2007年09月25日の記事一覧 - 詳細表示

火星に謎の穴７個　地下に洞窟？　ＮＡＳＡ発見

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火星に謎の穴７個　地下に洞窟？　ＮＡＳＡ発見

2007年09月25日03時10分

写真　火星の大火山の山腹でみつかった７個の穴＝ＮＡＳＡ提供
　

　火星の大火山に７個の穴が口を開けているのを、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の探査機マーズオデッセイが発見した。地下に洞窟（どうくつ）が存在する可能性がある。ＮＡＳＡなどのチームは「火星の地下深くに生命がすめる場所が残されているかもしれない」とみている。

　チームが「七姉妹」と名付けた穴は、直径１００～２５０メートルほど。火星の赤道の南にある標高２万メートルの大火山の山腹で見つかった。火山活動に伴う地殻のひずみでできたとみられ、地下深くまで達しているらしい。

　火星は気温が２０度～零下１３０度と寒暖差が激しい。赤外線カメラの観測によると、「七姉妹」中は寒暖差が地表の約３分の１と穏やかな気候。昼は涼しく、夜は暖かいことがわかった。

　「七姉妹」は、標高が高すぎるので生命がすむのに適さない。ただ、チームは、低地に同じような穴があれば、地下で生命が存在できる可能性がある、とみている。
朝日より転載

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「ＫＯＨＫＩＮ（抗菌）」マーク、世界へ

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「ＫＯＨＫＩＮ（抗菌）」マーク、世界へ

2007年09月25日06時03分

写真　「ＫＯＨＫＩＮ」マーク

　「ＫＯＨＫＩＮ（抗菌）」の文字をあしらった日本生まれのマークが国際商標になる。日本の「抗菌製品技術協議会」（ＳＩＡＡ）が定める抗菌性評価の試験方法をこのほど、国際標準化機構（ＩＳＯ、本部・ジュネーブ）が国際規格として承認。これを受け、ＳＩＡＡがこれまでの国内向けに加えて英語版のマークを作成、海外展開を図る。日本企業が得意な抗菌が「ＫＡＩＺＥＮ（改善）」と同様、世界に通用する日本語になるかもしれない。

　抗菌加工は、抗菌剤を製品に練り込んだり表面に塗ったりして、菌の増殖を抑える技術。日本では、病原性大腸菌Ｏ（オー）１５７騒動などを受け、９０年代半ばに抗菌グッズが相次いで発売された。

　しかし効果の低い商品が出回って信頼性が損なわれたため、素材や電機など様々な業種の企業でつくるＳＩＡＡが自主ルールとして試験方法を定めた。一定の基準を満たした抗菌製品を認証し、効果の低い製品や模倣品と区別するためだ。国際商標を作ることで、国内ルールを世界に広げる狙いだ。
朝日より転載

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心臓の働き調節、新たんぱく質発見…国立循環器病センター

心臓の働き調節、新たんぱく質発見…国立循環器病センター

　血液を全身に送り出すポンプとしての心臓の働きを調節する新しいたんぱく質を国立循環器病センター（大阪府吹田市）の北風政史・心臓血管内科部長らが発見し、米医学誌に発表した。

　心臓の働きが弱っている患者用に、副作用がほとんどない治療薬を開発できる可能性があるという。

　研究グループは、重症の心不全患者１２人から同意を得たうえで心筋組織の一部を採取し、そこで働く遺伝子を調べた。その結果、筋肉を構成する主要なたんぱく質であるミオシンの一部に作用して筋収縮を起こすたんぱく質を見つけ、「心臓特異的ミオシンキナーゼ」と名付けた。

　拡張型心筋症の患者は、このたんぱく質の量が少なく、ラットなどの動物実験で、このたんぱく質を作る遺伝子の働きをおかしくすると、筋組織の構造が乱れ心臓が拡大した。心臓の形を整える役割も持つと考えられる。

