日本再生（上）

日本列島

 

 

今日の日本人は、日本の伝統・文化・お国柄に立ち戻り、日本独自の精神に基づいて、祖国日本の再建と世界的な文明の転換を図ることが必要です。
　日本人が日本再建のために取り組むべき課題を、筆者が大正、昭和一桁世代との交流に基づいて、提言してみたいと思う次第です。

 

 

(一）大東亜戦争の総括 ・占領政策の克服

(二）占領憲法の破棄・自主憲法の制定

 

(三)皇室の復興

(四)日本国民の復活

 

(五)自主国防の整備

 

(六)誇りある歴史の教育 ・日本道徳の回復

 

(七)家族の復権

 

(八)自然との調和

 

(九)精神向上

 

以上の九項目についてのべさせていただきたいと思う次第です。

 

 

(一）大東亜戦争の総括 ・占領政策の克服

 

大東亜戦争は侵略戦争か、自衛戦争かという論議が繰り返されてきました。では、真実はどうだったか？

大東亜戦争を経験された世代を経験された方々は、言われます。

先帝陛下の開戦詔勅（しょうちょく）がすべてだと・・・・

 

 

《読み下し文》
天佑（てんゆう）を保有し、万世一系の皇祚（こうそ）を践（ふ）める大日本帝国天皇は、昭（あきらか）に忠誠勇武なる汝、有衆（ゆうしゅう）に示す。
　朕（ちん）、茲（ここ）に米国及び英国に対して戦（たたかい）を宣す。朕が陸海将兵は、全力を奮って交戦に従事し、朕が百僚有司（ひゃくりょうゆうし）は、励精職務を奉行（ほうこう）し、朕が衆庶（しゅうしょ）は、各々（おのおの）其（そ）の本分を尽し、億兆一心にして国家の総力を挙げて、征戦の目的を達成するに遺算（いさん）なからむことを期せよ。
　抑々（そもそも）、東亜の安定を確保し、以って世界の平和に寄与するは、丕顕（ひけん）なる皇祖考（こうそこう）、丕承（ひしょう）なる皇考（こうこう）の作述（さくじゅつ）せる遠猷（えんゆう）にして、朕が拳々（きょきょ）措（お）かざる所。
　而（しか）して列国との交誼（こうぎ）を篤くし、万邦共栄の楽（たのしみ）を偕（とも）にするは、之亦（これまた）、帝国が、常に国交の要義と為す所なり。今や、不幸にして米英両国と釁端（きんたん）を開くに至る。洵（まこと）に已（や）むを得ざるものあり。豈（あに）、朕が志（こころざし）ならんや。
　中華民国政府、曩（さき）に帝国の真意を解せず、濫（みだり）に事を構えて東亜の平和を攪乱（こうらん）し、遂（つい）に帝国をして干戈（かんか）を執（と）るに至らしめ、茲（ここ）に四年有余を経たり。幸（さいわい）に、国民政府、更新するあり。帝国は之（これ）と善隣の誼（よしみ）を結び、相（あい）提携するに至れるも、重慶に残存する政権は、米英の庇蔭（ひいん）を恃（たの）みて、兄弟（けいてい）尚（なお）未（いま）だ牆（かき）に相鬩（あいせめ）ぐを悛（あらた）めず。
　米英両国は、残存政権を支援して、東亜の禍乱を助長し、平和の美名に匿（かく）れて、東洋制覇の非望（ひぼう）を逞（たくまし）うせんとす。剰（あまつさ）え与国を誘い、帝国の周辺に於（おい）て、武備を増強して我に挑戦し、更に帝国の平和的通商に有（あ）らゆる妨害を与へ、遂に経済断交を敢（あえ）てし、帝国の生存に重大なる脅威を加う。
　朕は、政府をして事態を平和の裡（うち）に回復せしめんとし、隠忍（いんにん）久しきに弥（わた）りたるも、彼は毫（ごう）も交譲（こうじょう）の精神なく、徒（いたづら）に時局の解決を遷延（せんえん）せしめて、此（こ）の間、却（かえ）って益々（ますます）経済上、軍事上の脅威を増大し、以って我を屈従せしめんとす。
　斯（かく）の如くにして、推移せんか。東亜安定に関する帝国積年の努力は、悉（ことごと）く水泡に帰し、帝国の存立、亦（またこ）正に危殆（きたい）に瀕せり。事既（ことすで）に此（ここ）に至る帝国は、今や自存自衛の為、蹶然（けつぜん）起（た）って、一切の障礙（しょうがい）を破砕するの外（ほか）なきなり。
　皇祖皇宗の神霊、上（かみ）に在（あ）り、朕は、汝、有衆の忠誠勇武に信倚（しんい）し、祖宗の遺業を恢弘（かいこう）し、速（すみやか）に禍根を芟除（せんじょ）して、東亜永遠の平和を確立し、以って帝国の光栄を保全せんことを期す。

