Dances with Images

ネットはメディアを殺すのか29

　先に「メディアはフィルターにすぎない」と記したが、こうした議論は過去からあり、マスコミ鏡説か

らプリズム説まで、もはやアカデミズムなの詩的なレトリックなのかわからないような話はつきない。い

ずれにせよ、ジャーナリズムの原点ということからするならば、「事実の報道」がマスメディアの基本で

あろう。それは客観的事実に基づくべきである。

　何度も記した気もするが、「報道」自体が１００％客観的であるはずはない。世の中の多数の事象から

その「出来事」を優先的に取り上げること自体、その当該メディアまたは記者の「価値判断」が入ること

になるからである。だからこそ、そこは冷静に、常に「これは客観的な報道なのだろうか」とメディア人

は自己を振り返る姿勢が必要なのだが、現状は真逆である。

　新聞にせよ、ＴＶにせよ、客観をあきらめたのか捨てたのか、堂々と主観のみで報じることが「当然」

のようになっている。キャスターは好き勝手なことを言うし、コメンテーターは門外漢が的はずれなこと

を言うし、新聞はその表現によって巧みに事実から離れた報道に仕立て上げる。もはや、「客観報道」な

るものは存在しないのかもしれない。というか、それ自体が「不要」と思われているのかもしれない。

　なるほど、確かに「完全客観」報道のみを押し通すことは、その「現状」を黙認していることになるわ

けで、何らかの「論評・解説・批判」は必要かもしれない。だがそれならば、功罪両方の「解説」をバラ

ンスよく配置するのが当然の措置である。例えば、原発にしても消費税にしてもそうである。専門家でさ

え意見が分かれるイシューならば、甲乙両論併記が「公平な報道」であると思われるが、そうなっていな

いことは言うに及ばないだろう。その典型例が「社説」である。もちろん、社説はその「新聞社」の見解

を主観的に述べる「主張の場」であるからそれをとやかく言う必要はないが、その社説に出てくるスタン

スはその新聞社の報道編集と乖離しているはずはなく、いきおい、その社説がその新聞社の言論姿勢を表

すことになる。それはそうだ。社説を書くのはそれなりの立場になった論説編集委員であり、下っ端の記

者たちがその「それなりの立場」の者たちのご意向に逆らう立場での取材・報道ができるわけはない。マ

スコミとて、「企業」であり「組織」なのだ。

　結局、「不偏不党・中立公正な報道」をお題目としつつも、その実態はまったく違うとすでに「情報の

受け手である国民は見抜いてしまっているのだ。これまでならば、その「お題目」を信じて、我々は「Ｔ

Ｖも新聞も正しい報道しているに違いない」と思ってきた。なにしろ、ＴＶのチャンネル数は限られ、自

宅で購買する新聞は１紙が基本なのだから、その単位によってもたらされる情報しか知らないのだから、

当然と言えば当然だ。メディア側もその「神話」に乗っかって、「客観的な中立報道」を装いつつ、実は

そこと違うベクトルを目指してきたのも否定できない。何しろ、「好き勝手に言っても、誰からも何も言

われない」という特権があったからだ。おかしな解釈で勝手な報道しても、ねじまげた誤報を流しても、

直接的に誰からも罰されない。それは「報道の自由」ともいわれるが、言論が自由であり、なおかつ誰か

らも非難されることもなければ、取材記者も傲慢になろうというものだ。

　ところが、時代は変わってしまった。　

ネットはメディアを殺すのか28

　前回は「ＴＶ業界」に焦点としたので、そこはそれとして新聞の方も取り上げなければなるまい。新聞

にせよＴＶにせよ、娯楽や広告の部分はさておき、「取材報道」という部分になると、何ら変わりはな

い。たとえば、「記者クラブ」である。

周知のように、たまにこれも「記者クラブ」外の者が声をあげるときだけクローズアップされるが、基

本、「記者会見」にせよ「プレスリリース」にせよ、公的・私的な発表の場に、我々一般人が話を聞きた

いからとズカズカ乗り込んで行くことはできない。そんなことになったら、種々雑雑の者が入り込んで、

収拾のつかないことになるからだとは言えるが、その他もろもろの理由をつけられて、「記者会見」は誰

でもかれでも入りこめない。それはそれでいいだろう。言ってみれば、それは記者の「仕事場」なのだか

ら、そこを無関係な者が入りこむのも変な話である。

　が、それは逆に、「既存メディア」の独占場と化していることも否定できない。フリーや外国の記者が

