たてもの

浴室、洗面、トイレのつながり

浴室、洗面、トイレのつながり
ひろびろ「スリーインワンサニタリー」がいい

　今回は浴室と洗面室、トイレのつながり方について考えてみましょう。

　結論として私は、全部が一つながりの空間にある、いわゆる「スリーインワン」タイプがいいと思います。

　トイレ便器を洗面室と一緒の場所に設置することに抵抗を覚える人もいるかもしれません。洗面室やお風呂場を使うたびに便器と遭遇するのは気持ちよくないとか、誰かが洗面やお風呂を使っているときにトイレが使いにくいのではないか、と心配になるのでしょう。

　しかし、家づくりにおいて禁物なのが、「発生する可能性が低いシチュエーションを過剰に心配する」ことです。たとえば、お風呂や洗面は日に一人一度か二度しか使わない場所。そこを誰かが使っているとき、他の誰かのトイレ使用と重なる頻度はどれくらいあるでしょうか。たとえ重なったとしても、少し我慢するとか、気にしないで使うなど、ちょっとした融通を利かせ合えば、現実的にはほとんど問題ないのでは？

　そして、トイレを「ご不浄」と呼んだのは昔の話。水洗で、しかも洋式が一般的になった今、掃除をまめにしていればトイレはそれほど不潔な場所ではなくなりました。であれば、洗面やお風呂と一緒にしても、実際生活する中で違和感を覚えないと思います。しかも一戸建てであれば、トイレを２つ設ける家も珍しくないので、その場合、なおさら１つのトイレがバス空間にあってもいいでしょう。

　話は少しそれますが、何年も前にパーティに招かれたアメリカ人の家で、家主に「バスルームはここですから」と説明され、「なぜお風呂の場所まで教えてくれるのだろう？」と不思議に思ったことがあります。アメリカ英語では「トイレット」は恥ずかしい呼び方で、バスルームと言うのだと後からわかって納得しました。浴室とトイレが同義語なほど、アメリカでは同じ空間にあるのが普通なのですね。

　トイレ便器を少しでも広い場所に設置した場合の最大のメリットは、掃除のしやすさです。トイレ掃除を自分でやったことのある人なら誰でもご存知の通り、狭いトイレの掃除しにくさといったらありません。掃除機もうまく使えないし、かがみ込んで便器の後ろ側を水拭きしようものなら、こんな季節は汗だくになるほどの重労働。広い場所にあれば掃除もラクです。

　これまで取材で、洗面室や浴室をサンルームや洗濯干し場と兼ねられるように設計してあったお宅を何軒か拝見しました。空いている時間、他の用途に使えるようにつくるのはいいアイデアだと思いました。

　あるお宅では、窓際の一角にスノコを敷いて洋バスタブや洗濯機を置き、入浴するときは隣の部屋と仕切る曇りガラスを閉め、他の時間は仕切りも外への窓も開けてサンルームかテラスのように使っていたのですが、何の違和感もないどころか、とても素敵に見えました。

　また、できるなら浴室はユニットバスではなく、置き型のバスタブを設置した方が掃除はしやすいと思います。ユニットバスは、浴槽とその周りを覆っている壁の間に水が入り込んで汚れ、放っておくとカビたりイヤな臭いを放ったりします。時々、周りの壁をパカッと外して掃除する必要がありますが、これがまたやりにくいし、手が容易に届かない場所もあります。ユニット製品は便利なようでいて実は素人にはメンテナンスしにくい部分があるので、取り入れる際にはよく検討しましょう。
（2007年8月22日読売新聞）より転載

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木造家屋の地震対策

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木造家屋の地震対策

　約3万4000棟の住宅に被害を出した7月の新潟県中越沖地震。既存住宅の耐震補強は阪神・淡路大震災以来、国を挙げての課題だが、コスト高が普及の壁となっている。この問題を解決すべく、格安の木造住宅用制震装置を早大教授が開発した。はたして早大発の制震装置は〝壁突破〟のきっかけとなるか。
本誌　渡辺理雄

