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「生活楽しむ男性」脳卒中や狭心症なりにくい

「生活楽しむ男性」脳卒中や狭心症なりにくい

　生活を楽しむ意識の高い男性ほど脳卒中や狭心症などを発症する危険性が低いことが、厚生労働省の研究班の調査でわかった。

　岩手、長野など８県の４０〜６９歳の男女１２万人を１２年間追跡調査したもので、女性では明確な差は見られなかった。

　琉球大学の白井こころ准教授（公衆衛生）らは、調査対象のうち、循環器疾患やがんの既往症がない約９万人のデータを分析。アンケートで「生活を楽しんでいますか？」と尋ね、楽しむ意識を高・中・低に３分類した。

　その結果、生活を楽しむ意識が低い男性は、高い男性に比べ脳卒中を発症する危険性が１・２２倍、死亡率は１・７５倍高かった。狭心症、心筋梗塞(こうそく)を発症する危険性は１・２８倍で、死亡率は１・９１倍だった。

　ストレスなど心理的なマイナス要因が、健康に悪影響を与えることは知られていたが、前向きな要因が健康に与える効果についての研究はほとんどない。

　白井准教授は「生活を楽しむ前向きな人は、健康的な生活習慣を取り入れるのにも積極的で、ストレスへの対応が上手なため、脳卒中などになりにくいのだろう。男性は女性に比べてストレスに弱い傾向があり、効果がはっきり出たと考えられる」と分析している。
（2009年10月5日12時28分 読売新聞）より転載

「購入マンションでシックハウス」被害者勝訴

「購入マンションでシックハウス」被害者勝訴

　購入した新築マンションでシックハウス症候群になり、健康被害を受けたとして、神奈川県平塚市のイラストレーター岡谷貞子さん（４８）が、マンション分譲のダイア建設（横浜市、民事再生中）に約８７９０万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が１日、東京地裁であった。

　酒井良介裁判官は、完成後に化学物質の濃度測定を行わなかった過失があったとし、同社に約３６６０万円の賠償責任があることを認めた。

　判決によると、岡谷さんは２０００年７月、横浜市内のマンションに入居したが、数日後には頭痛などに悩まされ、０２年６月に化学物質過敏症と診断された。同年１２月に転居したが、現在も症状が続いている。

　同社は民事再生中のため、債権者への配当は現段階で６％にとどまる。岡谷さんは判決後、東京・霞が関で、症状を抑えるための帽子とマスク姿で記者会見に臨み、「生活が変わるわけではないが、被害者の訴えを受け止めてもらえうれしい」と話した。

　ダイア建設の話「判決文を見ていないので、コメントを控えさせていただきたい」
（2009年10月1日22時03分 読売新聞）より転載

致死率０・５％…新型インフルは意外に強力 特集 インフル

致死率０・５％…新型インフルは意外に強力
特集 インフル

　新型インフルエンザが流行した米国とカナダでの致死率は０・５％程度で、１９５７〜５８年に世界で１００万人以上が亡くなった当時の新型インフルエンザ「アジア風邪」並みだったことが、オランダ・ユトレヒト大学の西浦博研究員（理論疫学）らの研究で分かった。

　新型の致死率は、これまで世界保健機関（ＷＨＯ）などが今年５月の流行初期にメキシコで調べた推定値（０・４％）しかなく、医療体制の不備で高めの数字になっているという指摘もあった。医療水準の高い国でも、同様の致死率が推定されたことで、秋冬の大流行に備え、改めて注意する必要がある。米科学誌に近く発表する。

　チームは、米国とカナダで今年５、６月までに新型に感染し、遺伝子診断を受けて確定した患者数と死者数を使い、独自の手法で計算。新型の致死率は、通常の季節性インフルエンザ（０・１％）より高く、世界で１００万人以上が亡くなったアジア風邪（０・５％）並みと推定された。

　国内でも１５日に、新型による死者が初めて確認されたが、西浦研究員は「医療体制を充実させ、犠牲をできるだけ減らすことが大切」と話している。
（2009年8月18日03時04分 読売新聞）より転載

シックハウス症候群 もう大丈夫？

シックハウス症候群　もう大丈夫？

　Ｑ　かつてシックハウスのせいで、頭痛や湿疹に悩まされた覚えがあります。このたび住まいを買い替えることになり、再びあのときの不安がよみがえってきました。最近の住宅は大丈夫なのでしょうか。

　Ａ　シックハウスという言葉があまり知られていなかった１９８０年代頃までは、原因を究明するよりも、不調を訴える当人の体質や精神状態などを問題視する風潮が、少なからずありました。その後、類似の症例が増えたこともあり、研究が進み、住宅建材などに使用されている化学物質が原因のひとつと判明。住宅に由来する健康被害の総称として、日本では「シックハウス症候群」と呼ぶようになりました。

　２００３年７月には、シックハウス規制が盛り込まれた改正建築基準法が施行されています。改正のポイントは〈１〉シックハウス症候群の原因とされる有害物質の使用の制限・禁止〈２〉換気設備の設置義務の２点。

　規制された有害物質は、クロルピリホスとホルムアルデヒドの２物質で、前者はシロアリ駆除剤、後者は木質系の合板などに使われています。

　換気設備の設置義務では、汚れた空気の「排気」と新鮮な空気の「給気」ができるようになっていることが必要です。これにより「２４時間換気システム」などが標準装備された住宅が建設されています。

　したがって、改正建築基準法が施行された２００３年７月以降に建てられた住宅は、シックハウス対策がとられているので、ひとまず安心ということができます。

　ただ、シックハウスの原因物質には、ほかに接着剤や塗料に含まれるトルエンやキシレンなどの揮発性有機化合物（ＶＯＣ）もあります。しかし、これらは規制の対象から外されています。法律はあくまでも最低基準を定めたものですから、それで十分ということはありません。また、化学物質のほかにカビや微生物による空気汚染も原因のひとつともいわれています。

　ハウスメーカーや工務店では、より厳しい社内基準を設けて、規制の対象を広げているところもあります。担当者に説明を求めるとよいでしょう。このほか家具などに有害物質が含まれている場合があるので、こちらもチェックしたいものです。
（2009年6月25日 読売新聞）より転載

新型インフル発生と認定、厚労相が声明発表 特集 豚インフル

新型インフル発生と認定、厚労相が声明発表
特集 豚インフル

　世界保健機関（ＷＨＯ）が警戒レベルをフェーズ４に引き上げたことを受けて、舛添厚生労働相は２８日午前５時５０分、メキシコ、アメリカ、カナダの３か国で感染症法で規定する新型インフルエンザが発生したとする声明を発表した。

　世界的な広がりを見せる豚インフルエンザについて日本政府としても新型インフルエンザと認定したもので、政府は今後、同法や検疫法に基づいて、ウイルスの拡大防止のための検疫体制の強化や、新型インフルエンザ対策行動計画に沿った対応を始める。

　声明で厚労相は「正確な情報に基づいた冷静な対応」「メキシコなどの発生国への渡航を避けることの検討」「マスクや手洗いといった個人予防策」を呼びかけた。
（2009年4月28日07時13分 読売新聞）より転載