入り込むのにハードルが高すぎる＝できるだけそれらを排除するようにしている、と言えなくもない。ま

た、結果的に、それが既存メディアによる「情報の独占化」になっているとも言える。

　政府の発表は記者会見を経て、メディアのフィルターを通って我々のもとにくる。企業の情報も（企業

業績発表から不祥事にいたるまで）記者会見を経て、同様にメディアのフィルターを通って我々のもとに

くる。日々の社会的事件とてそうである。単に「発表」されたことを皮肉って、こうした報道の仕方を

「発表ジャーナリズム」と言うこともある。つまりは、受けたことをそのまま流せば報道としては間違い

はないので、いきおい、その「発表」は各メディアとも同じ話として流れていく。そこで、「いや、ちょ

っと待てよ」と取材をするかどうか、周辺から事実関係を掘り起こせるかどうかが、本来の「取材」なの

だが、どうも最近は、囲み取材などをした後に記者はみな集まって、相互に「今の内容を自分が正しく聞

いているか」という確認をするようだ。ミスがないように、という慎重な姿勢でもあるが、サラリーマン

的な姿勢に徹しているとも言える。

　ここで問題としたいのは、その「サラリーマン」記者が、なぜか「国民の代表」のようになってしまっ

ていることである。かって、佐藤栄作総理が退陣時に「記者は出ていけ。国民に話がしたい」と残された

ＴＶカメラだけを相手にしたことがあったが、そもそも記者会見とは、「マスメディア」しか情報伝播の

手段がなかったときの方策である。人々に情報を明らかにする場合、新聞やＴＶ，雑誌といったマスメデ

ィアしかなかったのだ。広告などその最たるものだろう。一部のローカルに知らせるならば、駅前看板で

いいのだが、全国に展開するような場合、ＴＶや新聞広告が一番である。

　そうなると、マスコミ、マスメディアを通して人々に情報を発信するしかない。が、そこでは「記者」

がフィルターとして存在する。だからこそ、政治界せよ企業にせよ、記者会見・記者発表をしているので

ある。その目的は本当は、「社会」「国民」に向かっての発表なのであって、決して目の前の記者たちを

満足させることではない。記者は「フィルター」にすぎないはずなのだ。

　だが、最近、マスメディアというフィルターは「国民の知る権利」や「報道の自由」を振りかざして、

好き勝手なことをやりすぎているようだ。直接的に言うと、「おかしい」のである。マズゴミと嘲笑され

始める原因がこのあたりにある。

ネットはメディアを殺すのか27

　別に狙い打ちするわけではないが、ＴＶ朝日の社員数は１１２４名だそうである。ここに正社員のみな

らず、準社員などがどういう内訳で存在していて、外部の関連会社が総勢で何名かは知る由もないのだ

が、少なくともこの１０００名全員が「ニュース報道」に関わっていることはないだろう。このうちの何

割かが報道関連であろうし、協力会社なども含めればそれなりの人数が日々の「ニュース番組」を制作し

ているのは間違いない。

　あえて大雑把に乱暴な言い方をすると、仮には５００名くらいが「報道」に関わっていたとしても、実

際は技術関係もあれば美術関係もあるし、メイクやスタイリストもいるだろうから、実質的な「内容」に

関わる人間はもっと少ないだろう。おそらく、数十人単位ではなかろうか。つまりは、マスメディアとい

うごくごく限られた「業界」の中の、ごくごく限られた「ＴＶ放送局」という企業の中の、そのまたごく

一部の限られた人間のみが「報道」に関わっていて、すべてを取り決めているわけである。論理的に言え

ば、日本国民１億２０００万人が視聴可能な「番組」は、わずか数十人程度の人間の「意志」で作られて

いるのは、驚きと言えば驚きでもある。

　今更何をと、失笑される向きもあろうが、我々はメディアに接しているときには、「ＴＶ局単位」や「番

組単位」で考えてしまいがちだ。たとえば（本当に、たとえばなので、他意はない）、「フジテレビのバ

ラエティはおもしろい」とか、「○○○とかいうニュース番組はつまらん」とか思ってしまうことはない

だろうか。それはそれで、何も間違ってはいないとらえ方である。ただ、その「放送局」なり「番組」な

りで、そういう中身にしてしまった「個人」たちが必ずいるのである。それはマスメディアという全体の

枠組み、ないしは当該放送局の中でも、「ごくごく限られた人数の者たち」であるのは確実だ。我々が

「意見を言いたい」とどんなに望んでも、自由に放送させてもらえることなどないのだ。

