胎児への薬副作用、情報提供・相談を本格スタート…厚労省

胎児への薬副作用、情報提供・相談を本格スタート…厚労省

　厚生労働省は、妊婦や妊娠の可能性のある女性に対し、医薬品の服用が胎児へ与える影響などについて正確な情報を提供し、不安を解消してもらう相談事業を本格的に始めた。

　厚労省によると、妊婦が医薬品を服用する場合、胎児への悪影響が心配される。そのため、危険性を過剰に心配して医師が必要な薬物治療を控えたり、妊婦が自己判断で服薬を中止して母体の健康状態が悪化したりするケースが目立つという。

　そこで同省が２００５年、国立成育医療センター（東京都世田谷区）に「妊娠と薬情報センター」を設置し、相談業務を試行したところ、風邪薬やてんかん薬などに関する相談が年間３００件程度あった。この経験を踏まえ、今年４月、他医療機関の協力を得て、業務を全国に拡大することにした。協力機関は仙台医療センター、筑波大病院、大阪府立母子保健総合医療センターなど５か所。

　希望者が「妊娠と薬情報センター」のホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｃｃｈｄ．ｇｏ．ｊｐ／ｋｕｓｕｒｉ／）の問診票、相談依頼書を情報センターに郵送すると、センターか協力病院の外来で医師、薬剤師から説明が受けられる。遠隔地の場合は、回答書を近くの主治医に送付してもらい、そこで詳しい説明が受けられる。
（2007年5月8日0時20分 読売新聞）より転載