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自治医大:マウスの肺がん消失に成功

 肺がん遺伝子が作る酵素の働きを抑える化合物で、マウスの肺がんを消失させることに、自治医科大などの研究チームが成功した。肺がんの新たな治療薬として期待される。25日、米科学アカデミー紀要(電子版)に掲載された。

 チームは昨年、肺がん男性患者から、がん化にかかわる遺伝子「EML4−ALK」を発見。肺がん患者の約5%がこの遺伝子を持っていることが分かっている。

 この遺伝子が肺がんを起こすことを確かめるため、肺だけで遺伝子が働くように操作したマウスを作ったところ、生後1〜2週間で両肺にがんができた。

 さらに、この遺伝子が作る酵素の働きを阻害する化合物を作り、肺がんマウス10匹に1日1回経口投与した。投与開始から25日ですべてのマウスのがんが消失した。投与しなかった肺がんマウス10匹は、がんが両肺に広がり、9匹が1カ月以内に死んだ。

 肺がんの治療薬としては「イレッサ」があるが、副作用がある上、効く患者が限られる。この化合物は別のタイプの肺がんへの効果が期待できるといい、既に複数の製薬会社が治療薬開発に着手している。間野博行・自治医科大教授は「投与したマウスの臓器や血液を調べたが、副作用はみられない」と話している。【下桐実雅子】

新型インフル、感染1人でも都道府県一斉休校…国が指針案

 流行が懸念される新型インフルエンザについて、厚生労働省が準備している新しい指針案の内容が18日わかった。

 各都道府県内で1人でも患者が発生した場合には、その都道府県内の保育園から大学までの教育施設をすべて一斉に休校とする。

 流行初期の柱となる対策で、地域で流行する前の早い段階に学校を閉鎖することで、流行の規模を少しでも小さく食い止めるのが狙い。20日に都内で開かれる同省の専門家会議で提案される。

 「一斉休校」は、早期対応の柱の一つで、対象となるのは、保育園、幼稚園、小中学校、高校、大学。すでに隣接地域で流行している場合には、流行前からの休校も知事などが最終決定できる。

 今後、文部科学省など関連省庁とも協議するが、専門学校や予備校、塾などについても、こうした方針に準ずることが望ましいという。
(2008年11月19日03時03分 読売新聞)より転載

ぜんそく引き起こす「悪玉細胞」、理研がマウスで発見

 アレルギー性のぜんそくを引き起こす「悪玉」の細胞を、理化学研究所の渡会浩志上級研究員らが、マウスの肺で見つけた。

 免疫を高める役目の「ナチュラルキラーT(NKT)細胞」の一部が、気道に炎症を起こす物質を作り出していた。この細胞の働きを止める物質を作り、マウスのぜんそくを抑えることにも成功したという。米科学誌電子版に17日、発表した。

 渡会研究員は「人間も同じ仕組みを持つとみられる。人間での研究を進め、ぜんそく治療薬の開発につなげたい」と話している。
(2008年11月18日03時23分 読売新聞)より転載

「タミフル耐性」インフルウイルス、鳥取で高頻度…拡大警戒

 治療薬「タミフル」が効かないインフルエンザウイルスが昨冬、鳥取県で30%以上という高頻度で見つかっていることが20日、国立感染症研究所の緊急調査で判明した。

 26日から岡山市で開かれる日本ウイルス学会で発表される。今冬以降、全国的に広がっていく可能性もあり、同研究所では引き続き監視が必要とみている。

 同研究所では昨冬、欧州を中心に耐性ウイルスが急速に広まっているため緊急調査を実施。全国の地方衛生研究所から送られてきたソ連型ウイルス(H1N1)1544株について、耐性株かどうかを調べた。

 その結果、全体では2・8%にあたる44株が耐性株だったが、鳥取県だけは68株のうち22株(32%)と、耐性ウイルスの割合が特に高かった。隣接している島根県(1・2%)や兵庫県(7・5%)では1割以下だった。

 タミフル耐性ウイルスは昨年11月以降、欧州を中心に世界中に流行が拡大。ノルウェーの67%をはじめ、欧州諸国全体で20%以上を占め、南アフリカなどではソ連型ウイルスのほぼすべてが耐性ウイルスになっている。

 鳥取県の耐性ウイルスは、主に小学生から分離した。欧州と米国でそれぞれ流行しているタイプが、同時に流行した可能性が高いという。

 今後、ソ連型ウイルスが流行した際には、タミフル投与が必ずしも有効な治療でなくなる可能性もある。

 同研究所の小田切孝人・インフルエンザウイルス室長は「全国的にはまだ割合は小さいが、今後の推移に注意が必要だ」と話している。
(2008年10月21日03時16分 読売新聞)より転載

「iPS細胞から生殖細胞」作製研究を解禁…文科省専門委

 人間の胚(はい)性幹細胞(ES細胞)や新型万能細胞(iPS細胞)などから精子や卵子を作製する研究について、文部科学省の専門委員会は17日、基本的に認める方針で合意した。

 生殖細胞の性質を調べたり、不妊の仕組みを解明できる可能性がありそうだと判断した。

 作製した精子と卵子の受精能力を確認するために受精卵を作ることは委員間で賛否が分かれ、今後さらに審議する。
(2008年10月17日20時30分 読売新聞)より転載


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