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中越沖地震では約1100棟の住宅が全壊。対策は急務だ（鷹見安浩撮影）

　木造住宅用の制震装置を開発したのは、早稲田大学創造理工学部の曽田五月也教授。ダンパー（衝撃吸収装置）を用いた建築物の耐震性向上などを研究する耐震構造の専門家だ。

　大型の建築物と違い、戸建て、しかも完成後の耐震補強は、個人で費用を負担するだけに、開発のテーマは「いかに低コストで必要な効果を実現するか」だったという。曽田教授がこう話す。

　「費用を抑えるには、使う部材を安く調達できて、作業する人が簡単に、短時間で取り付けられるという二つの条件を満たす必要があると考えました」

　目をつけたのは、自動車のサスペンションなどで使われている筒状のダンパーだ。初めから開発せずに、すでにある製品を改良して使えば安くすむ。量産化でさらに製造コストは下げられると考えたという。
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揺れを吸収する制震ダンパーを示す曽田教授。低コストにこだわった（渡辺理雄撮影）
震度6の揺れを半分に

　企画開発会社のハウジング・ソリューションズ（東京都中央区）と共同で、本格的な製品開発に入ったのが1年半前。出来上がった制震装置の仕組みはこうだ。

　長さ約30センチのダンパーは2本で1組。これらを木造住宅の梁と柱にハの字状に斜めにわたして、柱・梁の接合を強めると同時に、地震の揺れを吸収するという。

　ダンパーの内部には、シリコンオイルが入っており、押し込むのにかなり強い力が必要だが、比較的弱い力で引っ張っても、スルスルと伸びるように出来ている。引っ張る力に弱い木造住宅に合わせた工夫だ。

　「揺れでダンパーが伸びる際、強い力で支えてしまったら、取り付け金具も柱・梁も外れてしまう心配があります。引っ張りに対して、ダンパーをあまり逆らわないようにしたのはそのためです。効かないように調整した分は、ダンパー自体の数を増やしてカバーすることにしました」（曽田教授）

　いってみれば分散型。家の東西南北にバランスよく数多く配置すれば、震度6強の揺れも半分程度に抑えられるようになるという。早大で行った実験のデータに基づく検討では、阪神・淡路大震災レベルの揺れでも「十分に安全」と確認した。

　一般的な耐震補強の方法として、壁の対角線上に筋交いを入れる方法がある。ただ窓がある壁では、筋交いが入れられない。こうした窓のある壁にも新開発のダンパーは、窓の眺望を邪魔することなく、取り付け可能だ。

　床面積100平方メートルの一戸建てで40～70本のダンパーを設置し、その総額は、30万～50万円。住宅の耐震補強は一般的に200万円程度かかると言われているから、実に4分の1以下だ。

　取り付けも容易で、金具を介してビスで柱・梁に留めるだけ。4月末、曽田教授自身の、築60～70年たった2階建て木造住宅の自宅に、約80本のダンパーを取り付けたところ、作業は、約3時間程度で終わったという。

　どんな住宅でも効果を期待できるのか。曽田教授が話す。

　「古い住宅のなかには、基礎に鉄筋が使われていない建物が多い。こうした家は地震の揺れに対して、柱、梁がバラバラに動くため、ダンパーの効果は弱くなります。個々の住宅の状態を見て、それに合った耐震補強をする必要があります」

　阪神・淡路大震災では、全壊と半壊合わせて約20万棟の住宅に被害が出た。被害家屋の多くが、1981年より前の古い耐震基準で建てられていたため、国は現行の耐震基準を満たさない建物の改修を進める耐震改修促進法を95年12月に施行。自治体が設けた補助制度を通じて、戸建て住宅の耐震補強をバックアップしている。
市場の評価はこれから

　ただし、思う以上に耐震補強は進んでいない。2003年の時点で、2450万棟の木造戸建て住宅のうち、耐震性が不十分と思われる住宅は1000万棟もあると見られている。古い住宅の多くは、高齢者世帯だ。必要性を感じていても、多額の費用を負担できないのが現状だ。

