考え方だ。
商業炉は全廃しても研究炉は残しておけばいいではないかという妥協案が当然出る。原子炉でしかできない医療や製造の分野もあるだろう。しかし、研究炉だから絶対安全だというわけにはいかない。使用済み燃料は出る。その処分が自前でできているわけでもない。今大学や研究機関にある研究炉の多くは古くて休炉や廃炉が現実の課題になっている。
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我が国は実効支配と主権の関係について全世界に自己の立場を主張すべきだ。これを無人島について考えるなら、実効支配には少なくとも二種類ある。ひとつは強制力を持って他国人の介入を排する形で支配するものだ。もう一つは、地理的近縁と歴史的経緯によって、今日無人島であっても、その支配を証するに足る証拠を提示できる場合である。
前者は韓国による竹島支配に見られる。後者は尖閣諸島の日本帰属に見られる。竹島は李承晩が勝手に韓国領土に組み込んだものである。同時に、海上警察隊をそのときから常駐させている。武力をもってする実効支配には違いないが、我が国は、領土対立が明らかな状況で武力をもって実効支配を継続せんとするいかなる試みも国際法上無効である、という立場をはっきりと打ち出すべきである。また、国際司法裁判所に何度でも提訴して国際問題化すべき事案である。
後者の尖閣は、明治政府が日本領土として調査・公表して反論を受けなかった事実、人が生活し工場や船着き場まであった事実、長期にわたり国が所有者と賃貸借契約を結んできた事実、これらを勘案すると、実効支配も領有も明らかである。
とくに実効支配については賃貸借契約だけで十分だった。今になって国有化など必要ない。野田のように領有権問題は存在しないと主張することは何の意味もない。日本の領有に異を唱える国がある限り領有権問題は存在する。したがって、国際司法裁判所に提訴し国際問題化すべき問題だ。また軍政時代から沖縄返還までの米国支配の経緯を米国自身に語らせるべきだ。
しかるに、現政権は「領有権問題は存在しないというのが我が国の立場だ」と言うだけでそちらの方向には動かない。このすかした態度には思慮がない。今日の事態を見れば「領有権問題」が現実に存在していることを自他ともに認めざるを得ない。
自民党総裁候補者たちは「舟だまりの設置や公務員の常駐する施設設置なども検討する」「可能な限り有人化すべく水・ガス・電気などインフラ整備を急ぐべきだ」「自衛隊・海保の人員、装備の強化を進めるべきだ」それぞれがこういった主張を行っている。
領有をめぐる対立がある状況で、実効支配のためにするいかなる試みも無効である、という立場を貫徹するならこういう態度は何の国益も生まない。同じ土俵で実効支配らしきことに血道をあげようとする連中の愚かしさよ。こうした連中が国を誤ることを私はもっとも懸念する。
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安全ということを、国家の安全保障という立場で考える安全と、我々の社会が構築してきた原子力エネルギーの安全という問題とに分けて考えたとき、いずれも重要な問題であることに相違ない。
この判断は将来の世代にわたって影響するものだから、その判断は我が国の主体性にかかってなされねばならない。
しかるに、現政権は「原発ゼロ」を言い始めたとたん引っ込めた。核燃サイクルの廃止を言い始めたとたんこれも引っ込めた。米・英・仏が反対しているからだ。ここに、国家としての主体性はまったく見られない。
国家の安全保障という見地から考える安全の思想もいかに我が国は脆弱であるかをここのところ露呈した。この騒ぎで我が国が被った政治的・経済的に被害を考えれば、それだけで野田内閣は責任をとって辞職すべきものだろう。
だが、この無責任社会は、その責任が奈辺にあるかを論ぜず、民族排外主義を煽るだけだ。過去の歴史をなんら教訓化していない。
国有化など余計なことだった。「これはnationalizeすることじゃなく私有地だったものを国有地化して管理することだった。勝手に上陸したり構築物を築こうとしたりすることを阻止するためだったのだ。」どうしてもこういう釈明がすぐさまなされるべきだった。それが外交というものだ。
急がれるのは、国家の安全保障については「国有化」に対する日中の共通の理解と新たな関係の構築に向けての努力である。エネルギー政策の安全という点では全原発即時停止しかない。われわれの死活問題として再生可能な自然エネルギーに転換するにはそれしかない。わが国の主体性においてこれを決断し全世界に知らせるべきである。
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中国政府のしかけた「報復」策がエスカレートしている。尖閣を目指す中国の漁船が1000隻予定されているという。この通りにはならんだろうが、漁業監視船も入れて堂々と領海侵犯をやるつもりだろう。海保の取り締まりでは収拾がつかないほどの海上示威行動に出ようというのが「報復」の第二段階だろうと思われる。
日本は巡視船を増派しているが従来通りの警備体制だ。警備の仕方は、当然ながら、公表されてはいない。状況次第でどういう偶発的な事態が生じるかわからない。
こうなることはすでに予測されたことだ。中国共産党は陸と海とが呼応して我が国を追い詰める作戦であることははっきりした。やはりこれは挑発と見なすべきだ。うっかりその手に乗ってはならない。
何があっても米国がすぐに動くことはない。なるほど再三「尖閣諸島は安保条約の適応範囲だ」ということは言明している。だが、それで抑止力になっているかどうかが問題だ。中国共産党の内部には、米国がどれほど事態に即応して動けるか試してやろうとする挑発的動機がつねにある。米国もまたこの事態をオスプレイ配備と辺野古工事強行に利用しようとしている。これはパネッタ国防長官の発言に明瞭だ。森本防衛相はそのスポークスマンにすぎない。
しかるに、我が国ではこの事態に対して党のトップを決める選挙に明け暮れている。野田は従来の既定方針通りにやると言っている。警告し追い出す、従わなければ逮捕し国内法で裁く。そういう既定方針通りにできるかどうか極めてあやしい事態だ。
自民の安倍は「守る意思を物理的に確保する」などと抽象的なことを言っている。つまり強行排除せよと言っている。石破は実効支配を強化し拒否的抑止力を発揮せよ、などといっている。この政治用語の抽象性はどうだ。具体的な状況を具体的に論じ具体的な対策を提示するという基本的なことができていない。何か耳に心地よい言葉を紡ぎだそうと腐心している態度が見られるだけだ。こういう者たちに、いざという時の対策を任せることなどできない。
候補者のほとんどがそうだが、我が国の安全保障について具体的な方針を聞くことはできない。オスプレイ配備に賛成するのか？辺野古移設をまだ既定の方針とするのか？それすらはっきりしていない。
世論は、この尖閣問題をきっかけにオスプレイ配備を容認し辺野古移設を加速する方向に傾くかもしれない。しかし、それこそ米国のアジア戦略に取り込まれることを意味するのだ。
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