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初夏におすすめの、素足に気持ちいい床材三点

初夏におすすめの、素足に気持ちいい床材

　家の中で靴を履く習慣のない日本では、素足や肌に直接触れる「床」は大切な素材のひとつ。特にこれからの季節は、素足で過ごしたりときにはごろんと横になったりと、床に直接触れる機会が増えてきます。この夏は触り心地のいい自然素材の床を取り入れて、素足で過ごしてみませんか。
らんどまーく
１００％天然素材のラタンカーペット

ラタンカーペット「紫苑」
希望小売価格：27,999円（140×200cm)

　ラタン（籐）は、日本で古くから愛されてきた床材のひとつ。サラリとした肌触りや独特のひんやり感がとても気持ちよく、夏は素足で過ごすという人や、ごろ寝好きにはぴったりの素材です。

　ほどよい弾力性や清涼感も魅力で、一度取り入れたら手放せなくなってしまいそう。特にこれからの季節は、湿度をほどよく吸収し天然の涼しさを運んでくれるという、ラタンならではの除湿機能が大活躍します。

　写真の「紫苑」は、ラタンの中でも特に丈夫な「色牙籐（せがとう）」という素材を使って、熟練の職人が手作業で丹念に仕上げた逸品。耐久性が高く、使うほどに色ツヤを増し段々と深みのあるアメ色に変化していくのが魅力です。

　また１００％天然の籐を使用しているので、１本１本微妙に色合いが異なるのが風情を感じるところ。自然のままの素朴な色合いやグラデーションを、そのままインテリアとして楽しめます。

　環境や体に優しいラタンカーペットは、最近ではベネチアの建築展や銀座エルメスの展示場に使われるなど、海外からも注目を浴びています。サイズ展開も豊富でアジアンスタイルや和モダンのインテリアにもよく合うので、あなたも気軽に取り入れてみては？

らんどまーく
http://www.rakuten.co.jp/landmark/
東亜コルク
環境にも足にも優しいコルクの床材

ソフトセラミック仕上げコルクタイル（ナチュラル/5mm厚）
希望小売価格：1平方メートルあたり9,590円

　ワインなど飲料の栓に使われていることでも分かるように、コルクは人体に優しい素材。弾力性が高くすべりにくいので歩行感もよく、天然のぬくもりが感じられる点も魅力です。

　このコルクの特長はそのままに、表面にセラミック粒子をコーティングし、床材としての耐久性を高めたのが、写真の「ソフトセラミック仕上げコルクタイル」。一般住宅ではもちろん、保育園や図書館、病院などでも使われている足に優しい床材です。

　このコルクタイルは、（財）日本環境協会による厳しい審査をクリアしたエコマーク認定商品。聞けばコルクは自然再生力が高い樹木で、床材の原料となる樹皮を採取しても約９〜１０年周期で再生することができるのだとか。

　衝撃の少ないソフトな歩き心地で吸音効果も高いので、小さな子どものいる家庭にもぴったり。さらに床表面の温度が上下しにくいので、夏場にもベトつかずサラリとした感触を保ちます。気になる耐水性も抜群で、水回りの床材としても使えるのがうれしいところ。

　床暖房にも対応しており、様々な部屋で幅広く使うことができます。カラーはブラウンやホワイトなど５色をラインアップ。インテリアや好みに合わせて選ぶことができます。

東亜コルク株式会社
http://www.toa-cork.co.jp/
アトピッコハウス
優しい風合いのごろ寝フローリング

カバ無塗装 特価（UE-1701）
希望小売価格：15,960円（1.5×9×182cm　10枚）

　天然のカバ材を使った、ごろ寝にぴったりのフローリング材。サラッとした肌触りが肌に心地よく、ナラよりは柔らかくヒノキよりは硬い、素足に優しい歩行感が魅力です。

　フローリングによく使われるパイン材とはまた違った、優しい風合いの白さも女性を中心に人気上昇中。部屋を明るく演出できる上、木目が少ないのでインテリアの邪魔をすることもありません。上品かつシンプルモダンなインテリアが好きな人におすすめしたい床材です。

　天然木の特長をそのままに生かしているので、吸湿性や断熱性も抜群。蒸し暑い梅雨どきや真夏の時期も、ベトつかず快適に過ごすことができます。こんな床なら、テレビを見るときも本を読むときも思わずごろりと横になってしまいそう。

　この床材を販売しているアトピッコハウスは、本物の自然素材を使った家づくりを提案し続けている建材専門店。珪藻土の壁や無垢の木を使ったフローリング、天然イグサの畳といった自然素材ばかりを扱っており、床材を始め壁材、下地材、接着剤なども豊富に取りそろえています。

　「ごろ寝フローリング」シリーズでは、ほかにもヒノキやナラ材の床もラインアップ。気になった人は、ホームページをチェックしてみてください。

アトピッコハウス
http://www.atopico.com/
（2008年5月19日 読売新聞）

低温でも強い鉄、強度６倍に…物質・材料研究機構が開発

低温でも強い鉄、強度６倍に…物質・材料研究機構が開発

　低温でもしなやかで強い鉄鋼を作る技術を開発することに、独立行政法人物質・材料研究機構（茨城県つくば市）の木村勇次・主任研究員らが成功した。

　低温で鉄鋼がもろくなる現象は、タイタニック号が氷山にぶつかって沈没した原因とされている。新たに開発された鉄鋼は、従来の鉄鋼より約６倍大きい衝撃力に耐えられ、船の軽量化による省エネルギーや、安全性の高いボルトの開発に道を開くと期待される。米科学誌サイエンスに掲載された。

