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食品テロ!?

米でスナック菓子がサルモネラ汚染　中国の原材料原因か

2007年07月04日19時58分

　全米に売られているスナック菓子がサルモネラ菌に汚染され、自主回収されていたことが３日、米食品医薬品局（ＦＤＡ）などの調べでわかった。メーカーによると、中国製の原材料が使われている調味料が原因の可能性が高いという。

　回収されているのは、菓子メーカー、ロバーツ・アメリカン・グルメ社（ニューヨーク州）の「ベジー・ブーティ」と「スーパー・べジー・ティングス」。米疾病対策センター（ＣＤＣ）によると、３日までに１８州で５７人のサルモネラ菌感染が報告され、感染者の多くが幼児という。サルモネラ菌は食中毒の原因となる細菌で、感染すると発熱や下痢、吐き気、腹痛などの症状が出る。

　同社の調査によると、菓子の味付けに使われた調味料が汚染されていた可能性が高く、これらの原料はすべて中国から輸入しているという。菓子は、全米とカナダで発売されている。 朝日より転載

Macではありませんが!?

日本のスパコン性能ランキング、世界トップ１０漏れ

　世界のスーパーコンピューターの最新性能ランキングで、日本メーカーが構築に携わった計算機が８年半ぶりにトップ１０から漏れたことがわかった。


　国産が首位だった数年前とうって変わり、今回は上位１０台を米国勢に独占された。

　学術研究や産業発展を支えるスパコンの開発には先端の技術力の結集が必要で、日本勢のトップ１０陥落は、この分野での競争の激しさを物語っている。

　米テネシー大などの研究者は半年に１回、世界のスパコンの性能を調べて上位５００台を公表している。日本勢のスパコンは１９９９年６月からこれまで、１０位以内に入り続けてきた。独立行政法人海洋研究開発機構の「地球シミュレータ」（ＮＥＣ製）は２００２年６月から２年半にわたり１位に輝いた。

　先月末の最新ランキングでは、毎秒４８・８兆回の計算能力で国内最速を誇る東京工業大学の「ＴＳＵＢＡＭＥ」（ＮＥＣなど製造）は１４位となり、前回（昨年１１月）の９位から後退した。現在、国内２位にあたる地球シミュレータは毎秒３５・８兆回で２０位だった。

　１位は、毎秒２８０・６兆回の計算能力を持つ米エネルギー省ローレンスリバモア国立研究所の「ブルージーン／Ｌ」（ＩＢＭ製）で、米デル社製スパコンなどが新たにトップ１０入りした。

　文部科学省は毎秒１京（１兆の１万倍）回の計算能力を持つスパコンを開発し、１０年度後半の稼働をめざしており、世界最速の座の奪還を狙っている。
（2007年7月4日14時55分 読売新聞）より

「プリオン病」治療に光!

「プリオン病」治療に道、岐阜大チームが抑制物質を発見

　脳神経が破壊されるウシのＢＳＥ（牛海綿状脳症）や人間が感染するクロイツフェルト・ヤコブ病などの「プリオン病」の進行を抑制する物質を、岐阜大学人獣感染防御研究センターの桑田一夫教授らの研究グループが突き止めた。

　動物実験で、この物質が脳内に蓄積する異常プリオンを激減させることを確認、治療法につながる成果として注目されそう。研究成果は、米国科学アカデミー紀要（電子版）に掲載される。

　プリオン病は、脳内にもともと存在する正常プリオンが変化して、異常プリオンとなり、これが蓄積して発症する。

　プリオンは、約２３０〜２５３個のアミノ酸で構成されるが、桑田教授らは、異常プリオンでは、１５９番目のアミノ酸（アスパラギン）と１９６番目のアミノ酸（グルタミン酸）との間の距離が、正常プリオンの約３倍に広がっていることに着目した。

　コンピューター上で、３２万種類の化合物の中から、距離の広がりを食い止める可能性を持つ４４種類の化合物を抽出。その中から、アスパラギンとグルタミン酸との距離が広がらないよう、つなぎ止める働きのある鎖状の化合物「ＧＮ８」を作り出した。

