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脳卒中の発症率、高卒女性は少なく…厚労省が２万人調査

脳卒中の発症率、高卒女性は少なく…厚労省が２万人調査

　中学卒や大学卒の女性は、高校卒の女性に比べて、くも膜下出血や脳梗塞(こうそく)など脳卒中を発症するリスクが高いことが、厚生労働省研究班（主任研究者＝津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長）の調査で分かった。

　学歴に関連した発症リスクの調査は日本では初めてという。

　青森、秋田、長野、沖縄４県で、４０〜５９歳の女性２万人を、１９９０年から１２年間追跡し、最終学歴と、脳卒中や心臓病との関連を調べた。調査期間中、脳卒中にかかったのは４５１人で、中学卒の発症率は高校卒と比べ１・６倍、短大・大学・専門学校卒は１・４倍高かった。

　中卒のグループは運動量が少なく、肥満や高血圧が多いのが特徴で、大卒などのグループは心理的なストレスを感じている人の割合が高かった。研究班の本庄かおり・大阪大助教（公衆衛生学）は「予防のためには、生活習慣の改善に加えて、ストレスの対処法なども考える必要があるのでは」と話している。
（2008年8月12日23時37分 読売新聞）より転載

仕事中はうつ 会社の外では元気 「新型うつ病」大流行の裏側

仕事中はうつ　会社の外では元気　「新型うつ病」大流行の裏側

8月10日12時15分配信 J-CASTニュースより転載

　「新型うつ病」なるものが蔓延しているのだという。クリニックの予約を取ろうとしても患者が多すぎ、新患は3ヶ月も待たされる場合もあるそうだ。仕事中にだけうつになり、会社の外では元気、というのが特徴で、若い世代に目立つというこの「新型うつ病」、なぜ増えているのだろうか。

■自分を責めるのではなく、身近な人間を攻撃

　精神科医の香山リカさんは、著書「うつ病が日本を滅ぼす!?　」(2008年5月20日刊)にこんなことを書いている。

　　「本当にこれが『うつ病？』と自分で書いたはずの診断書を改めて見返してしまう」

　これまでの「うつ病」といえば、几帳面でまじめな人がかかりやすく、落ち込み、自分を責め、自殺に至るケースが多いというイメージだった。しかし、07 年から急激に増えだしたとされる「新型うつ病」は、仕事中だけうつで、帰宅後や休日は普段通り活発に活動する。自分を責めるのではなく、身近な人間や社会に対して攻撃的な態度になり、休職したとしても会社や同僚かける迷惑などあまり感じない、というのが典型らしい。

　朝日新聞の08年5月17日付けには、精神科クリニックが患者でパンク状態になっているのは「新型うつ病」患者が急増したからではないか、と書かれている。「新型」は20〜30代に目立ち、都内のあるクリニックでは患者の4割前後を占めるのだという。

　厚生労働省の調べによると、うつ病、躁うつ病の患者総数は99年の44万1千人に対し05年は2倍の92万4千人に増加。製薬会社ファイザーが12歳以上の一般生活者4,000人を対象に、07年2月7日から07年2月16日にかけて行ったインターネット調査では、「一般生活者の12％、約8人に1人がうつ病・うつ状態の可能性」があるという結果が出ている。

■昔から別の病名として扱われていた？

　こうした状況を、一体どう考えたら良いのか。「うつ病の真実」「専門医が教えるうつ病」などの著書がある防衛医科大学校病院副院長で、「日本うつ病学会」理事長の野村総一郎さんに聞いた。それによると、うつ病は症状や病気になる過程によって「メランコリー型うつ病」「双極性障害」「気分変調症」「非定型うつ病」の大きく4つに分類され、「新型」と呼ばれているのが「気分変調症」「非定型うつ病」に当たるのだという。そして、実はこうなんだそうだ。

　　「新型と呼ばれているようですが、それは、うつ病という診断はしてこなかっただけで、昔から別の病名として扱われていたんです。患者数は増えてはいますが、実態としてはここ数年で急に増えた、ということでもないんです」

　うつ病と診断する基準は各国まちまちで、現在は米国精神医学会の診断マニュアル「DSM」を参考にするのが世界の趨勢なのだという。各国の医療関係者がこれを参考にし始めたのは、80年に画期的な変貌を遂げた第三版から。94年改定の第四版もほぼ同じ内容になっている。日本では「DSM」を参考にする医師は少なく、「新型」と呼ばれる症状については、パーソナリティー障害、抑うつ神経症などと診断していたのだそうだ。

　それが数年前からようやく日本でも「DSM」を参考にする医師が増え、患者に伝わることによって、いきなり「新型」が大流行しているかのような錯覚をする人が増えたのではないか、と、野村さんは見ている。さらに、「DSM」は2011年に改定され第五版が出るが、「新型」と呼ばれているものが、うつ病として分類されるかのかもわからないのだという。