 

 

 

御　名　御　璽

昭和十六年十二月八日

日本人ならば、日本人の立場での言い分を素直に知り、受け入れ、今後は堂々を言うことです。

私たちの先人は、この詔を胸に刻み大東亜戦争を戦ったのです。

 

戦後の日本人は、大東亜戦争の総括を行なえていない。そのため、多くの人々は、ますます日本精神を失ってきている。かっての自民党の腐敗・堕落も、民主党の迷妄・混乱も、そこに原因があります。
　真の日本精神に基づく歴史観を理解する人が増えること。これなくして、日本の再生はありえません。

 

 

(二）占領憲法の破棄・自主憲法の制定

 

戦後、わが国で行われた占領政策は、今日では日本を民主化したものとして、肯定的に理解されている。しかし、実態は、異例の６年８ヶ月にも及ぶ軍事占領のもとで強行された国際法をも無視した蛮行でした。

目的は日本の弱体化です。わが国が再び米国及び連合国の脅威にならないように痛めつけることが、目的でした。占領憲法の押し付け、天皇陛下の権威の引き下げと権能の限定、国民との紐帯の断絶、神道指令、皇室の人員削減と経済的基盤の縮小、国防の規制、戦争に関する罪悪感のすり込み、民族の誇りの剥奪、勝者の歴史観の植え付け、伝統的道徳の否定、教育勅語の排除・失効の誘導等、列挙すればきりがありません。
　こうした日本弱体化政策の本質をとらえ、これを克服することなく、経済政策、社会政策、外交政策等を行なっても、国家としての日本は再建されず、徒労に終わるでしょう。諸政策は、日本再建策の実行あってこそ、成果を生むのです。

現行憲法は、人類の理想を表したものとして護持すべきか、占領者によって押し付けられた憲法として破棄すべきか。この論議も繰り返されてきた。最も重要なポイントは、現行憲法は、日本人が自ら創った憲法ではないということである。
　憲法は国の基本法であり、国の魂とも言います。

国の理念・制度・機構を規定している。しかし、その憲法が日本人の作ったものではない。このことが、日本人の自信や誇りを損なっているのです。占領憲法は、終戦後、ＧＨＱが約１週間で秘密裏に英語で書いたものが草案となり、その翻訳をもとに、制定された。明治憲法の改正手続きは踏んではいますが、占領下で押し付けられた憲法です。
　主権回復後、日本人は即刻自ら改正し、自主憲法を制定すべきでした。それが制定後６０年以上、一字一句改正されておらず、同じ敗戦国であるドイツが憲法を改正しているのと比較すればこの差は歴然です。

自ら憲法を破棄・若しくは憲法改正を実行しない限り、日本人は独立主権国家の国民という精神を取り戻すことができない。このまま現行憲法を押し頂いていると、わが国は亡国にいたります。日本の再建は、日本人自ら憲法を改正してこそ、力強く進められるのです。

その意味において、安倍元首相の自民党総裁復帰は大きな意味があります。

 

 

(三)皇室の復興

 

 

 

菊栄親睦会　御尊影

 

 

 

 

占領政策は日本弱体化政策だったことは前項でも述べました。最大のポイントとされたのが、天皇陛下のご存在です。わが国の強い団結力は、天皇陛下を中心に国民が結束するところに発揮されます。これを恐れたＧＨＱは、天皇陛下の権威を引き下げ、天皇陛下の権限を少なくし、天皇陛下と国民の紐帯を弱めることを日本弱体化政策の核心としました。憲法の天皇条項を変え、皇室典範を占領憲法の下位に置き、皇室の経済的基盤を縮小させ、やむなく１１宮家５１方の皇族が臣籍降下されたのです。
　主権回復後、皇室典範を初めとする皇室関係法を整備し、神道指令の解除、元宮家を皇族に復帰すべきだったのです。しかし、憲法破棄・改正がされないままであると同時に、皇室に関する改革もなされず、放置状態が続いている。皇族が減員し、そのうえ男系男子が４１年間誕生されなかったことにより、次世代の皇族方が急激に少なくなり、皇室は存続の危機にあるのです。
　皇室の維持・繁栄は、わが国の存続・発展の要、國體です。今のままでは、悠仁親王殿下が皇位に就かれるだろう３０〜４０年後には、皇族は悠仁親王殿下以外ほとんどいらっしゃらなくなっているかもしれない。旧宮家の復帰の方策を実行し、男系男子による皇位の安定的な継承ができるように整備する必要があります。

 

占領によって失ったものは取戻すしかわが国の再生はないのです。

 

 

 

続く・・・