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永久凍土の融解が急速進行 シベリア、１０年前の２倍

永久凍土の融解が急速進行　シベリア、１０年前の２倍

2008年01月18日21時24分

　シベリアの永久凍土の融解が数年前から急激に進行していることがわかった。１８日、海洋研究開発機構が発表した。地球温暖化が原因と見られ、夏に解ける凍土の深さが００年ごろの２倍になっている地点もあるという。湖沼の拡大や道路崩壊などの影響が出ている。

　同機構は、現地の研究機関と共同でシベリア東部のヤクーツクに観測センターを設置。ロシアの気象観測データと合わせて解析した。

　ヤクーツクの年平均地温（深さ１．２メートル地点）は、９８〜０４年の平均では零下２．４度だったが、０５年は零下１．４度、０６年には零下０．４度に急上昇。シベリア東部の別の３地点の平均地温も０５年から急にあがり、観測値のある６０年以降で最高になっている。

　夏に解けるヤクーツクの永久凍土の深さは、００年前後には約１メートルだったのに、０６年や０７年には２メートルを超えた。周辺では、凍土が解けた場所にできる湖沼の面積が０７年は００年の約３．５倍に拡大。川の増水や道路の陥没などの被害も出ている。

　温暖化による気温上昇に加え、凍土を解かす雨や、地面を冷えにくくする雪が増えたことが融解を加速していると見られる。凍土に閉じこめられている温室効果ガスのメタンが出て、温暖化がさらに進む懸念もある。同機構は「日本の気候にも影響すると考えられ、観測強化が必要だ」という。

２１世紀末の日本、平均気温は最大４・７度上昇

２１世紀末の日本、平均気温は最大４・７度上昇

　日本の今世紀末の平均気温は、２０世紀末に比べ最大４・７度上昇するとの試算を、環境省がまとめた。

　国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の報告書にも使われた計算モデルを日本に当てはめた。温暖化による被害防止策の検討の基礎にする。

　試算は、８日開かれた地球温暖化影響・適応研究委員会で公表された。気温の上昇幅は、二酸化炭素など温室効果ガスを出す経済活動に左右されるため、エネルギー多消費型、化石・自然エネルギーバランス型、環境保全型の３つのシナリオを想定した。２０７０〜９９年の平均気温は１９６１〜９０年と比べ、最も二酸化炭素の排出量の少ない環境保全型でも１・３度上昇、エネルギー多消費型だと最大で４・７度上昇する。高緯度地域ほど、気温の上昇幅は大きく、北海道では最大５・８度上昇すると予測された。

　２０２０〜３０年の気温上昇幅は、おおむね０・５〜２・５度となった。

　ＩＰＣＣの報告書では、今世紀末の世界の平均気温の上昇を、１・１〜６・４度と予測している。

　委員会では、食料、水環境、自然生態系、国民生活など７つの分野に分かれて中期的な対策を検討、洞爺湖サミット前の５月にも中間報告をまとめる予定。
（2008年1月9日15時47分 読売新聞）より転載

各国の省エネ策審査する国際機関、洞爺湖サミットで提案へ

各国の省エネ策審査する国際機関、洞爺湖サミットで提案へ

　【ロンドン＝中村宏之】日米欧が７月の北海道洞爺湖サミット（主要国首脳会議）の目玉として、中国、インドなどを含めた各国の省エネ政策について審査・提言する国際機関の設置を共同提案することが、５日分かった。

　「京都議定書」後の温暖化対策の枠組み作りと並行して、エネルギーの大量消費国に先進国のノウハウを移植し、実効性のある検証を実施する試みで、枠組み作りの議論にも大きな影響を与えそうだ。新機関は日米欧が資金分担し、国際エネルギー機関（ＩＥＡ、本部パリ）内に置く方向で調整している。

　２２、２３日に開くＧ８エネルギー相会合の準備会合で議論を開始する。６月に青森県内で開かれるエネルギー相会合で協議し、７月のサミットで正式提案する。

　具体的には、新機関が自動車の燃費、家電、産業などの各分野で、先進国の取り組み事例などをもとに省エネ指標を作成する。

　これをものさしに、主要８か国（Ｇ８）やＩＥＡ加盟国、中国、インドの各国別に必要な政策を分析、提言する。実施された政策については検証も行う。地球温暖化対策についての国際的な「司令塔」の役割を担わせる考えだ。

　ＩＥＡの予測では、２０３０年までの１次エネルギーの需要増加分のうち、中国、インドの両国が約４５％を占める。近年、中国から電気製品や自動車の輸出が増えているほか、インドでは自動車の需要が急増する見通しだ。こうした産業で省エネ技術が進歩したり、製品への省エネ機器の搭載が広がれば、世界的にエネルギー消費の増大を抑えることができると期待される。

　２０１３年以降の「京都議定書」後の地球温暖化対策の枠組み作りについては、先進国と新興・途上国の考えに隔たりが大きい。新機関を通じて、先進国の進んだ取り組みが新興・途上国に広がることになるため、日米欧は新機関の設置をテコに、枠組み作りの議論も進めたい考えだ。
（2008年1月6日9時28分 読売新聞）より転載

ＮＯｘ排出量、アジアで激増…中国から日本への越境汚染も

ＮＯｘ排出量、アジアで激増…中国から日本への越境汚染も

　アジア全体の窒素酸化物（ＮＯｘ）の排出量が１９８０〜２００３年の間に２・８倍に増えたとする中間報告を、環境省の「光化学オキシダント・対流圏オゾン検討会」が２７日、公表した。

　特に中国でＮＯｘの排出量が増加したことで日本国内のオキシダント濃度が上昇するなど、越境大気汚染の影響が増大していると指摘している。

　報告によると、日本では自動車の排ガス規制強化などによって、９６年度以降、ＮＯｘ濃度は減少傾向にあるが、アジア全体の排出量を見た場合、８０年代後半から急激に増加し、９０年代半ばに欧州、北米大陸をそれぞれ上回った。このうち中国では８０〜０３年に３・８倍に増えており、日本の本州付近で、光化学オキシダントの濃度が上昇しているのも、東アジア地域からの影響がみられるとしている。

　日本国内の光化学オキシダント注意報の発令地域は今年は２８都府県に拡大し、過去最多だった。
（2007年12月27日19時42分 読売新聞）より転載

東工大でシーラカンス解剖、秋篠宮さまも見学

東工大でシーラカンス解剖、秋篠宮さまも見学
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解剖を前にシーラカンスを見学される秋篠宮さま（中央奥）

　「生きた化石」と呼ばれる魚、シーラカンスが２２日、東京工業大学（横浜市）で解剖された。

　日本での解剖は１９８９年以来で、ナマズの研究などで知られる秋篠宮さまが見学された。

　シーラカンスは魚類が陸に上がり、両生類に移行する中間段階の種と見られており、解剖は、その進化の道筋を調べることが目的。解剖されたシーラカンスは体長１２０センチ、体重は４５キロ・グラム。タンザニアで捕獲され、２年前に同国から東工大へ寄贈、冷凍保存されていた。

　８９年にシーラカンスを解剖した国立科学博物館の上野輝弥・名誉研究員が立ち会い、同博物館の山田格・脊椎動物研究グループ長が慎重な手つきで解剖を進めた。解剖の模様は、学内にも同時中継され、公開された。

　東工大では今後、保存中のもう１体のシーラカンスも解剖し、ＤＮＡ解析による進化の系統解明をめざす。

　シーラカンスが世界で初めてアフリカで発見されたのは、１９３８年の１２月２２日で、この日は「シーラカンスの日」とされている。
（2007年12月22日11時12分 読売新聞）より転載