新型インフル流行で社員の欠勤４割…厚労省が影響想定

新型インフル流行で社員の欠勤４割…厚労省が影響想定

　厚生労働省は２９日、新型インフルエンザが国内で大流行した場合に想定される社会への影響をまとめ、初公表した。

　経済活動を支える企業の従業員の欠勤率が４０％に達すると、医薬品・病床数の不足や停電、銀行の現金自動預け払い機（ＡＴＭ）が一時停止するなど様々な分野に支障がでる可能性を示した。

　今回の想定案の提示は、社会機能の維持を担う企業などが、新型インフル対策を策定する際に参考にしてもらうのが狙い。想定と合わせて国の企業向け行動指針の改定案も示した。

　想定は、社会、経済の影響に加え、事業者に期待される対応も記述。従業員の欠勤率などは英米の対策にならい、人的な被害は、昨年１０月に改定した国の新型インフルエンザ対策行動計画に記載された発症率（２５％）や致死率（最大２％）などをもとにした。

　想定によると、海外からウイルスが日本に侵入するまで２〜４週間程度かかると設定。従業員が、自身の感染、あるいは家族の看病で欠勤する割合は、大流行時に最大４０％に及び、欠勤日数は１０日間程度と試算。その場合、企業活動への影響が最も大きく、電気、ガソリンなど一時供給停止、輸入の停止や原材料・物資の供給中断、資金調達や決済業務で混乱が生じるとした。

　想定は、〈１〉国外発生時〈２〉国内発生時〈３〉大規模な集団発生〈４〉大流行〈５〉流行後の小康状態――の５段階で、社会への影響を公共交通、医療サービスなど１１分野に分けて例示した。

　厚労省は、一般企業に対し、感染拡大の抑制の観点から不要不急の事業の自粛を求めると同時に、電気や水道などの社会機能の維持を担う企業には業務継続を要請している。しかし、具体的な対策を取る企業は１割程度と少ない。
（2008年7月29日23時03分 読売新聞）より転載

「後発医薬品」品質検証の新システム導入へ…厚労省

「後発医薬品」品質検証の新システム導入へ…厚労省

　厚生労働省は１０日、特許切れの有効成分を使って従来品とは別のメーカーが製造する「後発医薬品（ジェネリック医薬品）」について、新たな品質検証の仕組みを導入する。

　従来品に劣ると指摘する研究論文を、複数の研究者による検討会で精査し、後発医薬品に問題がないかを判断する。

　製薬企業側に不適切なデータ取得などの不正が見つかれば、承認取り消しも視野に厳正に処分し、医療現場に広がる後発医薬品に対する不信感の一掃を狙う。

　後発医薬品は従来品と同じ有効成分を使うが、着色料などの添加物が違うため、品質を疑う医師や薬剤師が多い。一部の薬に対しては、「不純物が混ざっている」「効かない」などと批判する論文や症例報告も出ており、後発医薬品が市場で半分を占める米英に比べ、日本では１７％（２００６年度）と低迷している。

　厚労省は、現場の不安を解消するために、厚労省の承認審査に加えて、第三者による検証が必要と判断した。国立医薬品食品衛生研究所に検討会を設置、１０日の初会合で具体的な対象や作業方法を決める。結論は積極的に公表して利用促進につなげる。
（2008年7月9日14時54分 読売新聞）より転載

「プール熱」幼児らに流行の兆し、手洗いなど予防徹底を

「プール熱」幼児らに流行の兆し、手洗いなど予防徹底を

　発熱や目の痛みなどを引き起こす咽頭(いんとう)結膜熱（プール熱）について、幼児を中心に流行の兆しを見せていることが、国立感染症研究所感染症情報センターの調べで分かった。

　過去１０年間で最大の流行だった０６年に次ぐ規模で患者が急増しており、同センターでは、手洗いなどの予防対策の徹底を呼びかけている。

　全国の小児科などからの報告によれば、今年の患者は５月中旬ごろから増え始め、先月２４日現在で２万７６９３人。昨年の同じ時期よりも１２００人以上多い形で推移している。

　都道府県別では、大分県、長崎県、石川県などで比較的多いものの、地域の偏りなく感染は全国に広がっている。また年齢別では、５歳以下で全体の８割を占めている。

　プール熱は、３９度前後の高熱やのどの痛み、結膜炎などを３〜５日間にわたり発症する病気で、目やにやつば、便などを通じて感染する。保育施設などでは、プール行事をきっかけに流行が拡大することも多い。重症化することはほとんどないが、再登園には医師の治癒証明書が必要となる。
（2008年7月2日11時04分 読売新聞）より転載