住まい健康お助け隊 WEB.住宅屋!

建て替え・仮住まいパニック!? ＜アドバイスポイント18＞

建て替え・仮住まいパニック!?

＜アドバイスポイント18＞　建て替えでは仮住まい探しが必要
　更（さら）地に新築するケースと違って、建て替えケースでは、工事期間中、仮住まい生活を強いられます。工事期間がどのくらいになるかは、構造・工法によってかなりの差があります。依頼する家づくりのプロが決まった段階で、当然、採用する構造・工法も分かっていますから、仮住まい期間を予測しておきましょう。
　同時に、仮住まい先を住宅営業マン・住いアドバイザー・不動産業者等を通じて探します。仮住まい期間は、既存家屋の解体工事を含めた工事期間が仮に５カ月だとすると、プラス１カ月で６カ月ぐらい要すると考えてよいでしょう。それに引っ越しが２度あり、何かとわずらわしいのが建て替えです。期間や予算ばかりではなく、心のゆとりが必要です。

ローン商品色々! ＜アドバイスポイント17＞

ローン商品色々!

＜アドバイスポイント17＞　住宅ローンの申し込み手続きをする
　民間ローンの場合、建築資金と購入資金の利用条件にはほとんど差がありません。建築資金を申し込む場合、建てる住宅に対する制約は公庫融資（※2007年３月末で廃止。同時に申込受付も終了）などの公的融資に比べて緩やかです。
　公庫融資やフラット35では、建てる住宅に対してさまざまな条件や制約が設けられており、設計審査や現場審査なども行われます。そのため、必然的に提出する書類や図面類は数多くなります。
　公的融資、民間ローンを問わず、申し込みの時点では、実施設計プランに至る一連の設計段階を終わらせておくことが大切です。
　　※勤め先や自己資金の関係で金融機関によって融資の額や保証料にばらつきがあります!　目先の金利だけに踊らされない様ご注意下さい!!

契約内容を良く理解する! ＜アドバイスポイント16＞

契約内容を良く理解する!

＜アドバイスポイント16＞　契約内容をよく理解し納得することが大切
　住宅メーカーや工務店との間で取り交わす契約は、「建築工事請負契約」です。あくまでも工事が主体の契約で、一連の設計作業が終わった段階で取り交わされます。このため、施工者側にとってはその間にキャンセルにでもなったら大変です。その防御策として、基本設計プランに近い計画案が固まった時点で、仮契約ないし予約契約を建て主との間で結ぶシステムになっています。
　一方、設計事務所に設計依頼する場合には、「設計監理業務委託契約」を結ぶのが一般的です。この契約は、構想案が決まった段階で結ぶことになっています。建て主は、いずれのコースであっても契約内容をよく理解し、代金の支払い方法などに対する要望があれば、契約に盛り込んでもらうようにしましょう。

＜アドバイスポイント15＞ 基本設計プランづくりではより細かい要望を出す

＜アドバイスポイント15＞　基本設計プランづくりではより細かい要望を出す

　構想案が固まると、基本設計プランづくりにステップアップします。ここでは、より具体的で詳細な検討が行われ、その結果として、土地と建物の位置関係を表した配置図、平面図、立面図、断面図、仕上げ表などの基本的な図面類が作成されます。

　建て主は、これらの図面類を通じて、実際にその住まいで生活することをシミュレーションしながら、要望や修正要求を出すことになります。特に、主婦の意見が十分に反映されることがポイントです。基本設計プランに対して承認すると、実施設計プランに入り、実際の工事に対応できるように細部に至る部分まで図面化されます。

＜アドバイスポイント14＞ どうしても納得いかなければキャンセル

＜アドバイスポイント14＞　どうしても納得いかなければキャンセル

　構想案づくりは、いわばプランの骨格づくりです。この構想案をもとに、基本設計プランで肉付けし、実施設計プランで細部のプランを固めます。その構想案および基本設計プランがどうしても納得できない、あるいは修正を加えても思い描いていたイメージの住まいになっていない、というのであれば、別のプロに切り替えなければいけません。つまり、「アドバイスポイント08」にまで逆戻りすることになり、多少時間的なロスが生じます。しかし、多額の資金を投入するわけですから、納得できることが一番です。キャンセルの見極めはできるだけ早い方が、双方にとってのロスは最小限に抑えられます。