　木村さんらは、鉄鋼を作る際にセ氏５００度程度の温度で圧縮してつぶすことで、鉄鋼内部の微細構造を球状から繊維状にした。その結果、竹が折れにくいのと同様の仕組みで、鉄鋼が衝撃に強くなった。
（2008年5月25日01時31分 読売新聞）より転載

後期高齢者医療で税負担増、自営業者が親扶養する世帯でも

後期高齢者医療で税負担増、自営業者が親扶養する世帯でも

　後期高齢者医療制度（長寿医療制度）の導入に伴い、所得税（国税）が増える世帯が生じる問題で、厚生労働省は２２日、民主党の部門会議で、自営業の子供が高齢の親を扶養している世帯でも同様の現象が起きることを明らかにした。
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　住民税（地方税）の増える世帯があることも分かった。

　厚労省によると、自営業などで国民健康保険（国保）に入っている子供が世帯主で、７５歳以上の親を扶養していた場合、制度導入後に世帯として所得税が増える事例が発生する。同制度導入前は、子供が親の保険料も一括して払い、全額を自分の収入から「社会保険料控除」として課税対象額から除くことができた。だが、同制度では７５歳以上の人は自ら保険料を払う仕組みのため、子の収入から親の保険料分を控除できなくなり、親の収入水準次第で世帯として増税になる。増税となる年収水準は「精査していない」としている。

　この問題では、国保から４月以降に同制度に移った高齢者の夫婦世帯の一部で所得税が増えることが分かっている。

　一方、住民税も所得税と同じ「社会保険料控除」の仕組みがあるため、世帯として増税になる事態が起きるという。
（2008年5月22日19時45分 読売新聞）より転載

「消費税、１０％ではすまない」御手洗・経団連会長

「消費税、１０％ではすまない」御手洗・経団連会長

　日本経団連の御手洗会長は１９日の記者会見で、年金や医療、介護などの社会保障財源に消費税を充てる場合の見通しについて、「高齢化社会で社会保障費用が毎年１兆円ずつ増えている。２０２０年といった超長期になると（経団連が提言している）１０％では済まないと思う」と述べ、将来は消費税が１０％を上回る可能性が高いとの見通しを示した。
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　経団連は０７年に消費税を１５年までに１０％に引き上げるよう提言したが、１４日に公表した社会保障制度改革の提言では消費税の具体的な引き上げ幅に言及していなかった。御手洗会長は「０７年当時と経済状況は大きく変わった。消費税にはいろいろな考え方があり、そういう点を含めて議論していきたい」と述べ、今後、抜本的な検討作業を進める考えを示した。
（2008年5月19日19時50分 読売新聞）より転載

後期高齢者医療制度、保険料を最大９割軽減…与党方針

後期高齢者医療制度、保険料を最大９割軽減…与党方針

　与党は１５日、７５歳以上を対象とした後期高齢者医療制度（長寿医療制度）について、低所得者の保険料を軽減する措置を拡充する方針を固めた。

　〈１〉保険料の「均等割」部分の減額割合を現在の「最大７割」から「最大９割」に引き上げる〈２〉同制度への移行に伴って保険料が一定額以上増えた人への緩和措置を創設する――のが主な内容だ。加入者の不満が大きい保険料負担を見直すことで、制度への批判をかわす狙いがある。

　同制度の保険料は、加入者本人の収入に応じて増える「所得割」と、都道府県ごとに制度を運営する広域連合の加入者数に基づく「均等割」の合算で決まる。夫婦世帯の場合、夫と妻の収入が、年金のみで夫が１６８万円以下、妻が１３５万円以下の低所得層であれば、夫婦ともに「均等割」部分が７割減額されている。夫が１９２万５０００円以下なら５割、２３８万円以下なら２割だ。

　与党はこのうち、７割減額の対象者に限り、減額割合を８割や９割に拡大する方向で検討している。夫が国民年金のモデル額（年７９万円）程度の、特に低所得の世帯に、手厚い措置を講じる考えだ。「均等割」部分の全国平均額である年約４万１５００円の場合、拡大されれば、８割でさらに約４１５０円、９割で約８３００円減る計算だ。

　「均等割」の減額措置は、世帯の収入額によって適用の可否が判断されるため、夫の収入が多ければ、夫婦２人とも減額されないケースが相次いでいる。与党はこうした適用基準についても見直す考えだ。

　また、同制度に移ったことで保険料が急増した加入者のうち、所得が一定額より低い人は、制度導入前に負担していた保険料と同額程度に据え置く案も検討している。具体的には、国が増加幅に関する基準額を設けたうえで、保険料を定めている広域連合に補助金を交付して実施する。

　ただ、いずれの軽減策も数百億円規模の財源が必要になる。与党は、厚生労働相経験者らによる作業チームを２０日に発足させ、軽減策の詳細を詰める方針だ。
（2008年5月16日03時04分 読売新聞）より転載