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Check Point５：素人でも簡単な工事チェックは可能

Check Point５：素人でも簡単な工事チェックは可能

　欠陥住宅かどうかをチェックするには、工事中のチェックが欠かせません。しかし、建築の専門家でない素人にとって、厳密にチェックすることはかなり困難です。以下に紹介するのは、木造軸組工法住宅を例にとった、比較的簡単にチェックできる方法です。

　住宅金融支援機構のホームページ（http://www.jhf.go.jp/）に、「住まっぷ」というサイトがあります。それを開き、「木造住宅実物模型について」をクリックすると、下記の対象個所と一部照合することができます。

〔対象個所１　基礎部分〕
　基礎は、地面の上から建物を支える最も下部にある構造部です。地盤と建物を強固につなぐ役割を担っており、この基礎が弱体であれば、建物の倒壊を招くことになります。チェックポイントとして挙げられるのは、以下の点です。

１． 敷地の地質に応じた基礎になっているかどうか。地盤が比較的しっかりしているところでは布基礎、軟弱なところではベタ基礎、といった具合（ただし、最近では地盤のしっかりしたところでもベタ基礎を採用するケースが多い）。
２． 最下部に割栗石（握り拳大の硬い石）を配し、その上に捨てコンクリート、さらに逆Ｔ字型のフーチングがしっかりと載っているか。
３． フーチングから基礎上部をつくる型枠の中に、鉄筋を配して固定し、それにコンクリートがすき間なく流し込まれているか。
４． フーチングの幅は45センチ、厚さは15センチ以上確保されているか。
５． 地面から基礎の上端までの高さが40センチ以上あるか。
６． 基礎の幅は12センチ以上あって、その上に載る土台をしっかりと受け止めているか。
７． 基礎と土台とが、アンカーボルトでしっかりと緊結されているか。
８． 土台と基礎に固定するアンカーボルトは、等間隔で配されているか。
９． 基礎には、土台下の通気・換気を良くするために、床下換気口が対面状もしくはそれに近い形で複数個所設けられているか（最近の床下換気では、基礎パッキンと呼ばれる通気孔のある樹脂製の板を基礎と土台の間に施す工法が一般的に採用）。

〔対象個所２　躯体部分〕
　土台から立ち上がる柱に桁や梁が架けられた躯体部分のチェックです。躯体部分は、外壁や内壁などの下地・仕上げ工事が始まると、十分なチェックはできなくなります。工事の進行に合わせてチェックすることが大切です。そのために、各工事の進行状況がわかる工程表を業者から入手しておきます。チェックポイントとして挙げられるのは、以下の点です。

１． 土台が水平で、そこから立ち上げた柱が垂直になっているか。おもりを付けた糸や三角定規などでチェック。
２． 土台の四隅には、水平面の歪みを防ぐ、火打ち土台の斜材がしっかりと固定されているか。梁や桁などの四隅も同じ。
３． 要所になる壁部分には、耐力壁の役割を果たす筋交い（柱と柱の間に対角線上に架ける斜材）が適正に施されているか。
４． 柱や梁・桁などの軸材が接合する部分には、接合金物が適材適所に確実に取り付けられているか（上部個所のチェックには、双眼鏡を用意しておくと便利）。
５． 主要な柱や梁などのサイズは十分な太さがあるか。柱の場合、すみ柱で12センチ角以上、通し柱で13.5センチ角以上の太さがあることが望ましい。

〔対象個所３　下地・外部仕上げ部分〕
　下地とは、表面の仕上げ工事を行う素地に当たる部分です。壁下地、屋根下地などと部位によって分かれており、下地がきちんとできていないと、仕上げはうまくいかない、といわれています。下地工事では、屋根や外壁など外装部の工事が、雨仕舞いの不備といった欠陥を防ぐ意味からもとても重要です。チェックポイントは、以下の点です。

１． 屋根下地を含めて屋根工事の細かなチェックは、危険を伴うこともあって困難。双眼鏡などで、きちんと施工されているかをチェックしたい。特に、雨仕舞いにかかわる屋根と壁の取り合い部分や棟部分は重要。
２． 外壁部分では、モルタル下地の場合には、窓サッシの取り付け個所の壁に亀裂などがないかをチェック。サイディング張りの場合には、ボードとボードの接合部の状態をチェック。浮いた個所の有無、およびコーキング充てん剤による確実な目地処理を確認する。
３． 基礎と外壁の取り合い部分の雨仕舞い処理と、基礎部分の状態を確認する。
４． 断熱工事を外断熱で実施する場合には、外装材で外壁を仕上げる前に、柱の外側に板状の断熱材がきちんと張り付けられているかを確認する。

〔対象個所４　下地（したじ）・内部仕上げ〕
　工事が終わると竣工検査を行い、その時点で仕上がり状態をチェックします。ただし、この竣工検査では、同時に業者から設備機器の操作などの説明があるため、時間的に十分なチェックは不可能です。できれば事前にチェックしておき、検査の時にそれを指摘すると良いでしょう。指摘した部分の手直し工事は、双方で話し合って、ダメ工事として対応するかどうかを決めます。工事中のことも含めたチェックポイントは、以下の点です。

１． 断熱工事を内断熱で実施する場合には、内装仕上げを施す前に、内壁側の柱と柱の間にすき間なく断熱材が施工されているか。
２． 床と壁の接する部分や壁と天井の接する部分は、きれいに仕上がっているか。
３． 床を歩行したり跳ねたりしたときに、きしみ音がないか。
４． 壁・天井のたわみがなく、きれいに仕上がっているか。
５． ドアや引き戸、および窓サッシの開閉はスムーズか。

〔チェックに自信がなければ、専門家の手を借りる〕
　比較的簡単な工事チェックの方法を紹介しましたが、それでも難しいとか、自信がない、時間がないなどのケースもあります。そういった場合には、専門家の手を借りるのが良いでしょう。

　例えば、「Check Point４」で紹介している、〔対応策３〕と〔対応策４〕です。〔対応策３〕の場合、工事チェックに限定されるので“監理業務”だけを設計事務所に依頼することになります。「住宅性能表示制度」を利用する〔対応策４〕の場合、専門家による工事チェックは完成段階の検査も含めて４回行われ、最終的には、住宅の引き渡し前に「建設住宅性能評価書」が交付され、評価結果を知ることができます。不具合箇所があれば、むろん補修等を求めることが可能です。

＜アドバイスポイント10＞ 設計事務所の設計監理料は工事費の８〜15％

＜アドバイスポイント10＞　設計事務所の設計監理料は工事費の８〜15％

　分離依頼コースでは、設計を設計事務所に頼むことになりますが、タダというわけにはいきません。一般的には、設計監理料として、建築工事費（工事請負金額）の８〜15％（一般的には10％が多い）ほどかかってきます。工事費が2000万円だとすると、160万円から300万円といったところです。

　なお、住宅メーカーや工務店に、施工とともに設計を依頼する場合は、設計料という名目の費用はかかりﾜせん。ただし、施工を請け負いますから、建築工事費の中に、何らかの形で設計にかかわる経費が上乗せされているといえるでしょう。

　設計事務所の設計監理料が高いか安いかは、議論が分かれますが、さまざまな面でメリットがあります。例えば、オリジナリティーあふれる住宅ができるとか、建て主の立場で工事を監理し、施工者と折衝してくれるため安心感が増す、などの点が挙げられます。ただし、住宅設計に対して、実績と設計・デザイン力が備わっていることが、依頼する場合の前提です。