　実験では、異常プリオンを持続的に発現するマウスの培養神経細胞に、この「ＧＮ８」を投与したところ、異常プリオンを半分に減らすことができた。また、プリオン病を発症させたマウスに、ＧＮ８を投与したところ、食塩水だけを投与した場合と比べて、生存期間が長くなった。

　研究グループは、異常プリオンをより効果的に減らすことができるようにＧＮ８を改良し、治験などを行いたいとしている。
（2007年7月3日12時20分 読売新聞）より転載

過剰反応問題、個人情報保護法

過剰反応問題、自治体の対策実施は９％…個人情報保護法

　個人情報保護法が２００５年４月に全面施行された後、学校や自治会の名簿作りに支障をきたすなど過剰反応が起きている問題で、０６年度に対策を取った自治体は、全国１８７４のうち１７４（９・３％）しかないことが、総務省の調査で分かった。
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　内閣府の国民生活審議会個人情報保護部会は６月の意見書で、過剰反応が収まりつつあるという認識を前提に、各省庁の運用指針などで対応できるとして法改正を盛り込まなかったが、大半の自治体では対策が取られていない実態が浮き彫りになった。

　調査結果によると、「過剰反応に関する周知」については、４７都道府県と１８２７市区町村のうち、２５都府県１４９市区町村しか実施していなかった。０５年度の２・６％より６・７ポイント増えたが、「自治体に積極的な対応を求めていく」としていた同省の啓発は、大きな効果を上げていない。

　一方、対策を取っている自治体は、「地道な啓発」の必要性を強調している。

　埼玉県では０６年度、誤解しやすい例などを載せたパンフレットを２万部作り、広報紙に同趣旨の内容を掲載。今年度も同様の取り組みをしている。県政情報センターは、「今も誤解して、『地域のスポーツクラブの名簿は作れないのか』などの問い合わせがある。啓発を続けないと法律の趣旨は定着しない」と話している。

　０６年度、「個人情報の利用・提供をやめるのは法の趣旨ではない」と書いたパンフレットを市町村に配った神奈川県も今年４、５月、新たに１万５７００部を学校や自治会に配布している。
（2007年7月4日3時2分 読売新聞）

メリット、デメリットを理解していますか？

メリット、デメリットを理解していますか？

近年話題の、高気密・高断熱仕様の住宅。メリット、デメリットを理解していますか？

近年住まいの断熱に対する関心は高く、特に高気密・高断熱仕様の住宅が話題です。高気密、高断熱の理想は魔法瓶のような住まいを作ることです。

2重サッシはもちろんのこと、3重サッシもあります。壁体の内部には断熱材が隙間なく充填され、一度作り出した冷気や暖気のエネルギーは放出しにくくなる仕組みです。この仕組みは暖房を切った後でも室内温度の低下が緩やかであるため、寒くて眠れないということもありません。喘息持ちの人にとっては、室内温度の低下と布団の暖かさによる温度差は発作を招くおそれがありますが、高気密・高断熱にすることにより、発作要因を軽減できます。

浴槽についても同様に断熱性が高まります。高齢者には浴槽で倒れるケースが多いのですが、浴槽に貼ったお湯だけでも浴室のうすら寒さが解消されます。浴槽のお湯そのものも冷めにくく、湯上がりの冷えも感じません。

ガラスはペアガラスになるので、冷房による局部的な冷えや暖房によるほてりが解消されます。副次的な効果として遮音性が高まります。

高気密・高断熱住宅は北米やカナダの家をモデルに発展してきました。これらの地域は冬の生活を主眼として考えられています。日本は四季に梅雨時期を入れると五期になります。日本の気候を考えるとき最も問題になるのが、湿気と温度差によって生じる壁体内部の結露です。断熱材の入れ方、通気の方法などによって性 能はずいぶん違ったものになります。

これまで述べてきたように高気密・高断熱住宅には確かに多くのメリットがあります。しかし反面、湿気を逃すことができないほど高気密・高断熱に施工してしまえば、かえって住まいの性能を落とすことにもなりかねません。性能をきちんと理解した上で採用していくことが大切です。また　言葉だけの高気密・高断熱には　ご注意下さい!　明確なデーターがあっての性能住宅なのですから!