　その「限られた者」たちが、「国民の共有財産である電波」を使っているからこそ、放送の「中立性」

が求められるわけだが、実際のところは、そうした理念は客観的数値化でもされない限りは明瞭ではない

範囲をさまよう話であり、結果、「限られた者」たちの独占的な「番組」は続くわけである。その意味で

は、限られた人間が限られた内容の放送しかしない北朝鮮と大差はない。

　ただ、放送局も企業である限りは経営の論理、資本の論理に従わざるをえない場合もあり、視聴率が低

ければ単純に番組は打ち切りとなるではないか、とも言える。が、ここでも、「その番組」だけをとらえ

れば確かにそうではある。が、考えてみると、その番組を作っていた「限られた者」たちはどうなるのだ

ろうか。協力会社や制作会社は切られて終わり、だろう。が、おそらく、「こういう内容でこういう方

針」と決めていた、ＴＶ局内部の「社員」は残りつづけるのである。つまり、番組という看板はなくなっ

たところで、「作っている人間」のＤＮＡは残るのである。大幅に報道局の人事異動でもすれば別だが、

あるニュース番組が終わったとして、報道部政治記者から経済記者まで総入れ替えする事はないはずだ。

したがって、結局、「ニュースＡＢＣ」という番組が終わったとしても、作り手側はほぼ変わらず、「ニ

ュースＤＥＦ」というのが始まったりするだけなのだ。

　つまり、「限られた者」たちは残ったまま、その体制は続いていくことになる。仮に経営トップが代わ

っても、「報道部」メンバー総入れ替えにはならないし、その番組が終わっても、リニューアルした番組

で「あれ、またこのキャスターかよ」というパターンもしばしばある。

　では、この「限られた者」たちによる放送・報道のどこに問題があるのだろうか。国民全体に奉仕する

必要があるのだが、現実的にはそうではなく、「特権階級化」してしまっている傾向を否定できない。

「エリート化」と言ってもいいかもしれない。

ネットはメディアを殺すのか2６

　一言で「マスメディア」「マスコミ」とくくっても、その内実はＴＶと新聞では違う。それは極めて単

純なところでは、「法的拘束」があるかどうかである。もちろん、どのような場合にも、名誉棄損などの

法的な問題はつきまとうのだが、平時の場合で大きくＴＶと新聞を分けるのは、「国が免許を与えるかど

うか」である。新聞などは、誰かがある日に突然発行を決めたとしても、国からは一切の規制などは受け

ないのだが、ＴＶはそうではない。大きく放送法の枠組みの中で活動することを求められ、誰かがある日

ＴＶ放送を始めたいと思っても無理なのである。

　そもそも、どうして「放送」は規制されなければならないか。まず、物理的に電波資源の有限性があ

る。これは歴史的のにもアメリカでラジオ放送が始まったときに、あまりにも自由にされすぎて電波混信

が頻発したからであるが、これは仕方のない部分でもあろう。その物理的制限とは別に、「政治的公平性

と中立性」が放送には求められている。新聞や雑誌と大きく違うところだ。

　これはなぜか。論理的理屈はいろいろあるが、「希少財である公共の電波を独占的に使用する限りは、

偏る内容はまかりならん」ということでもあるし、「ＴＶメディアの影響力の強さ」というのもあげられ

る。が、いずれの論理的理由であろうと、今日的にＴＶが「公正中立」かどうかというと、これは大きな

疑義があろう。あえてここでは、個々の事例はとりあげないが、少なくとも社会的に賛否両論あるイシュ

ーに対しては、「賛否両論」を取り上げるのが「公平」なのだが、そうした基本的な視点はすでに失われ

ているようだ。

　これは「キャスター制」の始まりが大きく影響していよう。昔の報道といえば、まじめに服を着せたよ

うなアナウンサーが、終始淡々とニュース原稿を読み上げるものだったのだが、「キャスター」とか「コ

メンテーター」という肩書きの職業があふれかえるようになると、「自由に個人が意見を言う報道」が当

たり前となってしまった。それはそれで構わないのだが、そこに「客観」「中立」という要素はなじまな

い。なぜなら、ニュースを選択してコメントするのは「キャスター（と、それに代弁させている報道部

門）」の特権になったからだ。

　そう、これは「特権」なのである。電波を使うのも皮肉っぽく言えば「特権」であり、その電波を使っ

て自由にものを言うのも「特権」なのである。特権というと堅苦しのだが、何のことはなく、「特定の者

