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糖尿病治療に朗報か、インスリン分泌「幹細胞」発見

 【ワシントン=増満浩志】血糖値を下げるインスリンを分泌する膵臓(すいぞう)のベータ細胞のもとになる幹細胞を、ベルギーなどの研究チームがマウスで見つけた。幹細胞が人間でも見つかれば、ベータ細胞の破壊で起こる1型糖尿病の治療の可能性も広がる。科学誌セル最新号に発表された。

 肝臓や血球など体の様々な細胞は、それぞれに特有の幹細胞から作られるが、ベータ細胞の幹細胞は見つかっていなかった。研究チームは成熟したマウスを使った実験で、傷ついた膵臓ではベータ細胞が増えることを発見。その仕組みを詳しく調べ、分泌物を運ぶ導管の近くに幹細胞を見つけた。ベータ細胞を含む「ランゲルハンス島」(膵島(すいとう))の様々な細胞を生み出すらしい。

 糖尿病の治療では、膵島移植が行われるが、膵島を培養して増やさなければならない。幹細胞の発見で膵島移植が効率よく実施できると期待される。
(2008年1月26日13時11分 読売新聞)より転載

新型インフル流行なら「転職」…看護師31%、医師17%

 新型インフルエンザが大流行した場合、医療従事者の26%が転職も考えていることが、産業医科大学などの調査で分かった。

 患者に接する機会が多く、インフルエンザの予防知識が十分でない人ほど、不安を強く感じる傾向が見られ、医療従事者への研修なども必要になりそうだ。

 調査は、6都府県の七つの大学病院などで働く約1万人を対象に実施、約7400人から回答を得た。

 複数回答で、75%が「仕事で感染するリスクがあるのは仕方がない」と答える一方、26%が「感染リスクがあるなら転職も考えたい」とした。

 転職を考える人は、看護師が31%と最も多く、次いで、技師や事務職員が23%、医師が17%だった。

 看護師は、患者に接する機会も多いだけに、68%が仕事を通じて新型インフルエンザに感染する恐れを抱いていた。

 研究チームの高橋謙・産業医大教授(環境疫学)は「予防に関する知識が必ずしも十分でなく、不安が先行している可能性がある。新型インフルエンザに関する教育、研修などの取り組みを、各施設で強化することが重要だろう」と話している。
(2008年1月26日03時05分 読売新聞)より転載

ミサイル迎撃網に新型レーダー・長距離弾…防衛省方針

 防衛省は26日、重要施設へのピンポイント攻撃に使われる巡航ミサイルを迎撃するための新たな体制作りに着手する方針を固めた。

 空中警戒管制機(AWACS)の配備を増やしたり、次期哨戒機(PX)などに新型の高性能レーダーを搭載するなどし、飛来するミサイルの早期探知能力を高めるとともに、長距離型の地対空誘導弾(先進SAM)の開発を軸に、迎撃体制を整備する。来年度にも行われる中期防衛力整備計画の見直しに盛り込む方針だ。背景には、中国が巡航ミサイルによる敵地攻撃能力を強化しているとの分析が増えている現状がある。

 政府はこれまで、北朝鮮からの脅威を念頭に、弾道ミサイル防衛(MD)の開発・配備に力を入れてきた。巡航ミサイルについては、「大きな脅威とは認識してこなかった」(自衛隊幹部)ため、迎撃体制は不十分だった。しかし、中国は近年、射程1000キロ以上の国産巡航ミサイルを戦闘機や潜水艦に配備している。米軍のトマホーク並みの射程3000キロの新ミサイルの開発にも取り組み始めた。

 台湾の2006年の国家安全報告は「中国の巡航ミサイルは、すでに敵の重要な指標やインフラを効率よく攻撃できるレベルにある」と警告。米政府高官も、巡航ミサイルの増強に懸念を示している。

 防衛省も昨年末、中国空軍が昨年後半から、戦闘機を日本に向けて飛行させ、搭載している巡航ミサイルの射程内まで近寄った地点で引き返す活動を繰り返していることを把握し、対応を急ぐべきだとする内部分析資料をまとめた。

 自衛隊幹部は「中国の動きは情報収集などとは違う。巡航ミサイルによる日本攻撃を想定した訓練だと見られる」と指摘する。

 巡航ミサイルは狙った施設だけを爆撃できるため、大量破壊兵器の弾道ミサイルよりも使いやすく、米軍がイラク戦争やアフガニスタン戦争で使用した。自衛隊幹部は、「弾道ミサイルよりも使われる可能性が高く、中枢機能を破壊できるため、効果も十分にある」と懸念を示す。

 新たな対応として、防衛省は、大型の高性能レーダーをPXなどに取り付けることや、現在4機を保有するAWACSを増やす方向で検討する。また、迎撃を確実にするため、すでに研究に取り組んでいる長距離型の先進SAMの開発も急ぐ予定だ。巡航ミサイルを探知した段階で、航空機などから電子的に信号を送り、墜落させることが可能かどうかも研究する。

 中国の巡航ミサイル開発の狙いについて、自衛隊幹部は「米本土や在日米軍基地を攻撃する能力を持つことで、台湾紛争の際に米軍の関与を抑止しようという戦略だろう」と分析する。
(2008年1月27日03時04分 読売新聞)より転載

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