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心臓の働き調節、新たんぱく質発見…国立循環器病センター

心臓の働き調節、新たんぱく質発見…国立循環器病センター

　血液を全身に送り出すポンプとしての心臓の働きを調節する新しいたんぱく質を国立循環器病センター（大阪府吹田市）の北風政史・心臓血管内科部長らが発見し、米医学誌に発表した。

　心臓の働きが弱っている患者用に、副作用がほとんどない治療薬を開発できる可能性があるという。

　研究グループは、重症の心不全患者１２人から同意を得たうえで心筋組織の一部を採取し、そこで働く遺伝子を調べた。その結果、筋肉を構成する主要なたんぱく質であるミオシンの一部に作用して筋収縮を起こすたんぱく質を見つけ、「心臓特異的ミオシンキナーゼ」と名付けた。

　拡張型心筋症の患者は、このたんぱく質の量が少なく、ラットなどの動物実験で、このたんぱく質を作る遺伝子の働きをおかしくすると、筋組織の構造が乱れ心臓が拡大した。心臓の形を整える役割も持つと考えられる。

　心不全患者の治療に現在使われている強心剤は、長期間投与すると、心筋の組織を傷める副作用がある。北風部長は「新しいたんぱく質は、心臓の働きの根幹を担っている可能性が高い。症状との関連を解明して、副作用のない治療に役立てたい」と話している。
（2007年9月24日22時9分 読売新聞）より転載

うつ病治療薬リタリン 乱用防止で効能取り下げへ

うつ病治療薬リタリン　乱用防止で効能取り下げへ

2007年09月21日

　うつ病などの治療薬として承認されている向精神薬「リタリン」（塩酸メチルフェニデート）による薬物依存が多数発生しているとして、製造販売元のノバルティスファーマ社（東京都港区）は２０日、うつ病についての効能効果を取り下げる方針を固めた。近く薬事法に基づき厚生労働省に取り下げ申請する。同省によると、不適切使用を理由に製薬会社が薬の効能を狭める申し出をするのは、極めて異例という。

　同社はこれに先立ち、精神科関連の学会などに打診、理解を求めた。同省は取り下げ申請を受けた後、諮問機関の薬事・食品衛生審議会にかけるなどして正式決定する。

　取り下げが認められれば、うつ病患者への処方は医療保険が適用されなくなる。その後も保険外診療での処方は医師の裁量で可能だが、効能を外すことで安易な処方を食い止める狙いがある。

　リタリンは５８年、うつ病治療薬として販売開始。現在は「難治性うつ病」「遷延性うつ病」のほか、日中突然眠くなる睡眠障害「ナルコレプシー」の効能が承認されている。同社はこのうちうつ病についての効能を外す方向で、準備を進めている。

　背景には、脳波検査などできちんと診断できるナルコレプシーに比べ、自覚症状に基づき診断されるうつ病に対しては、不適正な処方がされやすいなどの事情がある。またリタリンが使えなくてもうつ病治療には多様な新薬が登場しており、患者の不利益は限定的という。

　同薬は服用すると覚せい効果が得られることがあり、薬物依存の恐れが指摘されてきた。同社は９０年代半ばから厳密な診断や処方を求める文書を医師に配布、注意を促している。

　だが日本精神神経学会に所属する医師らを対象に精神科医でつくる研究会が０４年、実施したアンケートでは、回答医師の３割近くが「過去１年間にリタリン依存者や乱用者と思われる患者を診察した」と答えた。

　今月１８日には東京都が、医師の不適正な処方で通院者が薬物依存症に陥った疑いがあるとして、新宿区のクリニックを医療法にもとづき立ち入り検査している。

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〈キーワード：リタリン〉中枢神経に作用して、興奮や覚せい効果をもたらす。うつ病治療薬として承認され、５８年の発売当初は軽症も対象だったが９８年、「難治性うつ病」などに限定された。ナルコレプシーへの効能は７８年に追加。子どもの注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）治療にも一般的に使われている。０６年の販売実績は３３７０万錠で０２年の１．２倍。
朝日より転載

アスベスト健康被害独自調査『群馬県』

群馬県「中皮腫」死者を独自調査
　アスベスト（石綿）による健康被害で死亡した人を確認するため、県は十九日までに「中皮腫」の病名で亡くなった四十七人の追跡調査を実施した。この結果、石綿が原因で亡くなったとみられる十七人の遺族が「石綿による健康被害の救済に関する法律」に基づく救済給付を請求し、これまでに十二人が認定された。一方、勤務先が同じだったり、特定の地域に集中する傾向はなかったという。

　厚生労働省の人口動態統計によると、一九九五−二〇〇五年に中皮腫で亡くなったのは八十九人だった。このうち遺族が調査に同意した四十七人を対象に、県は今年一月−三月、遺族への聞き取りと医療機関の診療記録で、石綿製品取り扱いの有無や治療経過などを調べた。

