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＜アドバイスポイント08＞ プロの誰に頼むかを決める

＜アドバイスポイント08＞　プロの誰に頼むかを決める

　依頼コースが定まれば、具体的にどこに頼むのかを決めます。

　一括依頼コースで住宅メーカーを選択する方は、「アドバイスポイント05・06」でイメージと構造・工法がある程度固まっていますから、メーカーおよび商品ジャンルがかなり絞り込めます。当サイトの「一戸建て・建てる」の「住宅メーカーで探す」でチェックすると良いでしょう。

　工務店に依頼する方は、地元の評判や実績などを判断基準にして４、５社に絞り込み、それぞれの施工例（できるだけ最新のもの。複数であればなお良い）を見せてもらいましょう。

　一方、分離依頼コースは、どの設計事務所に依頼するかが問題です。ポイントは、作風と実績、ならびに設計姿勢です。「アドバイスポイント05」で固めたイメージに近い作風の実績があり、しかも、誠実に設計業務を履行してくれそうなところです。２、３の事務所に絞り込むことになります。

　それぞれの依頼先候補に対しては、面談などを通じて、さらに絞り込みます。一括依頼コースの住宅メーカーや工務店に対しては、最終的には概算見積もりによって判断します。

　この場合、提示された見積もり金額が大きな判断基準になりますが、「安かろう悪かろう」では問題です。地域の建築費相場よりもかなり低い場合には、何らかの形で手抜きなどが行われる恐れがあります。

　住宅メーカーでは、当サイトの「一戸建て・建てる」の「建築工法・坪単価で探す」などを参考にしながら、坪単価の予算に近いところで、住宅の内容などをチェックしながら決めることになります。それに加えて、交渉の窓口になる営業担当者の対応なども、判断基準の１つになるでしょう。

Check Point３：ルールを無視すれば欠陥が生じる

Check Point３：ルールを無視すれば欠陥が生じる

　欠陥住宅が生まれる原因のなかに、建て主によるものがあります。その典型が、建て主が過大な要求を業者にしたために、それに応えられず手抜きなどに至るケースです。

　過大な要求の最たるものは、コストダウンと工期の短縮化です。過度のコストダウンの要求に対して、業者は仕事欲しさから、無理を承知で受注。その結果、採算面から手抜きをせざるを得なくなる、ということです。

　一方、工期の短縮化に対する要求は、建て替えケースに多く、工事の遅れによって、家賃などの仮住まい費用がかさむことが背景にあります。建て主としては、そうした焦りから工事を急がせ、その結果、あちこちに欠陥個所が出てくる、というわけです。

　むろん、その逆もあります。追加や変更工事を頼んでいないのに、追加・変更工事費といった名目で業者から請求されるとか、理由もなく工期を遅らせる、といったことです。そうしたことが起こる背景には、契約書の不備や契約に対する十分な理解の欠如があります。そこで、契約にかかわる対処法を３つほど挙げてみましょう。

対処法１　契約書を取り交わす
　工事費や工期は、家づくりにおいて最も重要な事柄です。発注者である建て主と、請負者である施工業者との間では、こうした重要事項に関して、文書で取り決めることが鉄則です。それが「建築工事請負契約（書）」です。

　契約書には、発注者名、請負者名、工事名のほかに、工事場所、工期（着手日・完成日）、引き渡し時期、請負代金額、請負代金の支払い方法などの記載欄があります。あらかじめ確認し合った事柄を記載し、請負代金額に応じた印紙を貼付し、双方が署名・押印して契約は法的効力を発揮します。

対処法２　契約約款を理解する
　契約書に基づいて、それぞれが義務を果たすことになりますが、それで事が足りるというわけにはいきません。双方が契約を確実かつスムーズに履行するには、ルールが必要。それが契約約款です。

　約款には、請負代金額の変更や工期の遅れなどに対して、双方がどう対応すればいいのかが記載されています。約款は、いわばルールブックのようなもの。その内容をよく理解していないと、家づくりというゲームは成り立ちません。

対処法３　契約内容の及ぶ範囲を知る
　工事の契約は、「建て主と施工業者との間で取り交わす建築工事請負契約書」、「契約を正しく履行するためのルールとしての契約約款」、「決定された図面類および仕様書」という３段構えになっています。

　このなかで、図面類や仕様書などが、契約の一部であると認識している人は、意外に少ないようです。そのために、設計段階でいい加減に対応していた人は、後で悔やむことにもなります。

　なお、設計・監理を設計事務所に依頼する場合には、その事務所との間で「設計・監理契約」を結び、その後で施工業者と「建築工事請負契約」を取り交わすことになります。いわば、設計と施工とが切り離されるわけですが、いずれにしても設計段階でのチェックは重要です。

　また、「10年保証」にかかわることや、「住宅性能表示制度」「住宅性能保証制度」「住宅完成保証制度」など利用する制度内容の決められた事項を、契約（書）に反映させるケースもあります。