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無重力では子供できない！？哺乳類の場合

無重力では子供できない！？哺乳類の場合

　哺乳(ほにゅう)類の受精卵が育つには一定の重力が必要なことが、理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（神戸市）の若山照彦チームリーダーと広島大の弓削類(ゆげるい)教授らの共同研究でわかった。

　宇宙ステーションや重力の弱い月、火星では子どもができにくい可能性があり、未来の宇宙移住構想に影響しそうだ。２５日付の電子版の米科学誌に発表された。

　魚類や両生類は宇宙空間でも繁殖することが実験でわかっているが、哺乳類では１９７９年にロシアがラットの繁殖に失敗。その後は実験が行われていない。

　研究チームは、弓削教授らが開発した装置「３Ｄクリノスタット」で、ほぼ無重力の状態を地上で再現。マウスの体外受精を試みた。

　卵子が受精する確率や、受精から２４時間後に細胞が二つに分かれる確率は通常と同程度だったが、さらに無重力が続くと、子宮に着床する前の胚盤胞(はいばんほう)まで育った割合は３０％で、通常（５７％）の半分に落ちた。その胚盤胞を子宮に移植して出産に至ったのは１６％で、通常（３８％）より低かった。

　結局、子どもの生まれる割合は、地上の重力の場合の４分の１にとどまった。生まれた子は正常だった。

　若山さんは「哺乳類でも影響はないと予想していたのでショックだ。宇宙に人類が進出して子孫を残すには、どの程度の重力が必要かを調べ、対策を考えないといけない」と話す。

　宇宙空間の場合は、大型の基地を回転させ、遠心力で“人工重力”を生み出す方法がＳＦなどに登場する。
（2009年8月25日16時07分読売新聞）より転載

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引き渡し後も手続き目白押し! ＜アドバイスポイント28＞　

引き渡し後も手続き目白押し!

＜アドバイスポイント28＞　完成・引き渡し後の手続きも怠りなく
　若干の手直し工事が終われば完成・引き渡しですが、それと引き換えに工事代金の残金を支払います。この残金支払いをやフラット35などの資金受領時に合わせるのなら、契約書等に明記しておきます。続いて引っ越し・入居になりますが、事前に平面図に家具配置を書き込んでおくと便利です。
　入居後直ちに行わなければいけないのが、新住所への転居届、新住民票、印鑑証明書等の手続きです。これをやっておかないと、公庫融資やフラット35などの住宅ローンの抵当権設定登記等の手続きができず、それだけ資金の受け取りが遅れます。

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外洋での「風力発電」、東電が国内初実験へ

外洋での「風力発電」、東電が国内初実験へ

　東京電力は１７日、外洋上での風力発電を実用化するための実証実験を東京大学と共同で始めると発表した。

　外洋での実験は国内初で、今月から２０１４年３月まで行われ、総事業費は１３億３０００万円となる。

　実験では千葉県銚子市の南約３キロ沖（水深１０～２０メートル）に基礎を造り、風の状況を観測する高さ約８０メートルの鉄塔を設置する。天候により変化する風や波のデータなどを集積した上で、数年後に設置場所に適した風力発電施設を建設する予定だ。

　外洋は陸地や海辺よりも風が強く、風力発電に適しているとされている。地球温暖化対策としても注目されており、欧州では２００８年末時点で１４０万キロ・ワット以上の外洋風力発電の施設が稼働している。
（2009年8月17日18時35分読売新聞）より転載

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＜アドバイスポイント27＞　竣工検査に立ち会い、工事の仕上がり状態をチェック　

＜アドバイスポイント27＞　竣工検査に立ち会い、工事の仕上がり状態をチェック

　竣工検査とは、完成・引き渡しの前に、建て主、工事責任者、営業担当者（設計依頼している場合は設計担当者）が立ち会って、工事の仕上がり状態を検査するものです。設計依頼している場合には、監理業務の一環として、設計事務所がプロの目で厳しくチェックしますが、素人の建て主には厳密なチェックはできません。

　素人がチェックできるのは、建具の立て付け、クロス壁の仕上がり、フローリング床の仕上がり、設備機器の操作、それに外回りの基礎の状態と壁の仕上がりなどです。検査の結果、不都合な所があれば手直し工事を求めます。

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新型インフル全国流行で学校が感染防止対策に頭を悩ます

新型インフル全国流行で学校が感染防止対策に頭を悩ます
　新型インフルエンザの全国的な流行を受け、来週から順次新学期が始まる県内の各学校は、感染防止に向けた対策に頭を悩ませている。県内では８月に入り、部活動などで子供たちが新型インフルエンザに集団感染するケースが多発。夏休み明けには、感染がさらに拡大することが懸念される。秋以降は修学旅行や運動会など多くの行事が予定されており、教育現場は感染予防に神経をとがらせている。

　県内では夏休みに入り、部活動やスポーツクラブの活動などで、子供たちが新型インフルエンザに集団感染するケースが多発。県教委は18日、新学期開始後の感染拡大に備え、県立学校長あてに「学校行事等での対応について」と題した文書を通知したほか、同様の通知を各市町村教育長に送った。

　通知では秋の修学旅行や運動会のシーズンを前に、マスクや検温、消毒用アルコールの活用など、学校での感染予防のための心構えについて説明。旅行中であっても、感染者が出た場合には生徒らの健康を確保し、場合によっては旅程の縮小や中止も想定した対応を確認するよう求めている。

　伊勢崎市教委は25日からの新学期に向け、市内の公立学校に①毎朝家庭で検温を行う②発熱時は登校を控える③マスクを携帯して必要に応じて着用する－ことを徹底するよう通知。太田市教委は市内の全小中学校の教室に、感染予防のための加湿器を設置することを検討している。

　新型インフルエンザをめぐっては５月以降、県内の中学校の約８割に当たる１３５校が修学旅行を延期。受験や秋の行楽シーズンなどの関係で、各校の旅行は新学期開始直後の９月に集中しているとみられる。

　修学旅行の出発前日に延期が決まった中学校もある前橋市の佐藤博之教育長は「一生に一度の旅行。１回延期しているだけに、ぜひ行かせてやりたい」と話し、手洗いの励行やマスクの着用などで感染に注意しながら、旅行の実現を目指す。だが、校内で集団感染が発生した場合などには苦渋の決断を迫られる可能性もあるといい、関係者にとっては気をもむ日が続きそうだ。

　21日現在、全国で最も新型インフルエンザが流行している沖縄県。秋に修学旅行を予定している本県の県立高校の６割以上の行き先になっている。出発が始まる10月に向けて、関係者は感染の動向を慎重に見守っている。上毛新聞より転載