　四十七人のほとんどが男性で、死亡年齢は四十五−九十三歳。仕事で建築関係や水道事業に携わった人が多いという。

　同救済法は中皮腫と肺がんで亡くなった人が対象。本人の生前申請が原則だが、法施行（二〇〇六年三月）前に亡くなった特例措置で十七人が救済を申請した。

　県は今後、中皮腫の発症件数が増えるとみており、医療機関や労働局、市町村と連携して、救済制度の普及を図る方針。近く、医師や市町村の検診担当者らを対象に治療の技術的な知識や制度内容について研修会を開く。

　救済給付が適用されると、弔慰金などとして約三百万円が支給される。ただ労災との併用はできず、金額的に労災が適用されれば労災を選択するケースが多いため、主に住居や通勤・通学路など仕事以外で石綿を吸ってしまった被害者への周知を狙う。

　県は八十九人の中で労災認定された事例がなかったことから、異例の追跡調査を実施した。奈良県や尼崎市などまとまった被害が出ている自治体は環境省と連携して調査しているが、県単独の調査は秋田県に続き二例目だという。
上毛新聞より転載

減らない自殺!

自殺未遂者の４割「以前にも」…横浜市大調査
　自殺を図り、救命救急センターに運ばれて一命を取り留めた「重症自殺未遂者」のうち、４割以上が過去にも自殺を図った経験のあることが、横浜市立大精神医学教室自殺予防研究チームの調査で分かった。

　国内では自殺者が９年連続で３万人を超え、自殺者対策が急務となっているが、未遂者の実態把握はこれまで不十分だった。未遂者が再び自殺を図る危険性が明確になったことで、同チームでは「未遂者の医療的、社会的支援が自殺対策上、極めて重要」と指摘している。

　同チームでは、２００３年度以降、同大付属市民総合医療センター（横浜市）にある高度救命救急センターに搬送され、入院したすべての自殺未遂者を対象に、本人と家族から聞き取りを行い、そのうち０７年７月までの５５４人（搬送患者の１１・７％、男２２２人、女３３２人）を分析した。

　過去に自殺を図った経験の有無を尋ねたところ、「なし」は４８・１％、「１回」２１・８％、「２回以上」２０％で、過去にも経験がある人は４１・８％に上った。

　未遂者の自殺リスクを巡っては、自殺者の約半数に未遂歴があるとする１９９０年ごろのフィンランドでの調査などがある。今回の調査は日本でも同様の状況にあることを示した形だ。

　家族など同居者のいる人が７３・４％と、家族がいても高い割合で自殺を試みていたほか、全体の８割近くがうつ病や適応障害などの精神疾患を抱えていた。手段は、大量服薬が４７・７％、飛び降り、刃物による自傷が各１４％前後。理由は健康問題が２２％を占め、家庭問題や恋愛などの人間関係、経済問題と続いた。年代別では２０代（２８・６％）、３０代（２４・７％）が多く、あとは４０、５０、６０代の順。

　研究チームのリーダーの河西千秋・同大准教授は「体の治療が終わってそのまま退院させれば、再び自殺を図り、本当に命を失う恐れがある。入院中から精神科医やソーシャルワーカーらが未遂者とその家族に専門的に介入し、精神疾患があれば治療を進めて、生活苦に対しては行政や民間の福祉サービスを勧めるなどの手を打つべきだ。また、退院後も支援を続ける仕組み作りが必要」と話す。

　未遂者ケアの重要性には厚生労働省も着目し、未遂者支援の指針作りを進めている。日本自殺予防学会事務局長の張賢徳・帝京大溝口病院精神神経科科長は「病院の努力だけでは限界がある。行政が先頭に立ち、今ある支援制度や相談窓口を連携させる体制を築いてほしい」としている。

（2007年9月19日3時2分 読売新聞）より転載

アイスから大腸菌、福岡のメーカー３万箱を自主回収

アイスから大腸菌、福岡のメーカー３万箱を自主回収

　アイスクリーム製造会社「丸永製菓」（本社・福岡県久留米市）は１５日、８月１日以降に本社工場で製造されたアイスミルク「マルチケースきなこもち」から大腸菌群が検出されたとして、出荷した約３万箱（計約１８万本）を自主回収すると発表した。
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　製品は九州、関西、首都圏などに出荷された。大腸菌群のほとんどは人体に無害で、これまでに健康被害の報告はないという。

　同社によると、９月上旬に兵庫県内のスーパーで同製品を購入した客から「製品が溶けていたが、品質に異状はないか」と指摘され、調べたところ、大腸菌群が検出された。包装工程でコンベヤーに付着したチョコレートを蒸気で洗浄していたため、菌が繁殖した可能性が高いという。

　同社は、「食品衛生法の基準に違反しているため、自主回収を決めた」としている。
（2007年9月16日1時5分 読売新聞）より転載