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ルーリン彗星 あす最接近

ルーリン彗星 あす最接近
観測されたルーリン彗星＝22日午前０時ごろ、高山村（25センチ反射望遠鏡を使用し、ＩＳＯ８００で３分２０秒露光。ニコンＤ３）
　太陽系外縁部から来たと推定されるルーリン彗星（すいせい）が二十二日、県内で観測された。

　極めて細長い楕円（だえん）軌道で太陽の周りを回っているとされ、人類と遭遇するのは初めてとみられる。

　県立ぐんま天文台によると、地球への最接近は二十四日昼ごろ（日本時間）。しし座にある土星のやや西側で、日付が変わるころには、ほぼ真南に見える。明るさは四等から五等で、双眼鏡や望遠鏡が必要という。
上毛新聞より転載

ＤＮＡ解析でタンポポ分布調べる

ＤＮＡ解析でタンポポ分布調べる
　館林市の向井千秋記念子ども科学館は、ＤＮＡ解析でタンポポの分布を調べる遺伝子講座「タンポポ調査隊」を五月二日に館林市内で行う。外観の特徴によって判別する調査は各地で行われているが、遺伝子を調べて交雑や分布状況を明らかにするのは県内で初の試みとなる。

　調査は、遺伝子を用いての植物の分類に取り組む愛知教育大の渡辺幹男教授を講師に、在来種であるニホンタンポポや外来種のセイヨウタンポポの分布などを調査し、種の分岐や多様な種が生じる様子などを観察する。

　これまでに名古屋市周辺などで行った渡辺教授の調査によると、セイヨウタンポポにはニホンタンポポの遺伝子が混じっているものがあるが、ニホンタンポポにはセイヨウタンポポの遺伝子が交雑しているケースはほとんどないという。

　今回は科学館周辺二キロメートル四方のフィールドを六十四ブロックに分け、一ブロックごとにタンポポの花と葉を採取する。サンプルは愛知教育大に送りＤＮＡ調査する。結果は十月に報告される予定。

　同館では、小学校五年生以上（五、六年生は保護者同伴）を対象に調査の参加者を募集する。参加費は無料で三月一日から同館で申し込みを受け付ける。

　同館によると、この調査は継続して行うと、どのような遺伝子を持ったものが環境に適応して残っていくのかという進化の過程を観察することもできるといい「ぜひ多くの人に参加してもらいたい」と参加を呼び掛けている。

　問い合わせは、同館（電話０２７６・７５・１５１５）へ。
上毛新聞より転載

小児救急など連携協議・両毛６市

小児救急など連携協議・両毛６市
　両毛六市（桐生、太田、館林、みどり、足利、佐野）で構成する両毛地区市長会は十八日、館林厚生病院の小児救急医療問題や同地区の広域医療連携、足利赤十字病院の移転整備に対する支援などについて協議、新たに「両毛広域医療連携推進会議（仮称）」の設置を検討することを決めた。

　同市長会は昨年五月、両毛地区の医療連携を協議するための調査研究会を発足、各市が抱える地域の課題を掘り起こしてきた。この日の会議では、県境を越えた救急体制整備の必要性などをまとめた研究会の報告書が提出され、安楽岡一雄館林市長が推進会議設置を提案した。

　推進会議は六市担当者のほか、医師会、病院、消防救急隊と群馬、栃木両県関係者を交えた協議の場とする考え。今後各市関係部局で調整を行い、次回市長会議で再度協議する。
上毛新聞より転載

住宅にロケット技術応用 特殊塗料で断熱効果

住宅にロケット技術応用 特殊塗料で断熱効果
　住宅リフォームの樹林（安中市松井田町松井田、宇佐美晃社長）は、宇宙ロケット開発で培われた技術をもとにした特殊塗料「ガイナ」による住宅の塗装事業を展開している。断熱や遮熱効果があるため、冷暖房の節約といった省エネ対策になる。景気悪化で住宅市場が冷え込む中、付加価値の高い商品で販路開拓につなげたい考えだ。

　ガイナは、ロケット打ち上げ時の高熱から機体を守る断熱技術から誕生した。機能性塗料の開発製造を手掛ける日進産業（東京都）が、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）から技術提供を受けて開発。樹林は昨年五月、ガイナの県内特約販売店となった。

　ガイナを住宅の屋根や外壁、内装に塗ると、特殊セラミックが表面をコーティングする。冬の断熱や夏の遮熱効果が高まり、冷暖房費用の節約につながる。また、結露防止や防音といった快適な住環境づくりへの効果が期待できる。

　樹林は、これまでにガイナを西毛地域の一般住宅や病院、飲食店などに施工してきた。今後は県内全域に広げていく方針で、他の業者と連携することも検討している。

　宇佐美社長は「リフォーム事業で新たな需要を掘り起こせる。多くの業者に広めていきたい」と話している。
上毛新聞より転載

館林市が中心街での食品購入支援 高齢者対策で実験店

館林市が中心街での食品購入支援 高齢者対策で実験店
　館林市は新年度、中心市街地の空き店舗などを活用した「まちなか生鮮三品出店事業」に取り組む。地域の食料品店の相次ぐ撤退で、日々の食品購入に苦慮する高齢者らを支援するため、身近に生鮮食品類を購入できる場を設置。運営組織づくりや出店場所の選定を待って、実証実験をスタートする。同市では中心市街地の核店舗だったキンカ堂館林店が十五日に閉店するなど、市街地活性化への取り組みが急務となっている。

　同市によると、実証実験は高齢者が集住する地域に生鮮三品が購入できる場を創出し、地元野菜や特産品の地産地消を進める狙いがある。実験店舗を核に地域コミュニティーの再構築も図る。

　具体的には、毎月の売り上げが三十万円程度の小規模店を出店。地元農産物や加工品を販売するほか、地域の大学や高校と連携しながら、一般のスーパーとは競合しない、独自性の高い商品の販売を目指す。

　店舗の借り上げや改修費は同市が負担。運営は地元ボランティア団体や商店街などに任せる公設民営方式で進める。販売する商品は、実験店舗で利用者の意向を取り入れながら決めていくほか、高齢者を中心とした地域住民の交流の場としても機能するように運営を工夫する。

　大型ショッピングセンターの郊外進出によって、同市の中心市街地では、キンカ堂館林店の地下食品売り場が昨年一月に閉鎖。さらにここ数年で食品スーパーの閉店が相次ぎ、自由な移動手段がない高齢者を中心に生活の不便さを訴える声が上がっていた。

　同市経済部は「今回の取り組みは単なる実証実験ではなく、店舗の自立を図り、具体的な成果に結び付けたい」としている。
上毛新聞より転載