　心不全患者の治療に現在使われている強心剤は、長期間投与すると、心筋の組織を傷める副作用がある。北風部長は「新しいたんぱく質は、心臓の働きの根幹を担っている可能性が高い。症状との関連を解明して、副作用のない治療に役立てたい」と話している。
（2007年9月24日22時9分読売新聞）より転載

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サブプライム長期化も、損失は最大約２３兆円…ＩＭＦ報告

サブプライム長期化も、損失は最大約２３兆円…ＩＭＦ報告

　【ワシントン＝矢田俊彦】国際通貨基金（ＩＭＦ）は２４日発表した「国際金融の安定性」報告書で、低所得者向け住宅融資「サブプライムローン」問題による損失が最大２０００億ドル（約２３兆円）に達する可能性があるとの試算を明らかにした。

　さらに、金融市場の動揺について「影響を過小評価してはならず、調整が長引く可能性がある」との厳しい見方を示した。

　サブプライムによる損失では、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のベン・バーナンキ議長が７月、最大１０００億ドルとの見積もりを示していたが、市場の混乱を受けて、大幅に拡大する試算となった。ＩＭＦは「損失計算は前提によって異なる」としたうえで、２０００億ドルと１７００億ドルの損失見積もりを示した。

　このほか、報告書は、サブプライムの焦げ付き増加によって「（今年春以降）金融市場は重大な試練に見舞われた」との認識を示した。そのうえで、「市場の動揺が経済に与える影響は広範囲に及び、下振れリスクは大幅に増大している」と分析した。

　一方、「複雑な金融商品のリスク分析を格付け機関に過度に依存した」と指摘し、格付け会社がサブプライムローンを組み込んだ金融商品の格付けを適切に行っていなかったことが被害を大きくしたとの認識を示した。

　また、「金融当局と民間がともに今回の出来事を教訓として、金融システムの強化に取り組むことが必要だ」と指摘した。
（2007年9月25日0時56分読売新聞）より転載

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「メタボ」男性は６人に１人

「メタボ」男性は６人に１人
　県内で生活習慣病の引き金となる「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）」に該当するのは、男性は六人に一人、女性では四十人に一人だったことが、県立県民健康科学大学の下村洋之助教授の調査で分かった。「男性の四人に一人はメタボリック症候群」などとされているが、実際にはそれほど多くない実態が浮かび上がった。調査結果は十月十九、二十日に都内で開かれる日本肥満学会で発表される。

　下村教授は、県内の都市部にある総合病院で、昨年一年間に健康診断を受けた二十歳代から七十歳代の八千四百三十三人のデータを、日本内科学会など八学会が合同で作成した診断基準に基づいて分析。この基準では、腹囲が男性八十五㌢以上、女性九十㌢以上であることに加え①脂質異常②高血圧③高血糖－の三項目のうち二項目以上で基準値を超えると「疑いが強い人」、一項目超えた人を「予備群」としている。

　調査では、まず腹囲が基準値を超えた人を集計。男性は44・17％、女性は８・34％だった。さらに、血圧や空腹時血糖値、ＨＤＬコレステロール値、中性脂肪値を調べ、男性の15・98％、女性の２・52％を同症候群と判定。予備群を合わせると男性は34・03％、女性は５・36％だった。

　下村教授は「ウエストが太いだけで、メタボリック症候群だと誤解している人が少なくないが、ウエストだけで判断はできない。また、この数が全国的にみて多いのか少ないのかは、同じ方法でデータを集め、比較しててみないと結論は出せない」と話している。

　厚生労働省は昨年五月、国民健康・栄養調査の中から無作為に選んだ三千九百三十二人のデータを分析。男性の23％、女性の８・９％が同症候群の疑いが強いとした。

　下村教授は「厚労省の調査では、学会の診断基準の項目である『空腹時血糖値』や『中性脂肪値』で判定できていない。その差が現れたのかもしれない」とした。その上で「今回は都市部の病院のデータを分析したが、他の地域のデータを比較して、特徴がつかめれば、生活習慣病の予防に役立つだろう」と話している。
上毛新聞より転載