たちの占有物」なのである。電波を使っているのは、基本、どこかの会社（企業・法人）であるから、そ

れを「個」に還元するのは難しい。総務の経理係が、その放送局の「番組内容」に責任を持っているわけ

がないからだ。となると、その放送局のごく「一部」が実は電波を使って「好き勝手やっている」という

と言い過ぎだろうか。

　好き勝手やってはいないだろうが、それがある種の「独占」になっているのは間違いない。「独占」と

記しても、いまいちピンとこない話かもしれない。次回はこのあたりを検討してみたい。

ネットはメディアを殺すのか25

　任天堂が最近経営的には辛い時期にかかっているようだが、それでもここには「ハード」があれば「ソ

フト」もある。ファミコンが大成功したのは、「スーパーマリオ」というソフトがあったからに他ならな

い。ハードも提供しつつソフトも提供するという２元軸がうまく回っていたのが、最近はうまくいってな

いようだ。
　
　本稿の主旨と違うように思われるかもしれないが、言いたいことは、今日的なマスメディアも「ハー

ド」と「ソフト」の一体型組織なのである。新聞は紙というハードを有しながら、ニュースというソフト

を提供し、テレビは電波・放送設備というハードを有しながら放送というソフトを提供してきた。ただ、

先に触れたように、既存メディアはつねに敏感に「自分たちを脅かす新参者」にはしっかりと参入してき

ており、今では新聞社はネットでの紙面提供が当たり前になっている。

　では、ここで例えば、「新聞社」が紙面というハードをなくした場合、生き残っていけるのか。ここは

難しいところで、既成の媒体としての「新聞社」は死に絶えるかもしれない。が、「情報発信者」として

の「新聞社」は生きていけるかもしれない。これは正確には、「通信社」に近いかもしれない。というの

は、例えば海外でのニュースなどとなると、メジャーな地域ではともかく、例えば「共同」とか「時事」

とか、その取材は「通信社」がやっている。個々の地方紙などに海外をくまなく報じられるほどの余裕は

ないからである。となると、国内・海外の区分はさておき、それなりに「取材」する者は必要だからだ。

その役割、つまり純粋な「取材者」としての新聞社は生き残るかもしれない。ただし、それはもはや、新

聞という紙媒体ではなく、タブレットやディスプレイの上で消費される情報になっているだろう。

　ＴＶなどはもっと深刻で、周知のように、実質番組を作っているのは、多くの「下請け」製作会社であ

る。プロデューサー的にＴＶ局がいるわけで、その「製作会社」がそのＴＶ局から離れて、独自に「番組

提供して、それなりのペイができる体制」さえあれば、彼らがＴＶというメディア、放送局に固執する理

由はない。そう考えると、キー局から番組を提供されていることが大半の地方局などは、もう悲惨な状態

になることは容易に想像できよう（ＮＨＫはどのレベルまで製作会社を動員してるのかよくわからない

が、民放とは背景が違うのでいったん差し置く）。

　そうなると、まず、既存マスメディアとはいえ、新聞とＴＶでは、ハードとソフトが分離がしやすいの

は、新聞のようである。独自に「通信社」として生き残ってもいけそうだ。ＴＶの方は放送法制の免許の

問題もあるため、簡単にはそうはいかないだろうし、「製作会社」がみんな離反してしまえば、どうもこ

うもしようがなくなりそうで、単体でソフト提供は難しいだろう。自らが全部作ってソフト製作会社の旗

を掲げるのならば別なのだが。

　どうしてこんなハードとソフトの話を唐突にもってきたかと言うと、結局、「ソフト」が重要だと言い

たいのである。あるニュースがあって、それを「紙」の上で読むのか、「スマホ」の上で読むのか、何か

違いがあるだろうか。そのニュースの中身・価値は変わらないはずである。ＴＶ番組も同じだ。画面の大

きさや解像度は違うが、同じ番組を見るのだから、「ＴＶ画面」で見ても「パソコン画面」で見ても、そ

の内容の「質」自体に変化はないのだ。簡単にいえば、どういうメディアを経由してそのソフト・情報を

受け取ったとしても、その外形的質（速報性や解像度など）は違っても、「同じ情報は同じ価値」なの

だ。どういうパターンで見たとしても、その「ドラマ」のエンディングは同じあるし、その「ニュース」

のキャスターのコメントは同じなのだ。

　総じていえば、「ソフトとしての情報の価値」を、誰がどうやって、我々に提供しているのか。ここを

突き詰めていく必要がありそうだ。