　最大震度で6強の揺れを観測した中越沖地震では、新潟県柏崎市を中心に約1100棟の住宅が全壊。相次ぐ震災被害を受けて国土交通省は、国の補助対象外となっている20万～30万円程度の簡易な補強についても支援できるような制度を整えることを検討している。

　ハウジング・ソリューションズでは、「民間で普及に向けて枠組み作りに動いています。制震ダンパーを取り付けた住宅では、地震保険の保険料率や住宅ローン金利の軽減を受けられないかどうか、損保や金融機関と交渉中です」

　と話す。

　制震装置は8月に販売開始。すでに注文も入っている。そのうち1件は、中越沖地震で一部損壊した柏崎市の住宅。ヒビが入った壁などを補修する際、ダンパーの設置を検討しているという。はたして格安制震装置は、耐震補強市場で、どう評価されるか。

（読売ウイークリー2007年9月2日号より）

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「建て替え」増加、建築費も上昇　住団連

「建て替え」増加、建築費も上昇　住団連

2007年08月16日

　社団法人住宅生産団体連合会（住団連）はこのほど、「2006年度戸建注文住宅の顧客実態調査」をまとめた。

　それによると、昨年まで減少傾向が続いていた「建て替え」（38.7％）が前年度比2.8ポイント増と増加に転じたほか、建築費の平均が3,348万円（前年度より126万円増）に、それぞれ上昇した。

　建て替え率は、調査開始以降初めて増加となった。建て替えのうち、２世帯同居を除く世帯主60歳以上の割合は20％で、平均世帯人数は2.8人、一人当たりの床面積は50.9平方メートルとなった。

　一次取得者層の土地と建物を合わせた住宅取得費の世帯年収倍率は平均6.23倍。住団連では、若年層の世帯主年収倍率の限界値は金利３％で８倍、金利５％で6.4％としたうえで、さらに消費税が引き上げられた場合、子育て世代の住宅取得が困難になると指摘している。

　この調査は、三大都市圏及び地方都市圏（札幌市・仙台市・広島市・福岡市）で06年中に成約した戸建て注文住宅を調査対象とし、住団連の会員企業を通じてアンケート用紙を配布して各社の営業担当者が記入するもので、有効回答数は3,540件。

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「２００年住宅」!?

「２００年住宅」でモデル事業…国交省

　国土交通省は１０日、２００８年度以降の実施を検討している重点施策を発表した。「安心・安全で豊かな社会づくり」や「地球環境時代に対応したくらしづくり」など五つの政策を今後の国土交通政策の中心に据えた。来年度予算の概算要求などに反映させる。

　防災対策では、現在は３日先までの位置、進路を知らせる台風予報を５日先まで延ばす「防災気象情報の高度化」に取り組む。

　住宅施策としては、長期にわたって利用できる質の高い住宅「２００年住宅」を普及させるため、モデル事業の実施や税制の整備を進めるとしている。
（2007年8月11日読売新聞）より転載

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住宅や商業ビル、省エネ改修に優遇税制・政府検討

住宅や商業ビル、省エネ改修に優遇税制・政府検討

　政府は住宅や商業ビルの省エネを促進するため、断熱や空調などの改修を支援する優遇税制を創設する検討に入った。住宅は改修費の一部を所得税から差し引いて支援する方向。省エネ機器を導入する商業ビルには、特別償却制度を適用して投資直後の納税負担を軽減する案が有力。産業部門に比べて遅れが目立つ家庭・業務部門の省エネを後押しし、温暖化ガスの排出削減につなげる狙いだ。

　国土交通省と経済産業省が8月中にまとめる来年度の税制改正要望に盛り込み、政府税制調査会（首相の諮問機関）などで詳細を詰める。政府は住宅や商業ビルの省エネ規制を強化する方向で検討しており、優遇税制と組み合わせて温暖化対策を拡充する。

[8月6日/日本経済新聞　朝刊]より転載